『まだ間に合う！50歳からのお金の基本（坂本綾子著）』より老後資金の算出方法
人生100年といわれる時代。50歳はちょうど折り返し地点となります。
会社員の方は定年までのゴールも視野に入ってくる頃です。
残りの人生(後半)をどんなふうに暮らすのか、自分らしく楽しい人生を過ごすためにも、お金が必要になります。
50歳以降は、ある程度、先が見えてくる代わりに、現実的な計画を立てやすくなります。
いったいいくら貯めればいいのか、どれだけあれば安心できるのかーファイナンシャルプランナーの坂本綾子さん著『まだ間に合う！50歳からのお金の基本』より老後資金の算出方法についてご紹介します。
年金破綻、老後破綻、財政破綻が心配な方は、3つの依存から抜け出そう
老後資金は2000万円必要？
2019年６月以降、テレビや新聞で話題になった「老後資金2000万円問題」を覚えていますか？
金融庁の報告書に記載された数字が大きな波紋を呼びました。
老後資金2000万円の根拠は何でしょうか？
計算式はごく単純です。
家計調査によれば、高齢夫婦の無職世帯は、毎月約5万5000円の赤字。
これが30年続くと約2000万円（5万5000円×12カ月×30年＝1980万円）。
だから、赤字を埋めるための老後資金を若い頃からコツコツと準備しておきたいというのが報告書の趣旨です。
老後資金って、そんなに簡単に計算できるの？ と思われたことでしょう。
ざっくりとなら、これでOK です。
多くの人は、老後の収入のほとんどは公的年金ですね。
つまり、公的年金で生活費をまかなえるならトントン。
まかなえないなら、赤字分に、生きる年数を掛ければ、老後資金を計算できます。
この方法だと、赤字額が変われば、必要となる老後資金も変化することに気がつかれたと思います。
赤字が多いほど、老後資金もたくさん必要になります。
そして赤字額を確認するには、公的年金額と生活費の数字が必須です。
報告書では、いずれも日本全国の平均値です。
自分の老後資金を計算するには、自分の数字を使わねばなりません。
自分の公的年金額と生活費、わかっていますか？
公的年金額は「ねんきん定期便」に見込額が記載されています。
老後の生活費は、現在の生活費から推測できるでしょう。
ザックリとつかんだ後、自分の状況に合わせたマネープランに落とし込むには、もう少し計算を加えます。
毎月の生活費以外にも、プラン実現にお金が必要なら、そのぶんも考慮しなければなりません。
また、会社員は退職金や企業年金をもらえるケースが多いのでこれも計算に入れたいです。
老後資金はこう計算する
まずは、生活費が公的年金でまかなえるかどうかを確認します。
50歳以上の人が受け取る「ねんきん定期便」に記載の見込額は年額です。
老後も税金や社会保険料の負担は続き、一定額以上の年金を受け取る人は年金から天引きされるので、税金と社会保険料の合計を15％と見積り、手取りは85％とします。
生活費は、現在の支出をもとに推測しますが、子どもがいて学の授業料などを払っているなら、この分を差し引きます。
衣食住など基本の費目と、老後も必要となりそうな費目の合計をもとに、自分で決めてください。
ずっと賃貸住宅で暮らす予定の人は家賃を含めることを忘れないように。一般的には現在の７～8割が目安です。
公的年金の手取り額から生活費を差し引くとどうなりますか？
赤字が出るなら、この分を自分が生きると思う年数分、貯めておく必要があります。
図では65で老後生活が始まり100まで生きると仮定しました。
夫婦の場合は、公的年金額は2人分を合算します。年齢差がある夫婦は、年金をもらい始める時期がずれるため、厳密には年齢を反映させた方がいいのですが、ここでは年齢差は考慮しません。
生活費の不足分をBとします。
生活費以外の支出も考慮
次に、特別支出や予備費を計算します。
大きな病気やけがをしたときの医療費、住宅のリフォーム代、旅行など楽しみの用、高齢者向け住宅の入居費用など、生活費以外にかかる費用も準備しておきたいですね。
この金額は人によってかなり差がつくでしょう。
C にご自身が準備しておきたい金額を入れてください。
準備しておきたい老後資金はB とC の合計金額です（図参照）。
さらに次の計算（図参照）があります。
これが重要です。
これから貯めたい金額
最後に、これから貯めたい金額を計算します。
すでに老後資金の一部が貯まっている、勤務先からの退職給付があるなら、準備しておきたい老後資金から、これらを引くことができます。
次の数字を確認してください。
現在の貯蓄残高のうち、子どもの教育費など使い道が決まっている金額を除いた、老後資金に使える残高。
会社員は勤務先の退職給付の総額。
退職給付に確定拠出年金が含まれているなら、企業型は会社が掛金を出すので定年退職までの掛金の累計額を使います。
自営業者で、個人型確定拠出年金（iDeCo＝イデコ）など退職金代わりになる制度に加入しているなら、掛金は自分で出すので現在の残高を使います。
会社員、公務員、主婦（夫）で個人型確定拠出金に加入している人も、現在の残高で計算します。
住宅ローンなどの借り入れがあり、65歳以降も返済が続くなら、65差時点の残高を確認します。
貯蓄残高と退職給付を足し、ここから住宅ローンなどの負債を引いたものが、65時点で手元にある金融資金です。
準備しておきたい老後資金から、これを引くと、これから貯めたい金額高で計算します。
自分の貯蓄目標を決める
これから貯めたい金額はいくらになりましたか？
共働きなので公的年金で生活が成り立つ、かなりの貯蓄があり住宅ローンも終わるから、老後資金の準備はできているとわかった人もいるでしょう。
一方で、これから貯めるのはとても無理と思われる金額になった人も多いかもしれません。
貯めるのが無理な金額が出てきた場合は、老後の生活費の設定を下げる、特別支出を減らすなど、支出を減らして調整する方法と、働く期間を延ばして今後の収入を増やしつつ、老後始まりを遅らせることで老後資金が必要な期間を短縮して調整する方法があります。
状況によっては複数の方法を併用し、少しでも自分が思い描くプランが実現できるようにシミュレーションを行ってから、現実的な貯蓄目標を立てましょう。
公的年金制度がない場合のデメリット 親が長生きしたときの、子の負担を考える