個人主体の資金は水素などの再生エネルギー関連へ

　14日の日本株市場は利食いをこなしつつ、強含みの相場展開が見込まれる。13日の米国市場はNYダウが8ドル安と小幅に下落する一方で、ナスダックは上昇だった。米下院がトランプ大統領の弾劾手続きに入り政局不安から売り優勢の展開に。ただし、12月消費者物価指数（CPI）でインフレの急伸が見られず連邦準備制度理事会（FRB）が長期にわたり大規模緩和を維持するとの見方が強まったほか、大規模財政支援への期待を受けた押し目からの買いが支えた。シカゴ日経225先物清算値は大阪比15円安の28445円。

　シカゴ先物にサヤ寄せする格好からやや利食い優勢の展開になりそうである。しかし、下院でのトランプ大統領に対する弾劾訴追決議案については賛成多数で可決した。今後上院での裁判が行われることになるが、トランプ大統領の任期が切れる20日より前に裁判が始まる可能性がないとみられており、いったんは手控え要因が通過する形でのアク抜けが意識されやすいところである。

　もっとも国内では緊急事態宣言の地域拡大によって積極的な売買は手控えられやすいところであり、一方でドル建て日経平均は最高値を更新してきていることから海外勢による資金流入が継続しやすく、物色は指数インパクトの大きい値がさ株などコア銘柄に集中しやすいとみられる。その他、バイデン次期大統領の就任式に向けてはバリューシフトに備えた動きも徐々に高まってくるとみられるほか、脱炭素をテーマとした再生エネルギー関連への物色も根強いと考えられる。そのため、海外勢による指数インパクトの大きい値がさ株への資金流入に対して、個人主体の資金は水素などの再生エネルギー関連への物色に向かいそうである。

　日経平均は28500円辺りでは強弱感が対立しやすいだろうが、28000円前半レベルでの押し目買い意欲は強く、利食いに押される場面がみられたとしてもショートポジションは避けておきたいところであろう。
＜AK＞