右：米Edgio社　Chief Technology Officer／General Manager of Applications Ajay Kapur様　左：日本情報通信株式会社　代表取締役社長執行役員　桜井 伝治


Edgioロゴ


Edgioの特長1


Edgioの特長2

NTTグループの日本情報通信株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：桜井 伝治、以下 NI+C)は、米Edgio社(本社：アメリカ合衆国 アリゾナ州 テンピ、President,Chief Exective Officer&Director Bob Lyons)とリセラー契約を締結し、本日8月7日より「Edgio Applications Platform」の提供を開始します。

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右：米Edgio社 Chief Technology Officer／General Manager of Applications Ajay Kapur様 左：日本情報通信株式会社 代表取締役社長執行役員 桜井 伝治
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NI+Cは、企業や団体を襲う高度化・巧妙化するサイバー攻撃に対抗するため、ゼロトラストベースのセキュリティソリューションを多数提供し、お客様が安心してIT基盤を運用できる環境をサポートしています。
今回、新たなラインナップとして、豊富な機能を備えたWebセキュリティソリューション「Edgio」の提供を開始します。


【Edgioの特長】
1. WAF※1、DDoS※2対策、さらにはBot対策やAPIセキュリティ等を利用して、包括的にWebサイトを保護します。

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Edgioの特長1

2. デュアルWAFモード(Audit WAFとProduction WAFの同時並行運用)を採用することにより、解析時間を短縮し、ゼロデイ攻撃への対応を迅速に行うことが可能となります。また現状の運用環境に影響を与えることなく、最新のセキュリティルールを反映することができます。

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Edgioの特長2

3. 24時間365日稼働するSOC※3や、セキュリティの専門家によるワンタイムオンボーディングサービス、専任の担当者による設定支援や技術相談等を提供しており、WAFの運用を強力に支えます。(SOCは英語対応になります)

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Edgioの特長3

4. CDN※4機能により、Webサイトのパフォーマンス向上を実現します。

今後もNI+Cは、Edgioを含む豊富な製品ラインナップを通じて、企業や団体のゼロトラストベースの環境への移行を引き続きサポートします。さらに、セキュリティ対策のプロフェッショナルが、お客様の重要な情報資産を保護するための最適なソリューションを提案いたします。製品の導入支援から導入後のサポートに至るまで、NI+Cはお客様のセキュリティ対策を支援します。

※1 WAF(Web Application Firewall)：ウェブアプリケーションの脆弱性を悪用した攻撃からウェブアプリケーションを保護するセキュリティ対策
※2 DDoS(Distributed Denial of Service)：標的となるコンピュータに対して複数のマシンから大量の処理負荷を与えることでサービスを機能停止状態へ追い込む攻撃
※3 SOC(Security Operation Center)：サイバー攻撃の検知や分析を行い、その対策を講じることなどを専門とする組織
※4 CDN(Contents Delivery Network)：数多くのキャッシュサーバーなどで構成されたプラットフォームを用いることにより、Webサイト上のコンテンツを迅速にエンドユーザーに届けるための仕組み


■エッジオ・ジャパン株式会社 カントリーマネージャー 田所 隆幸氏からのコメント
この度、Edgio Applications Platformが日本情報通信の新たなラインナップに加わることを大変嬉しく思います。Edgio Applications Platformは、包括的なWebサイト保護を実現すると同時に、Webパフォーマンスの高速化を可能にし、お客様のデジタル体験向上に大きく貢献します。日本情報通信と共に、最適なソリューションを提供し続けることで、より多くのお客様が安心してデジタル空間での活動を行えるようになることを確信しています。


■日本情報通信株式会社について ＜ https://www.niandc.co.jp/ ＞
日本情報通信株式会社(NI+C)は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。

記載の製品／サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。
情報提供元： ＠Press