SLB、2024年第1四半期業績を発表、2024～2025年に70億ドルの株主還元を目指す
第1四半期の売上高は87億1,000万ドル（前年同期比13%増）
第1四半期のGAAP 1株当たり利益は0.74ドル（前年同期比14%増）
第1四半期の特別費用・利益を除く1株当たり利益は0.75ドル（前年同期比19%増）
SLBに帰属する当期純利益は10億7,000万ドル（前年比14%増）
調整後EBITDAは20億6,000万ドル（前年比15%増）
第1四半期の営業活動によるキャッシュフローは3億2,700万ドル
取締役会は、1株当たり0.275ドルの四半期現金配当とすることを承認
マレーシア・クアラルンプール--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --SLB (NYSE：SLB)は、2024年第1四半期業績を発表しました。
第1四半期業績
| (単位：100万、ただし1株当たりの金額を除く) | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2024年3月31日 締め | 2023年12月31日 締め | 2023年3月31日 締め |
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| * これらは非GAAP財務指標です。詳細は「特別費用・利益」、「部門別」、「補足情報」の項をご覧ください。 | |||||||||
| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
| (単位：100万) | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2024年3月31日 締め | 2023年12月31日 締め | 2023年3月31日 締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
| 部門別売上高 | |||||||||
| デジタル＆統合 |
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エキサイティングな新年のスタート
SLBのオリビエ・ル・プェッシュ最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「当社は、生産・回収におけるポートフォリオの強化につながるChampionX Corporation（ChampionX）の買収契約を発表し、エキサイティングな年明けを迎えることができました。また当社の第1四半期の業績も好調で、売上高とEBITDAは前年同期比で堅調な伸びを示し、第1四半期および通期のガイダンスを維持する等、引き続き強い成長を見せています。
「前年同期との比較では、売上高は13％増加し、EPS（特別費用・利益控除後）は19％増の0.75ドルとなったほか、調整後EBITDAは15％増加し、調整後EBITDAマージンは13四半期連続で前年同期を上回りました。前年同期比増収分の約半分は、2023年第4四半期にOneSubsea合弁事業の一環として買収したアーカーのサブシー事業が占めています。
「海外部門の売上高は前年同期比18%増となり、売上高6%減と軟調に推移した北米市場をカバーする形となりました。アーカーのサブシー事業の寄与を除いた海外部門の売上高は前年同期比10％増となっています。
「当四半期においては欧州・アフリカで前年同期比18％の成長を記録、さらに中東・アジアでも前年同期比29％増と目覚ましい伸びを示すなど、国際市場における有利なエクスポージャーの恩恵を引き続き享受しています。
「前四半期比では、季節要因により売上高は北米・海外市場ともに3％の減少となりましたが、堅調な事業活動により季節的な影響が一部相殺され、その影響は例年より小幅に留まっています。
「この素晴らしい業績を達成したSLBチームに感謝しています。次の四半期もこの勢いを続けていきたいと考えています。」
第1四半期は中核事業が牽引
「当社の中核事業（貯留層挙動、坑井建設、生産システム）は前年同期比13%の売上増加を達成し、税引き前セグメント営業利益率は2.00ポイント以上増加しました。この成長は、特に中東・アジアと中南米における長期的な開発投資と生産能力拡張によるものです。
「生産システムの売上高は、買収したアーカーのサブシー事業が牽引し、前年同期比28%増となりました。アーカーのサブシー事業の寄与を除くと、生産システムの売上高は、坑井仕上げ、地上生産システム、人工採油の好調による海外部門売上高の2桁増により、前年同期比6%増となっています。貯留層挙動事業の売上高は、陸上・海上のあらゆる領域で、また海底探査・生産活動ともに坑井刺激、評価、坑井介入サービスが増加したため、前年同期比15%増となりました。坑井建設の売上高は、中東・アジアの好調により海外売上高が9%増加した一方、北米での活動が減少したことにより、前年同期比3%増となりました。」
増収、利益率上昇、そして株主還元について
「当社は軟調な北米部門を堅調な海外部門がカバーすると考えており、2024年の世界的な収益成長見通しには引き続き自信を持っています。そしてこのサイクルは力強い継続をみせています。国際市場とオフショア市場の成長はあらゆる地域で見られ、新規契約の獲得が続き、今後実現が見込まれる収益の厚みと期間が向上するなど、当社の全ての部門がその恩恵を受けています。
「サービスおよび設備機能の世界的な逼迫、技術導入の増加、業務効率のさらなる向上に支えられ、当社の利益率は改善を続けています。その結果、通期のEBITDA成長率を10％台半ばとする前回のガイダンスを達成することができました。
