IQVIAジャパン トップライン市場データ （2018年1-12月、第4四半期）
PRワイヤー 2019年02月19日 10:00:00
2019年2月19日
IQVIAジャパン グループ
『IQVIAジャパン トップライン市場データ』
2018年、国内医療用医薬品市場は4年連続10兆円超、2年連続減
2018年（1月－12月）、10兆3,374億円（前年比1.7％減）
2018年第4四半期（10月－12月）、2兆8,027億円（前年比1.9％減）
2018年（暦）では薬価ベースで10兆3,374億71百万円（前年比1.7％減）。4年連続で10兆円を超える一方、2年連続で前年を下回った。
●2018年の市場別では、「病院」市場が前年増で、「開業医」・「薬局その他」 2市場は3年連続で前年を下回った。
●2018年第4四半期では薬価ベースで2兆8,027億18百万円（前年比1.9％減）。
●2018年四半期毎の前年比は、第2四半期1.3％減、第3四半期3.5％減、第4四半期1.9％減と3四半期連続の前年比マイナス成長。（2018年第1四半期は0.0％）
*2018年4月1日から、クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社およびアイ・エム・エス・ジャパン株式会社は、IQVIA（アイキューヴィア）ジャパングループとして、新たな社名と経営体制で活動しています。
2019年2月15日、IQVIAジャパングループ（本社：東京都港区、会長：湊方彦）は、2018年（1月－12月）と、2018年第4四半期（10月－12月）の日本医療用医薬品市場（薬価ベース）を、「IQVIAジャパン トップライン市場データ」として発表しました。
IQVIAジャパングループは、日本のヘルスケア産業の発展と透明性の創造、および社会の皆様に日本のヘルスケア市場についての理解を深めていただくため、市場規模や薬効、製薬企業および医薬品の売上、処方、疾病に関するトップラインデータをメディアや医療・医学の研究に携わっている学術研究機関に提供しています。トップラインデータを開示することで、弊社は皆様と情報の共有化を図り、日本のヘルスケアの発展に貢献したいと考えています。
【2018年（1月－12月）】日本医療用医薬品市場トピックは以下の通りです。
●当該期間の日本医療用医薬品市場は、薬価ベースで前年を率で1.7％、額で1,770億円余下回る10兆3,374億71百万円。4年連続で10兆円を超えつつ、2年連続で前年を下回った。
●病院市場（病床100床以上）は、4兆5,403億10百万円（前年比0.7％増）。開業医市場（病床100床未満）：2兆1,155億49百万円（同2.3％減）。薬局その他市場（主に調剤薬局）：3兆6,816億11百万円（同4.1％減）と、病院以外の2市場の成長は2016年以来3年連続マイナス成長。
●売上規模による上位10薬効のうち、「L01抗腫瘍剤」は2017年で初めて1兆円を超え、2012年度から7年連続でトップを維持し、前年比の成長は、2016年の16.8％、2015年の9.7％に次ぐ9.6％で伸長。
●売上げ規模の上位10製品では、2017年11月発売のC型肝炎経口治療剤のマヴィレットハイゴウがランクインと同時にトップ。2017年2月発売のがん免疫療法剤キイトルーダも6位でランクイン。
【2018年第4四半期（10月－12月）】日本医療用医薬品市場トピックは以下の通りです。
●当該期間の日本医療用医薬品市場は、薬価ベースで前年比1.9％減の2兆8,027億18百万円。2018年第2四半期1.3％減、第3四半期3.5％減で、今四半期を含め3四半期連続のマイナス成長。
●市場区分では、病院市場（病床100床以上）が、1兆2,289億07百万円（前年比0.4％増）。開業医市場（病床100床未満）は5,971億22百万円（同2.6％減）と第2四半期から、薬局その他市場は9,766億89百万円（同4.3％減）第1四半期からそれぞれ連続のマイナス成長。
* IQVIAジャパン 「日本医薬品市場統計」における「薬効」はATC分類に準拠しています。
「ATC分類（Anatomical Therapeutic Chemical Classification）は、薬の消費量に関する国際的な統計を取るために考案された医薬品の分類法。WHOの医薬品統計法共同研究センター(Collaborating Centre for Drug Statistics Methodology)で統括管理されている。薬効、作用部位・器官および化学的特徴によって5段階レベルで分類され、原則的に一成分の主薬効に対して１つのコードが付与される。」 （公益社団法人 日本薬学会 「薬学用語解説」より抜粋）
