(写真左から)トレジャーデータ株式会社 社長執行役員 三浦 喬 様、 日本情報通信株式会社 取締役上席執行役員 太田 秀生、 トレジャーデータ株式会社 Chief Product Officer Rafael Flores 様


NI+C Treasure Dataの取り組み

NTTグループの日本情報通信株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長執行役員:桜井 伝治、以下 NI+C)は2025年5月26日、トレジャーデータ株式会社(日本法人本社:東京都港区、社長執行役員:三浦 喬、以下 トレジャーデータ社)の2024年度の実績に関する「Treasure Data Partner Award」で、「The Best Growth Partner」を受賞いたしました。

「The Best Growth Partner」は、トレジャーデータ社とのビジネスにおいて、大規模プロジェクト等の獲得を通じ、最も高い成長を遂げ、Treasure Dataビジネスの成長に寄与したことが評価されたものです。

NI+Cは、今後もトレジャーデータ社と、新しい価値を提供し続けられるパートナーを目指してまいります。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/439549/LL_img_439549_1.jpg
(写真左から)トレジャーデータ株式会社 社長執行役員 三浦 喬 様、 日本情報通信株式会社 取締役上席執行役員 太田 秀生、 トレジャーデータ株式会社 Chief Product Officer Rafael Flores 様

参考)トレジャーデータ株式会社、2024年度パートナーアワード決定:
https://www.treasuredata.co.jp/press-releases/202526_partneraward2024/


◆ NI+C Treasure Dataの取り組み < https://www.niandc.co.jp/sol/treasuredata/
トレジャーデータ社のパートナーとして、2018年より販売から構築、運用支援までの一貫したサービスを提供しております。これまでの多数の構築実績に基づき、お客様のご要望をお聞きし、最適な機能の組み合わせでの実装を行い、One to One マーケティングの実現に向けたお手伝いをいたします。

<関連事例>
株式会社千葉銀行: https://www.niandc.co.jp/news/20250509_61989/

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/439549/LL_img_439549_2.png
NI+C Treasure Dataの取り組み

■ トレジャーデータ株式会社について < https://www.treasuredata.co.jp
Treasure Data, Inc.は2011年12月に米国で設立され、2012年11月には日本法人であるトレジャーデータ株式会社を東京に設立しました。日本を事業開発および技術開発の重要拠点として位置づけ、これまで国内外の企業のデジタル変革を支援してきました。

トレジャーデータは、世界をけん引する革新的な企業に向けて、高い信頼性と性能、そしてAIを軸としたアーキテクチャを融合した、エンタープライズ企業向けの「インテリジェント・カスタマーデータプラットフォーム(CDP)」を提供しています。安全性と柔軟な拡張性を備えた環境のもと、顧客一人ひとりに最適化された高度なパーソナライゼーションを実現し、企業の収益向上やマーケティングコストの最適化に貢献しています。

Treasure Data CDPは、マーケティング、営業、カスタマーサービスなど顧客接点を担うすべての部門が、顧客データを最大の資産として活用できるよう支援します。現在、Fortune 500やGlobal 2000を含む世界中の400社以上の企業に導入されており、日本市場においては8年連続でCDP市場シェアNo.1(※)を獲得しています。

※出典:ITR 「ITR Market View:メール/Webマーケティング市場2025」 CDP市場:ベンダー別売上金額推移およびシェア(2017~2024年度予測)


■ 日本情報通信株式会社について < https://www.niandc.co.jp/
日本情報通信株式会社(NI+C)は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立し、2025年に創立40周年を迎えます。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。


記載の製品/サービス名称、社名及びロゴマークは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。
情報提供元: @Press