「第2四半期に目を向けると、北半球における活動が季節的に回復し、国際的な事業活動も中東、アジア、アフリカに牽引され堅調に推移すると予想しています。これに伴い全部門、全地域における利益率は前四半期比で大幅に改善する見込みです。
「年初からの好調なスタート、堅調なキャッシュフローを生み出すことへの確信、そして今回発表したChampionX買収の寄与を踏まえ、当社は今後2年間で70億ドルの株主還元を目指しています。これは、2024年に30億ドル、2025年に40億ドルの株主還元を意味します。」
勢いは継続
「石油・ガス業界は、拡大する需要見通しに支えられ、力強い市場ファンダメンタルズの恩恵を受け続けています。その結果、特に国際市場やオフショア市場において、当社の事業の強みと密接に結びついた活動が活発に行われています。このようなサイクルが続く中、当社はオペレーターが生産資産の効率と使用期間の最大化を図るために生産と貯留層回収への投資を増やすと予想しています。その結果、世界の上流部門の支出に占める事業運営費の割合が長期的に増加していくと考えています。
「当社はすでに投資による恩恵を享受しています。そして最近発表したChampionXの買収契約を通じて業界をリードする生産化学製品ポートフォリオと、当社事業を補完する人工採油製品が追加されたことにより、成長機会はさらに拡大しています。当社はChampionXの優れた能力を活用し、お客様に素晴らしいパフォーマンスを提供することを楽しみにしています。
「また、業界全体において排出量削減の重要性がますます高まっています。これは、低炭素技術や炭素回収・隔離（CCS）に新たにエキサイティングな市場をもたらすものです。こうした動きに対して当社が有利な立場にあることは、このほど発表したAker Carbon Captureの株式の過半数取得合意によりCCSポートフォリオを拡充したことからも明らかです。
「全体として、こうした力強いサイクルが当社の戦略と展望の追い風となっています。今年も引き続き、お客さまに優れたサービスを提供し、株主の皆さまに素晴らしい成果をお届けすることを楽しみにしています。」
その他の出来事
当四半期中、SLBは普通株式540万株を1株当たり平均50.13ドル、総額2億7,000万ドルで買い戻しました。
2024年3月27日、SLBは同社の炭素回収事業をAker Carbon Capture（OSE：ACC）と統合し、産業界の脱炭素化を大規模に加速させることで合意したと発表しました。両社の技術ポートフォリオを互いに補完し合い、優れたプロセス設計の専門知識、確立されたプロジェクト・デリバリー・プラットフォームを組み合わせることで、Aker Carbon Captureが提供する商業的な炭素回収製品と、SLBの新技術開発や工業化の機能が強化されることになります。商業的で実績のあるプラットフォームを活用することで、アーリーステージの破壊的な技術の世界市場への導入を加速させることが可能となります。本取引後、SLBが統合事業の80％を、ACCが20％をそれぞれ所有することになります。本取引は規制当局の承認およびその他の慣例的な完了条件に従い、2024年第2四半期に完了する予定です。
2024年4月2日、SLB（NYSE：SLB）とChampionX Corporation（NASDAQ：CHX）は、SLBがChampionXを全株式取引で買収する最終合意を発表しました。契約条件に基づき、ChampionXの株主は、同社の1株につきSLBの普通株式0.735株を受け取ります。取引完了時には、ChampionXの株主はSLBの発行済み普通株式の約9%を所有することになります。SLBは、収益の増加とコスト削減により、取引完了後最初の3年間で税引前で年間約4億ドルの相乗効果を実現できると見込んでいます。この取引には、ChampionX株主の承認および規制当局の承認が必要で、その他の慣習的な成立条件が適用されます。取引は2024年末までに完了すると予想されています。
2024年4月19日、SLB取締役会は2024年6月5日時点で登録されている株主に対し、発行済み普通株式1株当たり0.275ドルの四半期現金配当を2024年7月11日に支払うことを承認しました。
第1四半期の地域別売上高
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2024年3月31日 締め | 2023年12月31日 締め | 2023年3月31日締め 締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
| 北米部門 |
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| 中南米 |
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| *ロシアおよびカスピ海沿岸地域を含む | |||||||||
| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
海外部門
中南米の売上高は16億5,000万ドルで、前年同期比2%増となりました。これは、メキシコの掘削収入の減少により一部相殺されたものの、ブラジルの生産システムの売上増加と、アルゼンチンの掘削活動が堅調であったことによるものです。前四半期比では、メキシコの掘削収入の減少、エクアドルの資産パフォーマンス・ソリューション（APS）収入の減少により、売上高は4％減となりました。
