「1月発表：食品価格動向調査」野菜価格高騰で約6割が「野菜不足」を実感

くふう生活者総合研究所（以下、くふう総研）は、野菜価格の高騰を受け、全国の生活者5,250人を対象に緊急調査を実施しました。

農林水産省が1月21日に発表した「食品価格動向調査（野菜）」によると、主要な野菜8品の小売価格が軒並み高騰しており、特にキャベツは平年比337％の上昇を記録しています。

調査によれば、約7割の生活者が「生活費の増加」を感じ、約6割が「野菜不足」を実感しています。特にキャベツの価格高騰が顕著で、1kg当たりの全国平均小売価格は553円とされています。これにより、キャベツの購入を控える人が増えています。

野菜価格高騰に対する生活者の対応策として、「特売日や値引き商品を狙う」（61.7％）が最も多く、「安く購入できる店を探す」（54.8％）という回答が続きます。また、「別の安い野菜を選ぶ」（55.4％）や「カット野菜を活用する」（37.1％）といった代替策も多くの人に利用されています。

冬の定番料理である鍋料理においても、価格の安定した野菜を使用するなどの工夫が見られます。特に「もやし」（79.4％）や「豆腐」（60.6％）が「お助け食材」として支持されており、「もやし炒め」や「うどん・そば」が人気メニューとなっています。

この調査結果から、野菜価格の高騰が続く中で、生活者がさまざまな工夫を凝らしながら日々の食卓を守っている様子が浮き彫りになりました。

情報提供元：マネーの達人