ファッション業界　卸売プラットフォーム「JOOR」


有限会社オフィスホドタ(BANZAY)　Tシャツ1


有限会社オフィスホドタ(BANZAY)　Tシャツ2


有限会社オフィスホドタ(BANZAY)　マスク

2020年度のTOKYO KNITは、プロジェクト参加ファクトリーが共通の開発テーマとして、「SUSTAINABLE ACTION by TOKYO KNIT」(※1)を掲げ、来る2030年に向けて世界が合意した持続可能な取り組みへ、独自の目標を掲げスタートします。
2020年度は、コロナ禍のため海外展示会への出展参加が難しいことから、ファッション業界において世界最大で業界標準の卸売プラットフォームJOOR(※2)と提携。
世界中の200,000以上の小売店バイヤーと今季参加ブランドとの接点の機会をつくります。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_1.png
ファッション業界 卸売プラットフォーム「JOOR」

その取り組みの一つとして、2021年1月12日よりJOORを活用した第1弾企画をスタートし、2020年1月のPITTI UOMOにて世界初披露を行ったコレクション9点を出展いたしました。
そして、2021年2月8日からは、JOORを活用した第2弾企画として、TOKYO KNITメンバー企業による新作コレクションの販売を開始。今年度のTOKYO KNITの開発テーマである、「SUSTAINABLE ACTION by TOKYO KNIT」を表現する商品ラインナップとなっております。


＜JOOR第2弾企画詳細情報＞
実施期間：2021年2月8日(月)～3月31日(水)

TOKYO KNIT認証企業の中で、海外展開に意欲のあるファクトリーブランド5ブランドが出展。
代表的な商品としては、土から生まれ土に還る和紙素材を100％使ったリラクシングウェア(WAKOH)や廃棄食材で染めたカジュアルウェア(BANZAY)など地球環境にやさしいものづくり。
ルームシューズ(merippa)やエプロンドレス(kapoc)など家での生活時間充実のための新しいスタイルの提案。
赤ちゃんが大人になる「未来」を汚したくない一心で、サスティナブルな生産を目指して作られているベビー服(Chene)…等々、今の時代にマッチしたバラエティある展開となっています。


＜JOOR第2弾 出展社(ブランド)一覧＞
https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/att_245905_1.pdf

社名(ブランド)：出展商品
(1) 有限会社オフィスホドタ(BANZAY)
メンズ＆レディース／Tシャツ、マスク(野菜染×抗菌)
(2) 株式会社ナラハラニット(Chene)
ベビー、子供服
(3) 中橋莫大小株式会社(merippa)
ルームシューズ
(4) 増見哲株式会社(kapoc)
at-home wear(割烹着)
(5) 株式会社和興(WAKOH)
和紙の服(メンズ＆レディース／長袖プルオーバー、半袖プルオーバー、マスク)


＜参考：JOOR出展商品画像＞
(1) 有限会社オフィスホドタ(BANZAY)：Tシャツ、マスク
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_2.jpg
有限会社オフィスホドタ(BANZAY) Tシャツ1
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_3.jpg
有限会社オフィスホドタ(BANZAY) Tシャツ2
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_4.jpg
有限会社オフィスホドタ(BANZAY) マスク

(2) 株式会社ナラハラニット(Chene)：ベビー、子供服
画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_5.jpg
株式会社ナラハラニット(Chene) ベビー、子供服1
画像6: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_6.jpg
株式会社ナラハラニット(Chene) ベビー、子供服2

(3) 中橋莫大小株式会社(merippa)：ルームシューズ
画像7: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_7.jpg
中橋莫大小株式会社(merippa) ルームシューズ1
画像8: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_8.jpeg
中橋莫大小株式会社(merippa) ルームシューズ2

(4) 増見哲株式会社(kapoc)：at-home wear(割烹着)
画像9: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_9.jpg
増見哲株式会社(kapoc) at-home wear(割烹着)
画像10: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_10.jpg
増見哲株式会社(kapoc) at-home wear(割烹着) 着用イメージ