欧州・アフリカの売上高は23億2,000万ドルで、前年同期比18%増となりました。スカンジナビアで買収したアーカーのサブシー事業が成長を牽引したことが主な要因です。西アフリカにおける海底探査、掘削、生産活動が充実し、成長のさらなる後押し要因となりました。前四半期比では、主に欧州とスカンジナビアにおける季節要因による事業活動の減少を要因に、売上高は4%減となりました。
中東・アジアの売上高は30億8,000万ドルで、前年同期比29％増となりました。これはサウジアラビア、エジプト、アラブ首長国連邦、オマーン、クウェート、東南アジア、オーストラリアでの掘削、坑井介入、評価活動の増加によるものです。前四半期比では、季節要因による事業活動の減少と前四半期に計上した年末売り上げの剥落により、売上高は2%減となりました。
北米部門
北米の売上高は16億ドルで、前年同期比6％減となりました。オフショア事業の売上高は横ばいであったものの、米国陸上事業における掘削活動の減少およびカナダのAPS収入の減少したことによるものです。 前四半期比では、米国陸上事業の売上高はほぼ横ばい推移であった一方、米国メキシコ湾における生産システムの売上減少により、売上高は3％減少となりました。
第1四半期の部門別業績
デジタル＆統合
| (単位：100万) | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2024年3月31日 締め | 2023年12月31日 締め | 2023年3月31日 締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
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| 北米部門 |
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デジタル＆統合の売上高は9億5,300万ドルで、前年同期比7％増となりました。これは、APS収入が横ばい推移した一方、海外市場におけるデジタル収入が増加したことによるものです。前四半期比では、年末のデジタル収入が好調であったため、季節要因により売上高は9％減となりました。
デジタル＆統合の税引き前営業利益率は27%で、前年同期比3.00ポイントの減少、前四半期比では7.35ポイントの減少となりました。前年同期比の減少は、APS 償却費の増加およびガス価格の下落の影響によるものです。前四半期比の減少は、季節要因によるデジタル収入の減少が主な要因です。
貯留層挙動
| (単位：100万) | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2024年3月31日 締め | 2023年12月31日 締め | 2023年3月31 日 締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
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貯留層挙動の売上高は17億2,000万ドルで、前年同期比15％増となりました。これは、陸上・海上のあらゆる領域で、海底探査・生産活動ともに坑井刺激・評価・坑井介入サービスが増加ししたことによるものです。増収分のうち70％以上は中東・アジア地域が占めました。前四半期比では、ロシアおよびアジアにおける季節的な影響に伴う活動の減少が、中東、北米、欧州・アフリカにおける活動の増加によって一部相殺されたため、売上高は1%の減少に留まりました。
貯留層挙動の税引き前営業利益率は20%で、前年同期比3.56ポイント増加しました。前四半期比では、海外における坑井介入活動の季節的影響に伴う売上減少の結果、税引前営業利益率は1.70ポイント減少しています。
坑井建設
| (単位：100万) | |||||||||
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| 2024年3月31日 締め | 2023年12月31日 締め | 2023年3月31日 締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
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| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
坑井建設の売上高は33億7,000万ドルで、前年同期比3％増となりました。主に中東・アジアを中心とする国際的な事業活動が好調だったことによるもので、北米と中南米での減収により一部相殺された格好となりました。前四半期比では、全地域における季節的な影響に伴う事業活動の減少により、売上高は2％減となりました。
坑井建設の税引き前営業利益率は20%で、前年同期比ほぼ横ばいとなりました。測定器と流体の活動が堅調推移し海外部門の利益率は増加した一方、北米の利益率減少により一部相殺された形となりました。前四半期比では、季節的な影響に伴う活動の減少により、税引き前営業利益率は1.98ポイント減少しています。
生産システム
| (単位：100万) | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2024年3月31日 締め | 2023年12月31日 締め | 2023年3月31日 締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
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| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
