7日の日経平均は小幅続伸。26.45円高の29357.82円(出来高概算11億7404万株)で取引を終えた。前日の急騰の反動から利益確定売りが先行して始まったものの、指数寄与度の大きい銘柄などを中心に押し目を拾う動きが出たほか、時間外取引での米株先物の堅調推移なども支援要因となり、前場半ばには29449.86円まで上昇幅を広げている。ただ、週末とあって積極的に上値を買い上がる流れにもならず。後場の値幅は50円程度とこう着感の強い相場展開だった。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1600を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、鉄鋼が4.22%、海運が3.07%とともに大きく上昇したほか、保険、鉱業など26業種が上昇。一方、任天堂<7974>の下落影響からその他製品が1.29%下げたほか、精密機器、証券・商品先物など7業種が値下がりした。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファナック<6954>、KDDI<9433>、アドバンテス<6857>が堅調。半面、エムスリー<2413>、ファーストリテ<9983>、ソニーG<6758>、ソフトバンクG<9984>が軟化した。

本日は利益確定売りが先行して始まった。ただ、心理的な節目である29000円台を割り込まなかったことで、次第に押し目買い機運が広がったほか、朝安で始まったアドバンテスなどの半導体関連株の一角が切り返すなど値がさ株中心に出直ったことから、日経平均もプラスに転じた。しかし、緊急事態宣言の再延長による先行き不透明感に加え、米国では今夜、雇用統計の発表も控えており、買い戻しが一巡した後は、見送りムードが広がっていた。

緊急事態宣言は今月末まで再延長されることについては、人の流れを抑制することがうまく機能していない中で懸念材料ではあるとの見方をする向きもあり、早期のワクチン接種がカギを握っている。また、日経平均の29400円近辺はテクニカル面で25日移動平均線や一目均衡表の雲の上限など重要な節目があるだけに強弱感が対立しやすいところである。そのため、終値でこの水準を早期に突破出来なければ、一段と上値の重さを意識せざるを得ない状況に陥る可能性も想定されている。

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情報提供元: FISCO
記事名:「 半導体関連の一角や金融関連株が買い直されるものの上値の重い展開に【クロージング】