同社グループの国内事業において、既存店舗の改装、TVCM、Made in JAPAN projectにおける新商品の展開など、店舗に活気を取り戻し、顧客の想起をあげる取り組みを積極的に行った結果、既存店舗は前年売上を上回るようになってきたが、当初計画より不採算店舗の退店の決断も前倒しですすめたことにより、店舗数が純減していることから、全社売上は前年を下回る結果となった。海外子会社は、東南アジア地域におけるベトナム法人やフィリピン法人は堅調で利益に貢献しているが、中国法人においては、店舗と人員の整理をすすめているため、費用も一時的に膨らみ、厳しい状態となった。また、ロンドン法人も賃料が高い上に環境も益々厳しくなり損失額が増えていることもあり、海外法人合計の損失額は増加した。