生産システムの売上高は28億2,000万ドルで、前年同期比28%増となりました。これはアーカーのサブシー事業買収が主な要因です。アーカーのサブシー買収の影響を除いた売上高は、海外部門の2桁成長に支えられ、前年同期比6%増となりました。既存事業売上高の前年同期比増は、中流生産システムの減収による部分的な相殺はあったものの、坑井仕上げ、地上生産システム、人工採油の好調な海外売上高に牽引されたことによるものです。前四半期比の減収は、海底生産システム、人工採油、中流生産システムの季節的な影響に伴う減収が主な要因です。
生産システムの税引き前営業利益率は、活動構成、執行の効率性、価格改善した受注残の転換により、海底生産システム、坑井仕上げ、地上生産システム、人工採油の収益性が改善したため、前年同期比で4.90ポイント増加しました。前四半期比では、売上高が季節的に減少したため、税引前営業利益率は減少しています。
四半期ハイライト
中核事業
契約獲得
SLBは、特に海外部門およびオフショア盆地において、SLBの中核的な強みと一致する新たな契約の獲得を続けています。注目すべき契約は以下の通りです。
SLBはブラジルで、ジオス、Atapu、セピア鉱区で統合掘削契約を締結しました。2025年から2028年までの3年間で、契約内容には掘削サービス、ドリルビットと流体、泥水検層、マネージド・プレッシャー・ホワイル・ドリリング・ワイヤーライン・サービス、セメンチング、漁業・修復ツール、坑井洗浄が含まれています。
またブラジルでは、ペトロブラスがSLBに対し、海洋掘削リグを不要とする自律型軽作業介入システムを開発するための技術フレームワーク合意を発注しました。この2年半の契約では、開発作業を現地で行い、沖合で軽作業介入を実施するための費用対効果の高いプラットフォームの実現可能性を判断することになります。
リビアでは、アルケヌがSLBに最低8年間の統合生産サービス契約を発注しました。150以上の坑井を対象とし、操業停止中の坑井の再稼働、リエントリー／サイドトラックの掘削、既存の地上設備の更新などを行います。これらの取り組みを通じて、SLBが同国におけるサービスを展開し、費用対効果が高く持続可能な方法で石油・ガス生産を最適化するお手伝いをします。
またリビアでは、マブルク・オイル・オペレーションズがSLBに対し、2件目となる「エクスプレス」初期生産設備（EPF）の配備に関する3年契約を発注しました。このエクスプレスEPFは、Production ExPRESS™の迅速生産対応ソリューション・ポートフォリオの主要サービスとして、SLBの目的に合った既存技術を活用し、オペレーターが1日で25,000バレルの生産を迅速に進められるようにするものです。これにより未知の貯留層変動に対応しながら、キャッシュフロー・エクスポージャーを削減することができます。Production ExPRESSソリューションにゼロフレア技術を統合することで、規制要件の遵守をサポートし、生産設備の環境への影響を低減するお手伝いをします。
イラクでは、エニ・イラクBVがSLBに対し、2024年第2四半期までに開始予定の総合坑井建設サービスの契約を2件発注しました。最初の契約は現行契約のロールオーバーで、18坑井、リグ2基が含まれています。2つ目の契約は、16坑井と2基のリグに関する新規契約です。
オマーンでは、bpとSLBとの間で、坑井刺激サービスの提供に関する契約を大幅に延長しました。この5年間の契約延長は、強力なパートナーシップと、効率性と持続可能性に関する戦略的提携を継続するという双方の合意を反映したものです。これらの取り組みは、上流部門の坑井刺激サービス部門の二酸化炭素排出量を削減することを目的としており、環境スチュワードシップと持続可能な慣行に対する共通のコミットメントを示すものです。
フィリピンでは、プライム・エナジー・リソーシズ・ディベロップメントB.V.が、マランパヤ・ガス田拡張のための海底生産システムの供給契約をOneSubseaに発注しました。契約範囲はマランパヤ開発のフェーズ4で、2つの坑井を新たに追加するためのすべてのハードウェアが含まれます。OneSubseaは、海底ツリー、ウェルヘッド、制御装置などの資本効率の高い標準設定可能なシステムを提供します。最初の機器納入は2024年12月の予定で、2026年のガス供給開始をガス田開発目標としています。
マレーシアでは、国営石油会社2社がSLBに対し、2024年～2025年の2年間の契約を発注しました。これらの契約は、マレーシア沖での海底探査のための坑井試験とチューブ搬送による穿孔仕上げ作業を対象としています。
テクノロジーと業績
当四半期における注目すべきテクノロジーの導入と展開には次のようなものが含まれます。
ガイアナでは、エクソンモービル・ガイアナ向けのオープンウォーター・ワーク・キャンペーンにおいて、SLBの技術が性能に関する新たな基準を打ち立てています。13の坑井のキャンペーンで導入されたSLBの先進的なツールにより、浸透率を60％改善し、ジャイロ調査にかかる時間を85％短縮し、ステアリングを20％改善しています。このキャンペーンでは、ガイアナで初めて26インチの多結晶ダイヤモンド・カッター・ビットが使用され、ジャイロ・ホワイル・ドリリング・サービスの決定版であるGyroLink™が採用されたほか、PowerDrive vorteX™動力式ロータリー・ステアラブル・システムに搭載されているDynaPower XE™極限環境モーター・エラストマーと統合された9インチのDynaForce™高性能掘削モーターが世界で初めて導入されました。ガイアナで初めてAccuStrike™ショートメイクアップ・ドリルビットを使用したことで、複雑な軌道の坑井における性能が向上しました。.
