2016/4/15



株式会社アイセイ薬局



2015 グッドデザイン・ベスト100 受賞の健康情報誌

ヘルス・グラフィックマガジン

最新号“五月病”よりオープンメディア化開始



株式会社アイセイ薬局( 本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤井江美) は、

この度季刊情報誌『ヘルス・グラフィックマガジン』第21号を発行しました。

季節の変化や新しい環境など、何かとストレスの多いこの季節。

今回は、5 月頃に顕在化しがちな心身の不調=“五月病”を特集いたします。

また、本号よりオープンメディア化をおこない、

これまでアイセイ薬局のみで配布していた小誌を、

今後はご要望いただいた他の施設でも配布することが可能になります。





■シリコンバレーを中心に米国で注目されているケアを紹介!

「五月病」は、主に新入生・新入社員に5 月頃現れる、精神の不安定状態を指す言葉でした。

しかし、ストレス社会と呼ばれる現代では、主婦・高齢者・子どもなど、誰しもがかかる可能性があります。

 本号では、タイプ別の心の健康度チェックや、多くの方が取り組みがちなNG ケア、

心の健康を保つヒケツを紹介します。さらに、世界のトップ企業で社員研修として導入され、

日本でも今注目されているストレスケア法「マインドフルネス」の実践法も解説しております。

 無理をして症状が長引くと、本格的な適応障害やうつ病といった精神疾患に進展することもある「五月病」。

ストレスと上手に付き合うことで、この季節を快適に過ごせるよう、

適切な情報を一般生活者に向けて発信いたします。





■改めて求められる、患者さま本位の医薬分業

 現在、全国の保険薬局における処方せんの応需状況は、医薬分業の推進により68.7%( 平成26 年度) にまで達しています。

その一方で、医薬分業の意義・目的が国民に十分伝わっておらず、

医薬分業のメリットを国民が実感できていない、といった課題も指摘されています。

 また、団塊の世代が後期高齢者( 75 歳以上) になる2025年には、

後期高齢者が人口に占める割合は18.1% に上昇すると予想されており、

国民の健康寿命の延伸が喫緊の課題となっております。

そんな状況を鑑みて、厚生労働省は2015 年10月に『患者のための薬局ビジョン』を策定しました。

 本ビジョンでは、保険薬局が「医薬品の供給拠点」から、

薬剤師による効果的な投薬・残薬管理や医師との連携による地域包括ケアへの参画を目指し、

患者さま本位の医薬分業の実現に向けた「かかりつけ薬剤師」「かかりつけ薬局」の役割が求められております。

 2016 年度の診療報酬改定で新設された「かかりつけ薬剤師指導料」では、

患者さまが専任の薬剤師を自由に選ぶことができるようになりました。

 かかりつけ薬剤師は、患者さまが服用しているすべての薬(一般用医薬品/ サプリメントも含む)や

病状・体質・生活習慣などを把握しているため、患者さまは個々人に最適化された薬物治療を受けることが可能です。

また、余っている薬の整理や、一般用医薬品・サプリメントなどの相談にも24時間体制で対応いたします。

その他にも、受診するまでもない不調を感じている患者さまに対しては、

一次窓口となって健康相談も受付けております。





■自社顧客に留まらない国民全体の“ヘルス・リテラシー”向上を目指して

 アイセイ薬局ではすべての薬剤師が「かかりつけ薬剤師」を目指すとともに、

ヘルス・グラフィックマガジンや店頭の様々なコンタクトポイントを通じて、薬剤師から患者さまへ、

ヘルスリテラシー向上を目的とした健康情報の提供にも取り組んでおります。

 私たちが積極的に取り組むヘルスリテラシー戦略とは、

患者さまに病状改善や健康増進に役立つ情報をわかりやすく伝えることで、

予防医療に関する知識を身につけ、

自発的に生活習慣改善に取り組める環境を提供することです。

 小誌は2010 年9 月創刊以来、当社のご利用者さまへ向けた健康情報誌として、

過去20号にわたって発行してまいりました。

昨年7月の広告メディア化以降、

以前にも増して他企業から配布場所の拡大や2次利用に関するお問い合わせをいただいております。

 それらのご要望に応える形で、応需医療機関をはじめ、他の調剤薬局企業やドラッグストア、

ヘルスケア関連企業のみなさまが、顧客との関係構築にご活用いただけるよう、

本号よりオープンメディア化に踏み切りました。

 今後、自社の顧客に限らず、

広く一般生活者にもご活用いただくことで、

日本国民の予防医療啓発に貢献してまいります。



情報提供元: PRワイヤー
記事名:「 ヘルス・グラフィックマガジン 最新号“五月病”よりオープンメディア化開始