緊急事態宣言から約 2 年を経て、住まいに関する意識を“再調査”
PRワイヤー 2022年04月05日 10:00:00
緊急事態宣言から約2年を経て、住まいに関する意識を“再調査”
“家族の団らん”は直近1年間でも約3人に1人が増えたと回答。 在宅勤務ありの方では約2人の1人が増え、減ったと回答した人は0人！
調査の詳細や今後の業界動向に触れる「プレスセミナー」を開催 ＜日時：2022年4月15日(金) 16時～／場所：スウェーデンハウス本社 (オンライン参加可能)＞
スウェーデンより輸入した組立建物の製造・販売や設計、施工、不動産事業などを展開する株式会社スウェーデンハウス(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長：村井 秀壽 以下、当社)は、2022年4月「コロナ禍2年目における住まいの意識調査」を実施しました。この調査は、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言から1年を経たタイミングで行った「コロナ禍における住まいの意識調査」から、さらに1年が経過し、その意識がどのように変化したかを調べたものです。
また、当社では、この調査で顕在化した意識変化(居住エリアや住まいに求める要素の変化など)に対応できる機能を搭載したオンライン住宅展示場システムを、野原ホールディングス株式会社(本社: 東京都新宿区、代表取締役社長：野原 弘輔)と共同開発しています。そのシステムに新たに搭載した機能、加えて、当調査の詳細や今後の住宅業界の展望などを発表する「プレスセミナー」を2022年4月15日(金) 16時より開催いたします。
－主な調査結果トピックス－
■ 「居住エリアに対する意識」は、コロナ禍から2年が経っても変化。郊外志向の定着も影響。
■ 「住まいに求める要素」は現在でも全体で4人に1人、在宅勤務ありの方では3人に1人が変化
■ 変化した「住まいに求める具体的な要素」は、「インターネット環境」が1位。ほか、回答割合の
上位には「空間の切り分け」「プライバシー」など世相を反映する項目がランクイン。
■“家族の団らん”は直近1年間でも約3人に1人が増えたと回答。在宅勤務ありの方では約2人の1人で、
減ったと回答した人は0人。勤務形態の変化をライフスタイルの充実につなげる傾向が顕著に。
調査概要
◆調査名： コロナ禍2年目における住まいの意識調査
◆調査対象者： 全国の20代～ 60代の男女、500人（年代別に均等）
<分類1>有職者 359人
<分類2>有職者のうち在宅勤務あり 108人
<分類3>有職者のうち在宅勤務なし 251人
◆調査方法： インターネット調査 ◆調査機関： オリコン・モニターリサーチ
◆調査期間： 2022年3月22日(火)～3月25日(金)
■「居住エリアに対する意識」は、コロナ禍から2年が経っても変化。郊外志向の定着も影響。
“コロナ禍に入ってからの最初の１年間と、その後の1年間で、居住エリアに対する意識は変化したか”を尋ねたところ、全体では「変化があった」という回答割合は16.8％で、コロナ禍に入ってから1年間を経た時点で行った前回調査の15.8%よりも1.0%高くなりました。「変化があった」という回答は、有職者全体では18.9%(前回調査16.3%)、有職者のうち在宅勤務ありの方では40.7%(前回調査31.2%)、在宅勤務なしの方では9.6%(前回調査9.9%)となり、直近1年間においても、前回調査と同水準で居住エリアに対する意識に変化があったことが分かりました。郊外へ住宅を建てるニーズが継続して高いことも鑑みて、コロナ禍で変化した勤務形態が、居住エリアの検討範囲を郊外と広げる生活者の意識が定着していることが伺えます。
Q1：コロナ禍に入ってからの最初の１年間(2020年4月～2021年3月)と、
その後1年間(2021年4月から2022年3月)で、居住エリアに対する意識は変化しましたか？（単一回答）
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204029539-O14-pIXk576X】
■ 「住まいに求める要素」は現在でも全体で4人に1人、在宅勤務ありの方では3人に1人が変化
“コロナ禍に入ってからの最初の１年間と、その後の1年間で、住まいに求める要素(日当たりや風通し、インターネット環境など。要素に関する詳細はQ3で調査)は変化したか”を尋ねたところ、全体では「変化があった」という回答割合は19.0％で、前回調査の26.8%よりも7.8%低くなりました。「変化があった」という回答は、有職者全体では20.1%(前回調査27.3%)、有職者のうち在宅勤務ありの方では38.0%(前回調査47.7%)、在宅勤務なしの方では12.4%(前回調査18.6%)と、すべての調査対象で前回調査よりも低くなりました。ただし、変化を示す数値は下がったものの、全体では約5人に1人、在宅勤務ありの方では3人に1人以上が、住まいに求める要素が直近1年間で変化したという状況を示しており、居住エリアと同様に、コロナ禍が生活者の意識に影響を与え続けているとも読み取れます。