また、ガイアナでは、SLBのSureRock™強化サイドウォール・コアリング・ソリューションがスタブロエク・ブロックにおいて、コアリング調査を目的としたバイパス坑井の掘削を回避するための重要な手段として活用されました。エクソンモービル・ガイアナ（EMGL）とSLBは、高度なデジタル機能と近隣の坑井から取得したリアルタイムのインサイトを活用することで、わずか2回の掘削で118本のサイドウォール・コアを取得し回収率96％を実現するなど、効率的な戦略を確立しました。バイパス坑井の廃止により、EMGLはすべての地層評価目標を達成しながら、リグ時間を15日間節約することができました。これは2,550トンのCO2排出量削減に相当します。
ノルウェーでは、SLBの革新的な技術ソリューションと卓越性へのコミットメントが、Aker BPによるノルウェー最長の試掘井（地下6,000メートル以上の貯留層）の掘削をサポートする上で不可欠でした。この提携により、貯留層内の長い区間を水平に掘削し、重要な石油発見をサポートしつつ油田開発に不可欠な大量のデータを取得するという技術に関する大きな節目を迎えることができました。
タイでは、ReSOLVE iX™インテリジェント・エクストリーム・ワイヤーライン・インターベンション・サービスを使用した生産強化キャンペーンが実施され、スケールの問題が発生していた4つの海上ガス坑井の生産回復に成功しました。このツールのダウンホールセンサーにより、高温下でのスケール・ミリング挙動のリアルタイムモニタリングが可能になりました。このツールをエレクトリック・ワイヤーラインに配備することで、全体的な操業コストと二酸化炭素排出用を削減することができました。
インドネシアでは、SLBが坑井建設、貯留層挙動分析、海中ランディングストリングを含むバンドルサービスにより、ムバダラ・エナジーのLayaran-1試掘井の成功を後押ししました。高温作業における海洋サービスのフルパッケージ展開により、これらのハイエンド技術の堅牢性と価値が証明されました。これはムバダラ・エナジー初の深海坑井であり、このインドネシアのガス田はガス埋蔵量6兆立方フィートと推計されています。
脱炭素化
SLBは実用的で定量的に証明されたソリューションを活用した、排出量と環境への影響を削減するテクノロジーの開発および導入に焦点を当てています。代表例としては次のようなものがあります。
ミッドランド盆地では、SLBがEcoShield™ジオポリマー・セメントフリー・システムとPowerDrive Orbit™ロータリー・ステアラブル・システム活用による温室効果ガス排出量削減の功績が認められ、パイオニア・ナチュラル・リソーシズより選定されました。パイオニアは、SLBの技術により二酸化炭素排出量の削減に加え、掘削効率も向上させることができました。
ガイアナでは、SLBがエクソンモービル・ガイアナ向けに行っている、ダイナミックキル掘削泥水の重晶石に代わる環境に優しい増量剤の実地試験を完了しました。この熱処理回収固体（TPRS）は、合成ベースの掘削泥水廃棄物をリサイクルしたものです。この2つの坑井の実地試験の成功により、TPRSの埋立地までの輸送に伴う廃棄物とトラック輸送量を削減し、重晶石の粉砕、採掘、ガイアナへの輸送に伴うカーボンフットプリント（実地試験を行った坑井だけで約54,540キロ）を削減しました。
オランダでは、ONE-DyasがN05-Aプロジェクトにおける5つの坑井の初期開発用にキャメロン・ウェルヘッドと生産ツリー・システムをSLBに発注しました。N05-Aプラットフォームは、オランダ初の北海における海上ガス処理プラットフォームで、近隣の風力発電所から供給される風力エネルギーのみにより稼働する予定です。このシステムには、ツリーバルブに設置されたサーフェス電動アクチュエーターが含まれています。沖合の生産ツリーに電動サーフェス・アクチュエーターを使用するのは、業界初の試みとなります。電動サーフェス・アクチュエーターにより設置面積が小さくなることで、生産時の二酸化炭素排出量がほぼゼロになり、信頼性の高い無人設備を実現します。納品は2024年第4四半期を予定しています。
オマーンでは、MedcoEnergiが低炭素ジオポリマー・セメントフリー・システムEcoShieldの導入に成功し、同社のセメント注入作業の脱炭素化への道を切り開きました。オマーンの最初の導入では、サーフェス・ケーシングのセメンティング作業において、従来のクラスGセメントを完全に排除し、持続可能な現地調達材料を使用しています。この作業では、従来のサーフェス・ケーシングのセメンティング作業と比較して、CO2排出量が推計で87％削減されます。これは業界のネット・ゼロへの道筋を歩むMedcoEnergiとSLBにとって大きな節目となります。エコシールド低炭素システムの作業工程は、標準的な油田セメンティング作業手順とポンプ設備を使用して設計・実施されており、従来のセメントシステムと同じ掘削パラメータを示しています。
デジタル
SLBは、大規模なデジタルテクノロジーを導入し、お客様と連携してテクノロジーとワークフローをクラウドに移行し、AI対応の新機能を採用し、洞察を活用してパフォーマンスを向上させています。当期の注目すべきハイライトは以下のとおりです。
契約獲得
インドでは、石油天然ガス公社（ONGC）がSLBに7年間のデジタルトランスフォーメーション・プロジェクトを発注し、180以上の掘削やワークオーバー・リグに統合報告プラットフォームを導入しました。このプロジェクトは、ONGCの全資産における掘削、坑井仕上げ、改修作業に関する活動報告を標準化・自動化し、優れた可視化や分析を使って企業レベルでデータ主導の意思決定を行うことを目的としています。このプロジェクトは、陸上・海上における探査・生産業務において、AIと機械学習ワークフローを活用して戦略的計画を推進し、資産パフォーマンスを最適化するための基盤となるものです。
またインドでは、石油天然ガス公社のNeela Heera asset (ONGC-NH)が、インド西部の沖合で2番目に大きな生産量を誇る油田に、統合デジタル分析システムを導入する3年間のプロジェクトをSLBに発注しました。この先進的なシステムは、膨大な生産データを統合ダッシュボードに統合し企業レベルで可視化するもので、坑井、施設、そしてINNOVATION FACTORIで開発された15の技術ワークフローを網羅し、生産監視と最適化を行います。Pipesim™定常多相流シミュレータを使用することで、ボトルネックや操業上の課題を迅速に特定し、プロアクティブな意思決定を行うことが可能になります。オフショアや地域への不必要な出張を最小限に抑えることで、HSE（衛生・安全・環境）リスクを軽減します。
パキスタンでは、石油・ガス開発公社（OGDCL）がSLBと提携し、パキスタン初のデジタル掘削ハブを立ち上げました。この提携は、高度なエンジニアリング・アルゴリズム、自動化、AI、機械学習技術を開拓し、DrillPlan™コヒーレント坑井建設計画ソリューションとDrillOps™インテリジェント坑井供給インサイト・ソリューションを使用して、パキスタン北部における困難な掘削キャンペーンの掘削効率を最適化するものです。このイニシアチブは、パキスタンのエネルギー部門における掘削作業のデジタル化を大きく進展させ、業務効率の向上、コスト削減、そして同国における持続可能な石油・ガス探査を促進するものです。
デジタル・イネーブルメント