**IQVIAジャパン 「日本医薬品市場統計」における「販売会社レベル」と「販促会社レベル」の定義は以下の通りです。
●販売会社レベル：卸店に対して製品を販売し、その代金を回収する機能を持つ製薬企業。
●販促会社レベル：MRによる学術宣伝を通じて販促活動を行なっている製薬企業。
IQVIA について
IQVIA （NYSE:IQV）は、先進的かつ高度な分析力と機能、革新的テクノロジー、および臨床試験サービスをライフサイエンス業界の皆さまへ提供する世界的なリーディング企業です。IMS HealthとQuintilesの統合により誕生したIQVIA は、ヒューマン・データ・サイエンス（分析の精緻さとデータサイエンスの明晰さを、拡大し続けるヒューマンサイエンスの領域に対し活用すること）を用いることにより、ヘルスケア企業の皆さまが臨床開発とコマーシャル領域におけるこれまで無いアプローチを、新たなイマジネーションの下で発展させ、イノベーションを速め、ヘルスケア・アウトカムの改善をより一層加速させることを支援します。私たちの原動力である「IQVIA CORE™」によって、IQVIAは実務実行力を伴いながら、大規模な分析、革新的なテクノロジー、そしてスペシャリストによる幅広い専門知識、これらが交差する地点に、実用的且つ唯一無二のインサイトを提供しています。私たちIQVIAは、現在5万8,000人が、世界100以上の国と地域で活動しています。
IQVIA は、患者の皆さまの個人情報保護の分野においても、世界をリードしています。医療関係者の皆さまが、疾患のパターンを特定し、より良いアウトカムの実現のために必要である明確な治療方針や治療法の関連づけに資する規模での情報を収集・分析すると同時に、様々なプライバシー保護のための技術や安全対策に取り組んでおります。IQVIAが持つインサイトや実務の実行力は、治療・治癒の実現に向かい尽力するバイオテクノロジー企業、医療機器メーカー、製薬企業、医学研究機関、政府機関、保険者やその他様々な医療関係者の皆さまによる疾患そのものや人間の行動、サイエンスの進歩に対する更なる理解の深耕を支援します。IQVIAの詳しい情報はこちら（www.IQVIA.com）をご覧ください。日本向けのURLはこちら（www.iqvia.co.jp）
※IMS Health と Quintilesのグローバル統合ブランド“クインタイルズIMS”は、2017年11月6日（米国東部標準時）に“IQVIA”となりました。日本法人では2018年4月1日をもちましてIQVIAジャパングループとなりました。
IQVIAジャパン グループ
『IQVIAジャパン トップライン市場データ』
2018年、国内医療用医薬品市場は4年連続10兆円超、2年連続減
2018年（1月－12月）、10兆3,374億円（前年比1.7％減）
2018年第4四半期（10月－12月）、2兆8,027億円（前年比1.9％減）
2018年（暦）では薬価ベースで10兆3,374億71百万円（前年比1.7％減）。4年連続で10兆円を超える一方、2年連続で前年を下回った。
●2018年の市場別では、「病院」市場が前年増で、「開業医」・「薬局その他」 2市場は3年連続で前年を下回った。
●2018年第4四半期では薬価ベースで2兆8,027億18百万円（前年比1.9％減）。
●2018年四半期毎の前年比は、第2四半期1.3％減、第3四半期3.5％減、第4四半期1.9％減と3四半期連続の前年比マイナス成長。（2018年第1四半期は0.0％）
*2018年4月1日から、クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社およびアイ・エム・エス・ジャパン株式会社は、IQVIA（アイキューヴィア）ジャパングループとして、新たな社名と経営体制で活動しています。
2019年2月15日、IQVIAジャパングループ（本社：東京都港区、会長：湊方彦）は、2018年（1月－12月）と、2018年第4四半期（10月－12月）の日本医療用医薬品市場（薬価ベース）を、「IQVIAジャパン トップライン市場データ」として発表しました。
IQVIAジャパングループは、日本のヘルスケア産業の発展と透明性の創造、および社会の皆様に日本のヘルスケア市場についての理解を深めていただくため、市場規模や薬効、製薬企業および医薬品の売上、処方、疾病に関するトップラインデータをメディアや医療・医学の研究に携わっている学術研究機関に提供しています。トップラインデータを開示することで、弊社は皆様と情報の共有化を図り、日本のヘルスケアの発展に貢献したいと考えています。
【2018年（1月－12月）】日本医療用医薬品市場トピックは以下の通りです。
●当該期間の日本医療用医薬品市場は、薬価ベースで前年を率で1.7％、額で1,770億円余下回る10兆3,374億71百万円。4年連続で10兆円を超えつつ、2年連続で前年を下回った。
