16日の日経平均は続落。100.79円安の22717.23円（出来高概算16億2000万株）で取引を終えた。指数インパクトの大きいファーストリテ<9983>、ソフトバンクＧ<9984>、京セラ<6971>、トレンド<4704>、東エレク<8035>がさえない値動きとなり、日経平均の重石となった。また、米朝首脳会談を来月に控えるなか、開催への不透明感も手掛けづらくさせた。狭いレンジでのこう着が続く中、後場半ばには一時22700円を下回る場面もみられた。

セクターでは医薬品、保険、証券、サービス、空運が小じっかり。半面、鉱業、倉庫運輸、情報通信、建設、非鉄金属が軟調。東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1100を超えており、過半数を占めている。不安定な値動きが続いている新興市場は、マザーズ指数は25日線に上値を抑えられる格好で低迷し、JASDAQ平均は支持線として意識されていた25日線を割り込んできており、個人投資家のセンチメントは日経平均の底堅さほど良好ではない。

決算発表が一巡し業績を手掛かりとした見直し等が期待されるが、積極的な売買は依然として手控えられているようである。海外勢のフローも限られているとみられ、方向感も掴みづらい需給状況のようである。日経平均は緩やかながらもリバウンド基調が継続しており、売り込みづらいところではあるが、積極的には上値を追いづらいところであろう。北朝鮮の動向や国内政治リスクへの警戒、また、月末にはMSCIの定期入替えに伴うリバランスが控えている。また、MSCI新興市場指数などへの中国人民元建てA株組み入れが6月1日に迫っている。海外勢の資金流出への思惑等も警戒されやすいところである。（村瀬智一）



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情報提供元： FISCO
記事名：「 個人投資家のセンチメントは日経平均の底堅さほど良好ではない【クロージング】 」