コンゴ共和国において、エニはLNG開発の掘削キャンペーンにSLBのAIを活用した先進的な掘削自動化技術を導入しました。この自動化により、1日で1,071メートルを掘削し、総浸透率はフィールド平均の2倍を実現することができました。エニとSLBのチームは、SLBの統合デジタル技術を駆使して緊密に協力し、DrillPlanコヒーレント坑井建設計画ソリューションを皮切りに作業を進めました。坑井計画はDrillOpsオートメートがDrillPilot™リグフロア機器シーケンシング・ソフトウェアと、ダイナミック・サーベイ・ホワイル・ドリリングサービスの決定版であるTruLink™およびOrion高速テレメトリーによって実現されたダウンホール・ロータリー・ステアラブル・システム技術とともに実行されました。
オマーンでは、メドコ・オマーンが、自動掘削パフォーマンス測定・分析サービスをSLBに発注しました。このサービスでは、デジタル技術を活用して現在のリグ性能を評価し、抑留の可能性といった動的リスクを特定して軽減します。この取り組みは、メドコの操業パフォーマンスを改善し、非生産的時間を削減し、不稼働時間を最小限に抑えることを目的としています。このプロジェクトではSLBとメドコがオマーン初の国内クラウド展開で協力することになります。これはすなわちデジタルトランスフォーメーションの旅の始まりを意味するものです。このプロジェクトでは、AIを活用したデジタル技術をオマーンの掘削作業に適用し、坑井建設ワークフローを統合するのためのデジタル・プラットフォームを構築します。
米国では、エクストリームとINNOVATION FACTORIが、Total Directional Servicesなどのサービス会社の顧客と直接協力し、顧客がデータに迅速かつ効率的にアクセスできる次世代の掘削データ配信ツールを開発しました。極限まで自動化されたデジタルワークフローにより、顧客はロータリー・ステアラブル・システムデータの価値を最大限に高めることができます。データイクAIプラットフォームとの統合により、データセットからインサイトを得るプロセスが加速されます。INNOVATION FACTORIのネットワークを通じて、迅速なカスタマイズとスケーラブルな開発を提供します。
ニュー・エナジー
SLBは、以下の活動を含む革新的技術と戦略的パートナーシップを通じて、低炭素エネルギーシステムへの世界的な移行に引き続き取り組みます。
SLBは、米国エネルギー省のクリーン・エネルギー実証局がアワード・ネゴシエーションのために選定した2つのCCSプロジェクトに、技術導入パートナーとして参加しています。ひとつは、TDAリサーチとの提携によるもので、ワイオミング州ジレットにある石炭火力発電所Basin Electricのドライフォークステーションの外にあるワイオミング統合テストセンターに炭素回収システムを導入するものです。もうひとつは、ミシシッピ州にあるインターナショナル・ペーパーのヴィックスバーグ段ボール工場で計画されている炭素回収パイロット・プロジェクトで、RTIインターナショナル、インターナショナル・ペーパー、アマゾンと提携して行われています。この2つのプロジェクトの第1段階では、SLBがフロントエンドエンジニアリング設計を実施します。これらのプロジェクトは、合わせて年間27万8,000トンのCO2を経済的に回収することを目標に、2つのパイロット段階の炭素回収技術を試験的に導入します。
オーストラリアでは、SLBはMitsui E&P AustraliaのシグナスCCSハブ向けに、完全に統合されたCO2注入テストを完了しました。SLBは技術的専門知識と、Olga™ダイナミック多相流シミュレーターやSymmetry™プロセス・シミュレーション・ソフトウェアなどの技術を駆使して炭素貯蔵評価を提供し、革新的なCO2注入システムをコンセプトから実行に至るまで設計・監督しました。西オーストラリア州中西部地域のシグナス・プロジェクトは、三井物産の施設の排出量を削減し、他の産業の脱炭素化を支援することを目的としています。
フィリピンでは、エネルギー開発公社（EDC）がSLBに3年間の地熱発電プロジェクトの契約を発注しました。この契約には、地熱井の酸処理、 セメンティング、 泥水検層作業が含まれています。
米国では、コネチカット州、マサチューセッツ州、ニューハンプシャー州のエネルギー供給会社であるエバーソースが、SLBのセルシウス・エナジーと提携し、米国で初となる電力会社所有のネットワーク型地熱冷暖房システムを構築します。完成した地熱ネットワークは、マサチューセッツ州フラミンガムにある40棟近い建物に入居する140の顧客を結ぶことになります。セルシウス・エナジーは、そのユニークなボーリング孔の設計と掘削で選ばれ、これまでにエバーソースのパイロット・プログラムのために90のボーリング孔の設置を管理してきました。セルシウス・エナジーは、地表配管でつながった従来の大規模な垂直ボーリング孔の代わりに、独自のピラミッド型ソリューションを使用することで、地表の設置面積を大幅に削減し、必要となる地表配管を74％削減しました。
財務諸表
要約連結損益計算書
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| 第1四半期 | ||||
| 3月31日締め |
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| 売上高 |
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| 利息およびその他の収入(1) |
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| 経費 | ||||
| 売上原価 (1) |
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| 研究・エンジニアリング |
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| 一般管理費 |
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| 合併および統合(1) |
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| 利息 |
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| 税引き前利益(1) |
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| 税金費用 (1) |
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| 純利益 (1) |
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| 非支配持分に帰属する純利益(1) |
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| SLBに帰属する純利益(1) |
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| SLBの希薄化後1株当たり利益 (1) |
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| 平均流通株式数 |
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| 希薄化後平均流通株式数 |
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| 経費に含まれる減価償却費(2) |
