ICTの普及が人々の自己実現を後押しする 持続可能な社会をつくる、これからの企業の役割

NECが2050年の豊かな社会の実現にむけて始動したプロジェクト「NEC未来創造会議」。2017年に始まったこのプロジェクトは、テクノロジーや人の意識といったさまざまな観点から国内外の有識者とどんな世界を目指していくべきなのか議論を行なってきた。

2018年度のNEC未来創造会議は2050年の社会像として「意志共鳴型社会」というビジョンを提示し、昨年度からはさまざまなステークホルダーとの共創活動など社会実装に向けた取り組みも進めている。

本プロジェクトは今年度も議論を継続していくが、一方ではいまなお世界中で猛威を振るうCOVID-19の感染拡大によって、社会のあり方がそれ以前と大きく変わってしまったのも事実だ。グローバルな資本主義経済によって成り立っていた世界は、システムの面においても個々人の意識の面においても大きな見直しを迫られており、新たな生活や思考の様式を指す「New Normal」なる言葉も生まれている。

今年度のNEC未来創造会議は、まずこれからも人間社会に大きな影響を及ぼしつづけることが予想されるCOVID-19を取り上げ、「COVID-19が社会に本質的に示したものは何か？　2050年に社会や企業、人はどう変わるか？」というテーマのもとプレセッションを開催。昨年も本プロジェクトに参加した『WIRED』日本版編集長・松島倫明によるモデレーションのもと、NEC取締役会長の遠藤信博とNECフェローの江村克己による議論が繰り広げられた。

※このログは（「プレ有識者会議 REVIEW　COVID-19で意志共鳴型社会を問い直す」）を転載したものに、ログミー編集部で見出しなどを追加して作成しています。