概要

◆2014年度におけるケミカルメーカー16社のライフサイエンス事業総売上は、前年度比3.1％増の2兆4,125億円となった。1社当たりは、約1,500億円の売上となる。増加の背景としては、高齢化の進展による医療関連分野の需要の高まりが考えられる。その中で、医薬品、医薬品原薬・中間体、医療機器、医療材料等を主力領域として各社戦略を立てている。



◆最近のライフサイエンス事業の動きとしては、新サービスの開始や買収、新製品の販売等の動きが見られる。旭化成では、着用型自動除細動器のサービスを開始しており、三井化学については、米国のオーラル医療機器メーカーを買収している。また、カネカは、カテーテル関連製品を新発売し、カテーテル分野での事業拡大を進めている。



◆2015年度についても、医療関連企業の買収や新製品の発売等をすることで、ライフサイエンス事業総売上は増加推移する見込み。具体的な動きとしては、富士フイルムが米国の再生医療関連企業を買収し、再生医療分野での事業拡大を推進。また、コニカミノルタが超音波画像診断装置、住友化学がパーキンソン病治療剤等をそれぞれ発売している。



◆本調査レポートではケミカルメーカー16社のライフサイエンス事業（医薬品、医薬品原薬・中間体、医療機器、医療材料等）を対象に調査・分析を行っている。さらに、同事業への参入状況、展開動向等も記載している。



【調査対象】

ライフサイエンス事業（医薬品、医薬品原薬・中間体、医療機器、医療材料等）

TPC市場調査レポート

「2015年　ケミカルメーカーのライフサイエンス事業戦略調査」

―成長事業であるライフサイエンス事業への進出と拡大―

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資料体裁：A4判104頁

発 刊 日：2015年7月10日

頒　　　価：87,000円（税抜）



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情報提供元： Dream News