NYの視点：米国の消費に陰りも、成長維持も可能

コンファレンスボードが発表した9月消費者信頼感指数は125.1と、予想133.0を下回り8月134.2から9.1ポイント低下し6月来の低水準となった。内訳で現況は169と、8月176.0から低下した。期待値は95.8と8月106.4から低下し、低下幅は株式相場が急落した2018年12月以来で最大となった。消費に陰りが出てきおり下半期の成長に影響を与える可能性がある。

また、雇用に関しての質問で「十分」との答えは3カ月ぶりの低水準となるなど、雇用がピークをつけた可能性を示す新たな証拠となった。

■米9月消費者信頼感指数
125.1：予想133（8月134.2）
現況：169（8月176.0）
期待値：95.8（8月106.4）

雇用
十分：17.5（8月19.9）
不十分：15.7（13.7）
変わらず：66.8（66.4）

貯蓄率8.1％と、信頼感の乖離は拡大傾向で、2000年、2007年以来の最大となっている。この乖離幅がリセッションを示唆しているとの指摘も見られる。ただ、FRBが大規模な緩和を供給し続け、トランプ政権も景気後退を回避するために刺激策を維持し、株式相場が上昇を続ければ、信頼感も上昇を続ける。

コアの消費状況が悪化しても、低い失業率、高い貯蓄率で消費が継続するため第3、第4四半期GDPでも1.8％、1.7％の成長が可能だと見られている。実際、信頼感指数が急速に悪化する兆候となる現況と期待値の逆転はまだ見られず、指数がまだピークをつけていない証拠となる。




＜CS＞