日本における65歳以上の人口は、3,589万人となり、総人口に占める割合(高齢化率)も28.4%となりました。(※1) これに伴い、超高齢化が進む中で今後も認知症を患う高齢者数が急速に増加すると見込まれています。また、2015年に厚生労働省は「認知症施策推進総合戦略~認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて~」の戦略として新オレンジプランを発表し、このプランの中で認知症の危険因子に初めて難聴が加えられました。難聴は認知症の危険因子であり、難聴への介入は認知症の予防法として最も有効であることが明らかになっています。 (※2) 難聴に気づき、補聴器導入などの医療的介入を加えることは高齢者のADL(Activities of Daily Living:日常生活動作)やQOL(Quality of Life:生活の質)に影響することは明白であり、「聞こえにくさ」を正しく評価し、適切に医療介入することで、高齢者のADLやQOLを改善しうる研究も発表されています。(※3)