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| (1) |
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| (2) |
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要約連結貸借対照表
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| 資産の部 |
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| 流動資産 | ||||
| 現金および短期投資 |
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| 売掛金 |
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| 棚卸資産 |
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| その他の流動資産 |
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| 関連会社への投資 |
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| 固定資産 |
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| のれん |
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| 無形資産 |
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| その他の資産 |
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| 負債および株主資本の部 | ||||
| 流動負債 | ||||
| 買掛金・未払負債 |
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| 概算所得税債務 |
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| 短期借入金・長期債務の1年以内返済分 |
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| 未払配当金 |
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| 長期債務 |
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| 退職後給付 |
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| その他の負債 |
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| 株主資本 |
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流動性
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| 流動性内訳 | 2024年 3月31日 | 2023年 12月31日 | 2023年 3月31日 | |||
| 現金および短期投資 |
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| 短期借入金・長期債務の1年以内返済分 |
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| 長期債務 |
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| 純負債(1) |
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| 流動性増減の詳細を以下に示します。 | ||||||
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| 3月31日締め |
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| 純利益 |
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| 特別利益・費用（税引き後）(2) |
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| 減価償却(3) |
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| 株式報酬費用 |
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| 運転資金の増減 |
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| その他 |
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| 営業活動によるキャッシュフロー |
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| 設備投資 |
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| APS投資 |
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| 資産計上された探査データ |
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| フリーキャッシュフロー (4) |
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| 支払配当金 |
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| 株式買い戻し |
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| 従業員持株制度による受取金 |
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| 事業買収・投資（取得した現金と負担した負債を控除） |
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| ブルーチップ・スワップ証券の購入 |
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| ブルーチップ・スワップ証券の売却による受取金 |
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| リバティーの株式売却による受取金 |
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| 株式報酬の決済純額にかかる税金 |
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| その他 |
