（2015年11月13日、東京発）
CA Technologies （東京都千代田区、社長：ポール・フォルケンシュタイン）は本日、ビジネス・イネーブラーとしてのソフトウェアの役割に関する世界規模の調査結果を発表しました。本調査では、アプリケーション・エコノミーにおいてデジタル化による変革がビジネスのあらゆる側面で影響を及ぼしていることが明確になったことを示しました。つまり、今日の技術と通信を駆使して企業内での事業の重要な側面を一つや二つでも変革することでデジタル化に対応可能な状態を作り出すことが、企業にとってROIを高めるために重要な施策となっているのです。

アプリケーション・エコノミーにおいて、企業は競合との優位性を築き、組織のデジタル化を加速させるために猛烈なスピードで活動しています。「Exploiting the Software Advantage: Lessons from Digital Disrupters（ソフトウェアの利点の活用: デジタル時代の創造的破壊者から学ぶ）」と題する今回の調査によって、デジタル化は、顧客サービス、セールス、マーケティング、製品/サービスの開発など様々な分野で多くのプロジェクトが進行している企業組織の大多数（55%）に採用される協調戦略として促進されていることが明らかになりました。これにより、45%の回答者が自社のデジタル化プロジェクトから顧客維持と買収を大きく増加させ、44%が売上全体を増加させていました。

Exploiting the Software Advantage: Lessons from Digital Disrupters: http://rewrite.ca.com/us/articles/digital-transformation/exploiting-the-software-advantage-lessons-from-digital-disrupter.html

日本では、デジタル化による変革が進む上で、顧客エンゲージメント、および市場展開を成功裡に実現する上で79%の回答者がウェブベースのアプリケーションとサービスが必要不可欠、もしくは、重要であると認識しており、その次に高かったのが、スマートフォンやタブレットなどのモバイル・テクノロジーの重要性（74%）でした。また、デジタル・イニシアチブおける自社の収益拡大に、最も重要な要素となるのは、上位から、顧客満足度の向上（日本：61% 世界平均：49%）、競合との差別化（日本：49%.世界平均：38%）、生産性の高い労働力（日本：46%,世界平均：44%）と回答しています。

また、この調査結果はFreeform Dynamicsと提携して開発された測定ツールであるDigital Effectiveness Index （DEI） の採用にも寄与しました。この指標を用いることで最高ランクの企業グループが出現し、そのグループが世界全体の回答者の上位14%に該当する「デジタル時代の創造的破壊者（デジタル・ディスラプター）」でした。

CA Technologies　ビジネス・テクノロジー・ソリューション部シニア・ディレクター　古場 達朗
デジタル・イニシアチブの全体的な有効性と成熟度には、大きな売上成長と顧客維持を達成するレベルから、最終的にようやく利益を出すレベルまで大きな差異が存在します。すでにデジタル・ディスラプターとなり成功している企業がある一方で、メインストリームの企業は単純に現状維持することにさえ汲々としています。そのため、これらの企業はより大胆に事業のすべての側面において、デジタル化をフルに導入する必要があります。

デジタル・ディスラプターというエリート集団や、それなりに健闘している企業群に属する回答者はすでにデジタル化に着手していることから、以下のような業務上のメリットを得ています。

・売上の向上: メインストリームの企業組織の2倍の売上成長率を実現。
・利益率の向上: 同様にメインストリームの企業組織の2.5倍の利益率を実現。

このほかにも、Digital Effectiveness Indexによって以下の事実が明らかになりました。

・中国、インド、米国などの国々が他国をリードしています。
・垂直型市場においては電気通信と金融サービスが最も強く、公共セクターと消費者向けパッケージ製品が遅れをとっています。

しかし、これらの企業にとって良い側面もあります。今日のデジタル・ディスラプターには共通する明確な特徴と行動が存在するという点です。本調査（日本を含む16ヶ国、9種類の業界における1,442名の回答者を調査）によりデジタル・ディスラプターに関して以下の事実が明らかになりました。

・ソフトウェア牽引型: ソフトウェアによって牽引される企業となることが重要と認識している割合がメインストリームの企業よりもデジタル・ディスラプターのほうが3.5倍も高い（60% ： 17%）。
・アジャイル開発の擁護者: デジタル・ディスラプターは、アジャイル開発をフルに活用している割合が2.5倍（77% ： 31%）で、DevOpsをすでに採用している割合も2.5倍（70% ： 28%）となっている。
・APIをオープンにしている: デジタル・ディスラプターはメインストリームの企業よりも社内開発にAPIを有効活用する割合が2倍高く（68% ： 34%）、APIを使用してサードパーティアプリを使用可能にしている割合が2.8倍高い。

調査方法
2015年7月にCA Technologiesの後援により業界調査会社Freform Dynamics社が、1,442名のIT部門と業務部門のエグゼクティブに対して世界規模のオンライン調査を実施しました。この調査は主要な業界エクゼクティブへの詳細にわたる電話インタビューで内容が補強されています。調査方法の詳細については、調査レポート「Exploiting the Software Advantage: Lessons from Digital Disrupters（ソフトウェアの利点の活用: 創造的破壊者から学ぶ）」を参照してください。

Exploiting the Software Advantage: Lessons from Digital Disrupters: http://rewrite.ca.com/us/articles/digital-transformation/exploiting-the-software-advantage-lessons-from-digital-disrupter.html

###

Freeform Dynamicsについて
Freeform DynamicsはIT業界専門の調査会社です。業界の調査とそれによって得られたインサイト（洞察情報）を通じて、日々の業務に忙しいIT専門家と業務専門家に最新の技術開発に関する十分な情報を素早く提供し、それによって優れた投資判断を下せるようサポートすることを目標としています。

CA Technologiesについて
CA Technologies （NASDAQ: CA） は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、（米CA Technologies）、＜http://www.ca.com/jp＞ （日本）をご覧ください。

*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

この件に関する報道機関からのお問合わせ先：
CA Technologies
〒102-0093 　東京都 千代田区平河町2-7-9　JA共済ビル9階
コーポレート・コミュニケーション部　
ＴEL: 03-6272-8110 FAX: 03-6272-8115
e-mail：CAJapanPR@hkstrategies.co

情報提供元： Dream News