インフォアジャパン、管理機能とモビリティ対応を強化した 設備資産管理ソリューション「Infor EAM」最新版を提供開始

インフォアジャパン、管理機能とモビリティ対応を強化した
設備資産管理ソリューション「Infor EAM」最新版を提供開始

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　業界特化型ビジネスアプリケーションをクラウド上で展開する米インフォアの日本法人インフォアジャパン株式会社 （東京都千代田区、代表取締役社長：三浦 信哉、以下インフォア）は、6月27日より、インフォアの設備資産管理ソリューションである「Infor EAM（オンプレミス版／クラウド版）」の最新版であるInfor EAM 11.3.2を提供開始したことを発表します。

　Infor EAMは、製造業や施設管理、ライフサイエンス、車両／輸送、市政機関、公共部門などの業界固有の機能を予め備え、設備資産やその関連情報、保全作業を管理する上で有効かつ迅速な施策を打つために必要なインサイトを提供する設備資産管理ソリューションです。

　本日から提供開始する最新版では、設備資産の管理や追跡、現場での作業を効率化するための機能を強化しています。

Infor EAM 11.3.2における主な機能強化：

・管理画面の強化：一定の基準を満たさない不適合な設備資産や作業オーダー、資産・ポジション・システムに関する管理画面を、多くの属性を一覧化できるよう改良しています。これにより、予防保全計画や保全傾向を詳細に把握し、作業中の複数資産に関する監視情報やコメント、文書を迅速に確認可能になります。

・線形資産や線形作業を定義する機能の強化：設備機器の画面上のセグメントとルートにおいて新組織のオプションを追加したことで、機器の構造を同期して該当する機器の構造レコードを作成可能になります。

・車両管理・交通機関向けモビリティ機能の強化：Infor EAM Mobility for Fleet（車両管理向けモビリティ）およびInfor EAM Mobility for Transit（交通機関向けモビリティ）において、不適合な設備資産に関する作業オーダーを地図上で作成する機能や、設備の欠陥や不適合を定期的に検出できるトラック・ウォーカーを追加しています。これにより設備資産の属性を変更し、検査作業において欠陥箇所の状況や緊急度などを追跡することができます。

　今後もインフォアでは、現代だけではなく将来的なニーズを予測し、お客様からのフィードバックをもとにInfor EAMを継続的に刷新していきます。

■インフォア、インフォアジャパンについて：
　インフォアは、業界特化型のビジネスアプリケーションをクラウドで提供しています。16,500人を超える社員が、170か所以上の地域で90,000以上のお客様を支援しています。インフォアのソフトウェアは、お客様の業務の進化に向けたデザインとなっています。さらに詳しくはwww.infor.com（英語）をご覧ください。

　インフォアジャパンは、米国インフォアの日本法人として、各種エンタープライズ・ソリューションの販売、導入、コンサルティングを行っています。詳しくは www.infor.jpをご覧ください。

■報道機関のお問い合わせ先
インフォアジャパン株式会社　広報担当：中瀬、鳥羽
E-mail：[e-mail]

インフォアジャパン株式会社　PRデスク（株式会社アクティオ内）
担当者： 垣本、高野、福澤
TEL：[phone]　E-mail：[e-mail]

　本プレスリリースには、本文に記載されている特定の製品に関するインフォアの方針が反映されており、使用者への通知の有無に関わらず、それらすべてはインフォア単独の裁量で変更される場合があります。本発表はいかなる形であっても使用者に何ら約束するものではなく、使用者はいかなる判断も本書またはその内容に基づいて行うべきではありません。インフォアは、特定の拡張機能、アップグレード、製品、機能の開発または提供については、たとえ本書に記載されていたとしても、あるいは「予想する」、「信じる」、 「期待する」、「意図する」、「はずである」、「計画する」「予定する」、「予測する」、「すべき」、「します」や、これらに類似する表現を伴う記載があったとしても、それを約束するものではありません。多くの要因がインフォアの製品開発計画やその性質、コンテンツ、製品リリースの時期に影響する可能性があり、全てはインフォア単独の裁量で変更される場合があります。本発表の全文または一部は、インフォアやその子会社、関連会社とのいかなる契約文書にも組み込まれるものではありません。インフォアは、本発表に関するいかなる責任も明確に放棄します。