Q2：コロナ禍に入ってからの最初の１年間(2020年4月～2021年3月)と、その後1年間(2021年4月から2022年3月)で、住まいに求める要素に意識は変化しましたか？（単一回答）
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204029539-O15-YLNiMO85】
■ 変化した「住まいに求める具体的な要素」は、「インターネット環境」が1位。ほか、回答割合の
上位には「空間の切り分け」「プライバシー」など世相を反映する項目がランクイン。
次に、Q1(居住エリア)とQ2(住まいの要素)で「変化があった」と回答した方に対し、コロナ禍において、住まいに求める要素の変化について調査。計17の選択肢(下記に記載)から、コロナ禍で変化したと感じる要素を複数回答で選んでもらいました。この結果は、回答割合が高かった上位5つの選択肢を抽出し、前回調査と今回調査で考察しました。全体、有職者、在宅勤務ありの方、在宅勤務なしの方、すべての調査対象で「インターネット環境」に求める要素が変化したという回答割合が1位となりました。また、「日常生活・買い物に便利なところに住みたい」は、前回調査と同様、全体で43.5%と高い回答割合となりました。これは、「都市部に住みたい」の回答割合(全体では16.1%)よりも顕著に高く、勤務形態をはじめとしたコロナ禍における社会環境の変化が、都市部に住むことに固執しないライフスタイルを定着させたことが伺えます。
「空間の切り分け(仕事ができる空間・ワークスペースと居住スペースの切り分け)」や「プライバシー(1人でいられる/家族・パートナーのプライバシーが保たれる空間を充実させたい)」が前回調査、今回調査で上位に入り続けており、当社が提供するような注文住宅によって叶えられるレベルの住宅のニーズが高まっている傾向も確認できました。
Q3： コロナ禍で、変化したと感じる住まいに求める要素にあてはまるものをすべてお選びください。
（Q1またはQ2で「変化があった」と回答した方のみ／複数回答／回答割合で上位の5選択肢を抽出）
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204029539-O17-uQt81cnv】
■“家族の団らん”は直近1年間でも約3人に1人が増えたと回答。在宅勤務ありの方では約2人の1人で、
減ったと回答した人は0人。勤務形態の変化をライフスタイルの充実につなげる傾向が顕著に。
“コロナ禍に入ってからの最初の１年間と、その後の1年間で、家族やパートナーとの団らんは変化したか”を尋ねたところ、「団らんの時間が増えた」という回答割合は全体で30.0％(前回調査 41.6%)、有職者では30.7%(前回調査 42.5%)、有職者のうち在宅勤務ありの方では45.9%(前回調査60.7%)、在宅勤務なしの方では24.4%(前回調査35.1%)でした。また、「団らんの時間が減った」という回答割合は、全体で5.3％(前回調査 2.4%)、有職者では4.5%(前回調査 2.1%)、在宅勤務ありの方では0%(前回調査2.4%)、在宅勤務なしの方では6.3%(前回調査1.9%)でした。
前回調査よりも全体的に「団らんの時間が増えた」という割合は下がったものの、直近1年間でも全体で約3人に1人、在宅勤務ありの方では約2人に1人が「団らんの時間が増えた」という結果であり、コロナ禍が社会に与えたポジティブな側面である団らん時間の増加傾向は、現在も続いているとも読み取れます。また、在宅勤務ありの場合、「団らん時間が減った」と回答した方が1人もいないことも興味深い結果でした。勤務形態の変化による家で過ごす時間の増加を、ライフスタイルの充実に繋げている方が多いことが伺えます。
Q4：コロナ禍に入ってからの最初の１年間(2020年4月～2021年3月)と、その後1年間(2021年4月から2022年3月)で、
家族やパートナーとの団らん(リビングなど共有スペースで過ごしていたなど)の時間に変化は
ありましたか？（一人暮らしではない方／単一回答）
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204029539-O16-2yAyiwp6】
今回の調査は、コロナ禍から約2年が経過し、withコロナの社会情勢になりつつある現時点でも、住まいに関する意識は変化し続けていることを示す結果でした。これらの変化の中で、理想の生活スタイルや住居を追求する方が、その理想に近づく一助となる情報提供、そして今後の住宅業界の方向性を示すプレスセミナーを2022年4月15日(金)に開催します。当セミナーへのご参加、どうぞよろしくお願い致します。
