日本オムニチャネル協会は2025年3月12日、オンラインセミナーを開催しました。テーマは「JOA 2025年活動方針説明会～Co-Creation for the future～」。「オムニチャネルを通じて日本の発展に寄与する」をビジョンに掲げる日本オムニチャネル協会（JOA）が、2025年度にどんな挑戦を打ち出すのか。協会の会長や専務理事、理事が登壇し、これまでの活動内容を振り返るとともに、2025年度の新たな取り組みを発表しました。
2020年3月の設立から6年目を迎える2025年。日本オムニチャネル協会としてどんな取り組みに注力するのか。会員は協会活動を通じてどんなメリットを得られるのか。
今回のセミナーでは、2024年度の活動を総括するとともに、2025年度に向けた新たな施策を発表しました。活動主体となる部会の活動内容や、部会活動以外のセミナーや勉強会、交流会などの詳細も発表しました。セミナーには、日本オムニチャネル協会 会長の鈴木康弘氏、同協会 専務理事 林雅也氏、同協会 理事 逸見光次郎氏が登壇。協会運営に携わるトップが、企業の「オムニチャネル」や「DX」を後押しする協会の施策などを紹介しました。
豊富な実績を強みにさらなる協会活動の充実を目指す
2025年度の活動方針説明会は、「Co-Creation for the future」というテーマのもと、日本オムニチャネル協会が今後の方向性と新たな取り組みを示す場となりました。会長や専務理事、理事などのトップが登壇し、これまでの活動の振り返りと共に、オムニチャネルの活用やDXの推進、さらには組織の競争力強化や人材育成に向けた施策を具体的に説明しました。直近で開催した年次カンファレンス「オムニチャネルDay」の開催にも触れ、参加者同士の意見交換やディスカッションが活発に行われたことにも言及しました。
セミナーの冒頭では、これまでの取り組みの振り返りと、2025年度に向けた新たな挑戦について説明されました。単なるデジタル化の推進に留まらず、企業がオムニチャネルを通してリアルとデジタルの融合を図ることで、顧客体験を向上させるとともに、成功体験を積み重ねる重要性を強調しました。具体例として、温泉地での体験をもとに、飲食店や宿泊施設といった周辺ビジネスとの連携によって、顧客のニーズに応じたサービス提供や新たなビジネスチャンスを創出する事例が紹介され、参加者からも共感の声が上がりました。さらに、データの活用に関する議論も展開され、企業が蓄積する豊富な購買データをうまく活用できていない現状を踏まえ、シームレスな顧客体験を実現するための具体策が提示されました。
またセミナー内では、DXの実践例や組織論についても議論。スポーツや小売業界など他分野の成功事例が紹介されました。特に組織内のコミュニケーションの重要性や、失敗を恐れず挑戦する姿勢が強調され、各企業や関係者が持つ経験を基に、新たな価値を創造していく意欲が伝わってきました。教育の力があらゆる課題の解決に結びつくとし、若い世代や中堅社員のキャリアアップ、さらにはパラレルキャリアの推進によって、個々の成長がひいては日本全体の発展につながるという考えを示しました。
今後の展望として、協会は今後の活動の柱として人材育成を最重要課題と位置付け、各種アカデミーや分科会、交流イベントの拡充を進めることを宣言しました。具体的には、学生や若手社会人を対象にしたスチューデントアカデミー、ベンチャー企業向けのアカデミー、さらにはグローバル人材育成やセカンドライフを見据えたアカデミーの充実が計画され、これまで以上に多様な層が協会の活動に参加できる環境づくりが進められることになりました。各部会では、業界ごとの細分化された議論が行われるとともに、情報システム部門と他部門との連携を強化するための取り組みも始動しました。分科会では、ロイヤリティマーケティング、物流、プロジェクトマネジメント、セキュリティ、AIなど、各テーマごとに専門家が集い、実務レベルでのディスカッションが進む予定です。
さらに、協会は全国各地への展開を図るとともに、海外のパートナーとの交流や視察、グローバルな知見の共有にも力を入れていくと説明されました。海外視察では、サウジアラビアやドバイ、シリコンバレーなど世界の先進地域に足を運び、現地のビジネスモデルや技術動向を直接学ぶことで、国内企業のグローバル化を後押しする狙いです。また、オンラインとオフラインの両面で情報発信を強化し、協会の活動の透明性を高めるとともに、参加者が気軽に学びや議論に参加できる場の提供が今後の大きな柱となります。なお参加者からは、講演やディスカッションを通じて新たな発見や刺激を受けたという声が多く寄せられたといいます。
セミナーでは質疑応答も実施。具体的な事例や各社が抱える課題についての意見交換が行われ、特に中小企業や海外進出に関する議論は、今後のビジネス環境に対する関心の高さを物語っています。また、会費の見直しや支援会社向けの新たな料金プランなど、組織運営面での改善も進められており、参加企業にとって利用しやすい体制が整いつつあることが伝えられました。
日本オムニチャネル協会はセミナーを通じ、これからの時代に求められる変革と成長を、参加者とともに切磋琢磨しながら実現していく決意を訴求し続けました。今後は各種アカデミーや分科会、さらには国内外の交流イベントを通して、業界全体の活性化にも踏み込む考えです。なお日本オムニチャネル協会では、共に変革を進める会員を広く募集しています。セミナーでは「DXやオムニチャネルを進められない」「他社はどのように課題を解消しているのか聞いてみたい」などと思っている企業に対し、協会活動への参加も呼び掛けていました。
関連リンク
日本オムニチャネル協会
https://omniassociation.com/