●病院市場（病床100床以上）は、4兆5,403億10百万円（前年比0.7％増）。開業医市場（病床100床未満）：2兆1,155億49百万円（同2.3％減）。薬局その他市場（主に調剤薬局）：3兆6,816億11百万円（同4.1％減）と、病院以外の2市場の成長は2016年以来3年連続マイナス成長。
●売上規模による上位10薬効のうち、「L01抗腫瘍剤」は2017年で初めて1兆円を超え、2012年度から7年連続でトップを維持し、前年比の成長は、2016年の16.8％、2015年の9.7％に次ぐ9.6％で伸長。
●売上げ規模の上位10製品では、2017年11月発売のC型肝炎経口治療剤のマヴィレットハイゴウがランクインと同時にトップ。2017年2月発売のがん免疫療法剤キイトルーダも6位でランクイン。
【2018年第4四半期（10月－12月）】日本医療用医薬品市場トピックは以下の通りです。
●当該期間の日本医療用医薬品市場は、薬価ベースで前年比1.9％減の2兆8,027億18百万円。2018年第2四半期1.3％減、第3四半期3.5％減で、今四半期を含め3四半期連続のマイナス成長。
●市場区分では、病院市場（病床100床以上）が、1兆2,289億07百万円（前年比0.4％増）。開業医市場（病床100床未満）は5,971億22百万円（同2.6％減）と第2四半期から、薬局その他市場は9,766億89百万円（同4.3％減）第1四半期からそれぞれ連続のマイナス成長。
* IQVIAジャパン 「日本医薬品市場統計」における「薬効」はATC分類に準拠しています。
「ATC分類（Anatomical Therapeutic Chemical Classification）は、薬の消費量に関する国際的な統計を取るために考案された医薬品の分類法。WHOの医薬品統計法共同研究センター(Collaborating Centre for Drug Statistics Methodology)で統括管理されている。薬効、作用部位・器官および化学的特徴によって5段階レベルで分類され、原則的に一成分の主薬効に対して１つのコードが付与される。」 （公益社団法人 日本薬学会 「薬学用語解説」より抜粋）
**IQVIAジャパン 「日本医薬品市場統計」における「販売会社レベル」と「販促会社レベル」の定義は以下の通りです。
●販売会社レベル：卸店に対して製品を販売し、その代金を回収する機能を持つ製薬企業。
●販促会社レベル：MRによる学術宣伝を通じて販促活動を行なっている製薬企業。
IQVIA について
IQVIA （NYSE:IQV）は、先進的かつ高度な分析力と機能、革新的テクノロジー、および臨床試験サービスをライフサイエンス業界の皆さまへ提供する世界的なリーディング企業です。IMS HealthとQuintilesの統合により誕生したIQVIA は、ヒューマン・データ・サイエンス（分析の精緻さとデータサイエンスの明晰さを、拡大し続けるヒューマンサイエンスの領域に対し活用すること）を用いることにより、ヘルスケア企業の皆さまが臨床開発とコマーシャル領域におけるこれまで無いアプローチを、新たなイマジネーションの下で発展させ、イノベーションを速め、ヘルスケア・アウトカムの改善をより一層加速させることを支援します。私たちの原動力である「IQVIA CORE™」によって、IQVIAは実務実行力を伴いながら、大規模な分析、革新的なテクノロジー、そしてスペシャリストによる幅広い専門知識、これらが交差する地点に、実用的且つ唯一無二のインサイトを提供しています。私たちIQVIAは、現在5万8,000人が、世界100以上の国と地域で活動しています。
IQVIA は、患者の皆さまの個人情報保護の分野においても、世界をリードしています。医療関係者の皆さまが、疾患のパターンを特定し、より良いアウトカムの実現のために必要である明確な治療方針や治療法の関連づけに資する規模での情報を収集・分析すると同時に、様々なプライバシー保護のための技術や安全対策に取り組んでおります。IQVIAが持つインサイトや実務の実行力は、治療・治癒の実現に向かい尽力するバイオテクノロジー企業、医療機器メーカー、製薬企業、医学研究機関、政府機関、保険者やその他様々な医療関係者の皆さまによる疾患そのものや人間の行動、サイエンスの進歩に対する更なる理解の深耕を支援します。IQVIAの詳しい情報はこちら（www.IQVIA.com）をご覧ください。日本向けのURLはこちら（www.iqvia.co.jp）
※IMS Health と Quintilesのグローバル統合ブランド“クインタイルズIMS”は、2017年11月6日（米国東部標準時）に“IQVIA”となりました。日本法人では2018年4月1日をもちましてIQVIAジャパングループとなりました。
情報提供元： PRワイヤー