＜プレスセミナー:コロナ禍で普及した住宅業界のオンライン関連サービスの今後＞
皆様にはいつも格別のご高配にあずかり、厚く御礼申し上げます。
株式会社スウェーデンハウスは、コロナ禍で変化したライフスタイルにも対応できるオンライン住宅展示場システムを業界でもいち早く導入する等、オンライン領域でのサービス展開に力を入れてきました。今年4月、当オンライン住宅展示場システムに音声対応の新機能を追加するほか、当システムの事前利用で得たデータを、今まで以上に実際の接客に活用するといったシステムとヒューマンが連携したサービス展開も進めていきます。
このオンラインとリアルのハイブリッド型の事業を、今後どのように進めていくのか等、ゲストに当オンライン住宅展示場システムを共同開発した野原ホールディングス株式会社代表取締役社長 野原 弘輔様をお招きして、メディア関係者の皆様のお役に立つことを目指したプレスセミナーを開催させていただきます。
ご取材の際は、別紙返信用紙にご記入の上、 4月14日（木）19時までにお知らせくださいますよう、お願い申し上げます。
プレスセミナー開催概要
【日時】 2022年4月15日（金）16時から17時まで ※個別の取材や質問は18時まで受付可能です
【会場】 株式会社スウェーデンハウス本社 東京都世田谷区太子堂4-1-1キャロットタワー23F 会議室
（最寄り駅：三軒茶屋 徒歩3分）
【ゲスト】 野原ホールディングス株式会社 野原 弘輔様（代表取締役社長）
【出席者】 株式会社スウェーデンハウス 村井 秀壽（代表取締役社長）
株式会社スウェーデンハウス 大川 保彦（営業推進部部長）
【内容】 オンライン住宅展示場システムに導入する新機能のご案内
住宅業界におけるオンライン関連サービスの展望予想
スウェーデンハウスにおけるオンライン関連サービスの役割と事業展開について
【プログラム】 ・開場（15時30分より）
・ご挨拶（16時より）
・オンライン住宅展示場システムに導入した新機能のご案内
・社長両名、事業責任者による発表(当調査の詳細や、業界動向に関するプレスセミナー)
・質疑応答
・フォトセッション
・個別取材およびシステム体験会（ご希望のメディア様のみ。17時から18時までを予定）
※当日、プログラムが変更になる可能性がございますので、予めご了承ください。
※個別取材をご希望の場合は申し込み時にご記入ください。
■ご出席の連絡について
必要事項をご記入いただき、2022年4月14日（木）19:00まで にご返信ください。
スウェーデンハウス・野原ホールディングス 「プレスセミナー:コロナ禍で普及した住宅業界のオンライン関連サービスの今後」参加申込書 【会場：株式会社スウェーデンハウス本社 （最寄り駅：三軒茶屋 徒歩3分）】 メールまたはFAXにてお申込みを受け付けております。 メール：shkoho@swedenhouse.co.jp FAX：03-5430-7110
御社名： 番組／媒体名：
ご芳名：
緊急のご連絡先：
メールアドレス：
個別取材の有無： 個別取材有り（取材希望対象者： ） 個別取材無
参加方法（必ずどちらか〇をお願いします）： オフライン（現地取材） ・ オンライン（ZOOM）
備考（ご質問、オフィシャル素材提供希望など）
※ 当日は東京都や厚生労働省のガイドラインに順守、感染症対策をし、開催いたします。受付にて手指の消毒や検温、また開催中はマスク着用必須、ソーシャルディスタンスなど、みなさまのご協力をお願いできますと幸いです。
■オンライン参加について
新型コロナウィルス感染防止対策により、ご来場が難しい場合には、大変恐縮ながらオンラインにてご参加ください。お申し込みはメールまたはFAXにて、ご意向を4月14日（木）19時までにお知らせください。
本発表会はオンライン会議システムZOOMを使用して開催させていただきます。お申し込みいただいたメールアドレスへ、前日にZOOMのURLおよびアクセスパスワードをご案内いたします。お時間になりましたら、URLをクリックしてご参加ください。
接続環境やアクセスのテスト等を含め、期限内にご返答を賜りますようお願い申し上げます。ご不便をおかけいたしますが何卒ご理解ご協⼒賜りますよう重ねてお願い申し上げます。
※プレスセミナーで使用した資料などはお申し込みのメールアドレスにお送りします。
※質疑応答は事前にいただいた内容を優先してご回答させていただきます。事前質問については、
上記シートの備考欄への記入または別途メールにて送付をお願いいたします。
本件に関するお問い合わせ先：株式会社スウェーデンハウス 営業推進部 大川・川田まで
TEL：03-5430-7627 FAX：03-5430-7110 E-mail： shkoho@swedenhouse.co.jp
情報提供元： PRワイヤー
記事名：「 緊急事態宣言から約 2 年を経て、住まいに関する意識を“再調査” 」