(5) 株式会社和興(WAKOH)：和紙の服(メンズ＆レディース／プルオーバー)
画像11: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_11.jpg
株式会社和興(WAKOH) 和紙の服
画像12: https://www.atpress.ne.jp/releases/245905/LL_img_245905_12.jpg
株式会社和興(WAKOH) 和紙の服(マスク)


＜TOKYO KNITの取り組み＞
東京ニットファッション工業組合(※3)では、2015年よりスタートした青年部メンバーによる「次世代プロジェクト」を通した勉強会で、産地ブランドについての研究が行われてきました。その後、東京都中小企業団体中央会からの支援により「TOKYO KNIT」(※4)ブランドを構築し、品質と技術を保証するブランド認証制度(※5)を導入するなど、東京をニット産地とする「産地のブランド化」を目指し、東京ニット製品の付加価値向上に取り組んでおります。

(※1)SUSTAINABLE ACTION by TOKYO KNITについて
ものづくりに携わるTOKYO KNITの認証企業が、次世代に向けて美しい地球を維持し、伝えていくために、中小企業のファクトリーだからこそできることを推進し、訴えていくものです。
2030年に向けて世界が合意した「持続可能な開発目標」＝SDGsの目標達成へ向けて、TOKYO KNITとして、「商品」「工場」「企業」「生活者」という4つの切り口で認証各社が自己チェックを行い、その達成度合いを公開していきます。
個々の企業の努力を集め、TOKYO KNITとして世界に対して、ヒトに対してできることを明確にしていきます。

(※2)JOORについて
「JOOR(ジョア)」はファッションの世界で業界標準の卸売プラットフォームとして、月次で＄1.5B(約1,600億円)のGMV(卸売金額)を扱っています。8,600を超えるブランドと144カ国を超える200,000以上の洗練された小売店を結び付けています。

(※3)東京ニットファッション工業組合(略称：TKF)
ニット生地並びに製品の製造業を営む中小企業者の経営の改善発展、安定、合理化を図ることを目的とし、昭和24年に中小企業等協同組合法の下、正式に法人格を持つ団体として発足。
昭和61年に現在の名称である「東京ニットファッション工業組合」と改称、現在約200社の組合員を擁する組織。( http://www.tkf.or.jp/ )

(※4)TOKYO KNITについて
東京にしか創れないニットの未来を世界に発信する、それが私たちのミッションです。
TOKYO KNITは、東京の東部、墨田区本所界隈を中心に事業を展開しているニットファッション製造事業者が、次なる時代のファッション産業のあり方を目指す、新しいものづくりのプラットフォームです。東京のニット産業の歴史は江戸時代に遡ります。鎖国状態にあった当時の日本は、多くを国内生産に頼る必要があり、戦国時代の終焉とともに訪れた泰平のなかで、武士は刀を捨て、新たな仕事に従事することを迫られました。江戸東部に住んでいた武士は、手編みにより靴下や下着といったメリヤス製品を作るようになり、それが徐々に進化し、明治時代の殖産興業政策によりこの地はニット産業発祥の地となったのです。戦後、ファッション文化の中心となった東京には、多くのデザイナーがアトリエを構え、流通、小売業者も急増。
さらに1970年代以降には、東京発のデザインが世界でも高く評価されるようになり、東京のニットメーカーはカジュアルからハイファッションまで、幅広いクリエーションに携わることになりました。東京のニット産業には、歴史と経験に基づく確かな技術力とともに、世界を刺激し続ける東京ファッション独自の創造力を支えるフレキシブルな思想が根付いているのです。( http://www.tokyoknit.jp/ )

(※5)TOKYO KNITブランド認証制度
東京ニットファッション工業組合では、「技術のブランド化」をテーマに、組合員企業の中で、一定の認証基準を満たす企業を、有識者による認証審査委員会(水野誠一委員長)の審査により「TOKYO KNIT」ブランドの認証企業として認証しています。現在、31社が認証されています。
情報提供元： ＠Press