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| 為替レートの変動の影響を除く純負債の減少 |
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| 為替レートの変動が純負債に及ぼす影響 |
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| 純負債の減少 |
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| 純負債（期首） |
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| 純負債（期末） |
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特別費用・利益
2024年第1四半期および通期業績発表では、米国で一般的に認められた会計原則（GAAP）に基づく財務業績に加え、非GAAPによる財務業績（SECの規則Gに基づく）を提示しています。「流動性」の項目に示された非GAAP財務指標に加え、特別費用・利益を除く純利益、ならびにこれに基づく指標（特別費用・利益を除く希薄化後EPS、SLBに帰属するSLBの純利益（特別費用・利益を除く）、特別費用・利益を除く実効税率、調整EBITDAおよび調整EBITDA利益率）は非GAAP財務指標です。経営陣は、これらの財務指標から特別費用・利益を除外することで、SLBの基本的な業績と営業動向についての有用な視点が得られ、期間ごとのSLBの業務を評価する手段になると考えています。これらの指標はまた、一定の奨励給を判断する上での業績指標として経営陣が用います。上記の非GAAP財務指標は、GAAPに基づく財務業績の他の指標と併せて検討するものであり、これらの指標の代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようにしてください。一部のそのような非GAAP財務指標と対応するGAAP指標の差異調整を以下に示します。調整EBITDAと対応するGAAP指標の差異調整は、「補足情報」の項（質問9）をご覧ください。
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| 2024年第1四半期 | ||||||||||
| 税引き前 | 税額 | 非支配 持分 | 純額 | 希薄化後 EPS | ||||||
| SLBに帰属する純利益（GAAPベース） |
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| 合併および統合(1) |
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| SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く） |
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| 2023年第1四半期 | ||||||||||
| 税引き前 | 税額 | 非支配 持分 | 純額 | 希薄化後 EPS | ||||||
| SLBに帰属する純利益（GAAPベース） |
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| リバティー株式の売却による利益(2) |
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| SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く） |
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| 2023年第4四半期 | ||||||||||
| 税引き前 | 税額 | 非支配 持分 | 純額 | 希薄化後 EPS | ||||||
| SLBに帰属する純利益（GAAPベース） |
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| 合併および統合(3) |
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| アルゼンチン通貨切り下げ(4) |
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| SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く） |
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部門別
| (単位：100万) | ||||||||||||
| 四半期 | ||||||||||||
| 2024年3月31日締め | 2023年12月31日締め | 2023年3月31日締め | ||||||||||
| 売上高 | 税引き前 利益 | 売上高 | 税引き前 利益 | 売上高 | 税引き前 利益 | |||||||
| デジタル＆統合 |
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| 貯留層挙動 |
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| 生産システム |
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| 税引き前セグメント営業利益 |
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| 全社など |
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| 受取利息(1) |
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| 支払利息 (1) |
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| 特別費用・利益(2) |
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補足情報
よくある質問
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Contacts
Investors
James R. McDonald – SVP, Investor Relations &Industry Affairs, SLB
Joy V. Domingo – Director of Investor Relations, SLB
Tel: +1 (713) 375-3535
Email: investor-relations@slb.com
Media Josh Byerly – Vice President of Communications, SLB
Moira Duff – Director of External Communications, SLB
Tel: +1 (713) 375-3407
Email: media@slb.com
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