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【投資、きほんの「き」】新NISAでの投資信託 「受取型」と「再投資型」の違い どちらを選ぶのが良いのかを解説
投資の目的は人それぞれであり、一括投資と積立投資どちらが正解ということはありません。
例えば人によっては新NISAで老後資金準備をしようと考えている場合もあれば、教育資金や将来の住居のための資金を準備したいといった考え方もあるでしょう。
FIREのための資金準備なんて場合もあるかもしれません。
老後資金であれば何十年先といった長期で増えていれば問題ないといえるでしょう。
教育資金準備であればお子さんが大学入学というピンポイントのタイミングで取り崩す必要が出てきます。
この場合はリターンの最大化よりも、より安定的にマイナスを避ける投資を実践した方が良いともいえます。
その目的がズレた人を参考にしても失敗につながりかねません。
まずご自身の投資の目的をはっきりさせた上でどの程度の資金を投資に回すのかを考えるようにしましょう。
巷の意見は参考程度に、誰の意見であっても盲信は御法度です。
投資の目的は人それぞれですが、老後資金準備といった長期間、リターンの最大化を目指すなら一括投資が理にかなった投資ということになります。
株式は長い目で見た場合、ずっと成長しており、暴落を度々経験しつつも高値を更新してきていることはこれまでの歴史が証明しています。
もちろんこれからも必ずそうなると断言することはできませんが、そうなる可能性が高いとはいえるでしょう。
であれば時間分散をかける積立投資よりも、早い時点で多くの資産を投資に回せる一括投資の方が資産の最大化が狙えるということになります。
10年、20年と長い時間をかけて投資をすると、投資に回っていない資産が待機資産となり機会損失につながるおそれがあります。
超長期でのリターンの最大化であれば目先の暴落は関係ありません。
たとえ直近の高値付近だったとしても将来的には更に高値をとっていく可能性が高くなるので、どのような値位置でも「今が買い場」ということになります。
超長期でのリターンの最大化を狙うのであれば積立投資よりも一括投資の方が理にかなっていることは先に解説しましたが、全員にとってこれが「向いている」というわけではありません。
投資経験の浅い初心者や十分な余裕資金の準備が間に合わず、節約しながら投資に回していく方は積立投資が現実的な選択肢となるでしょう。
十分な余裕資金を確保できる方は少数派だと考えますので、一括投資よりも積立投資を選択するべき人の方が多いのは間違いないでしょう。
どれだけの資金を投資に回せるかはそれぞれのリスク許容度によります。
値動きに慣れていない初心者にとっては多少の資産の変動もストレスになるでしょう。
十分な投資経験はあったとしても資金に余裕のない場合はこれまたストレスを抱えながら投資をすることになりかねません。
新NISAは非課税期間が無期限化され、長期で資産形成することを前提とした制度です。
過度なストレスを抱えたまま何十年と投資を継続することは難しいでしょう。
今後も状況によっては20%から30%ほど資産が下落することは十分に起こり得るでしょう。
難しいのは「相場の底」は誰にもわからないことです。
例えば〇〇ショックが起きた時もいつ暴落が終わるのか誰にもわからず、その時点で30%下落していたとしても更なる下落の恐怖に襲われ、投げ売りしてしまう初心者も多くいました。
結局そこが暴落の底だった場合、投げ売りしてしまった方は底値で売却したことになり、大きな損失を抱えてしまうことになります。
そういった資産下落を覚悟し、それでも耐えられる(投げ売りしない)範囲で投資をすることをおすすめします。
少しでも不安がある方はリターンの最大化を狙うのではなく、安心して投資を継続できる手法を優先するべきです。
この場合、積立投資一択だと考えます。
ベストな投資タイミングは誰にもはかることはできません。
よく書籍やSNSなどで「今は買い!」や「暴落に備えろ!」といった意見を目にしますが、それはあくまでも予想であって、確実に当てることはできません。
初心者ほどこういった意見を間に受けてしまう傾向がありますが、そこは注意が必要です。
投資はあくまでも自己責任です。
周りの意見に流されることなく、計画通りに投資を続けたいものです。
自身の考え方、状況を踏まえて一括投資を選択するのか、はたまた積立投資を選択するのか。
答えはあなた自身しか持っていません。
自身で導き出した答えを愚直に続けることが一番の近道です。
これまでの人生が予想外の連続だったことと同じように、これからの世界の流れも予想外の連続となることは間違いありません。
資産形成は過度なストレスを抱えることなく、余裕資金ですることが鉄則です。
続けることによって初めて大きなリターンを得られるのが投資です。
気楽に続けられることを最優先として戦略を練ることをおすすめします。(執筆者:FP技能士2級、証券外務員1種 冨岡 光)
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