FPP(パパイヤ発酵食品) イメージ


大里研究所　外観

大里研究所(所在地：岐阜県揖斐郡、理事長：林 幸泰)は、当研究所が開発した『FPP(パパイヤ発酵食品)』が、医療と食品の両方の機能をもった機能性食品およびメディカル・フードの特徴と可能性についての書籍「Developing New Functional Food and Nutraceutical Products (新しい機能性食品と栄養補助食品の現状)」※に、この中で機能性食品としては唯一取り上げられ、臨床研究が紹介されました。

※米国の医学生物科学分野における主要出版社の一つである、アカデミック・プレス社から2016年9月26日発売。編集：Debasis Bagchi、Sreejayan Nair



『FPP(パパイヤ発酵食品)』について： http://www.ori-japan.com/aboutfpp/





【掲載内容】

食品および栄養学の科学者・研究者、栄養補助食品および機能性食品の製品開発者・経営者・市場関係者といった幅広い対象に向けて発表された本書籍のテーマは、世界各国の規制、新製品の認可、マーケティング、食品表示、知的財産などの多岐にわたり、グローバルな視点から見た現状と今後の展望が各分野の専門家によりまとめられています。

その中で“機能性食品の最先端の臨床応用”として、オハイオ州立大学 チャンダン・K・セン教授らが行った『糖尿病患者の創傷治癒におけるFPPの臨床研究』が第23章に紹介されています。



チャンダン・K・セン教授は、オハイオ州立大学総合創傷センターの外科の終身教授で専務理事を務めると同時に、オハイオ州立大学の再生医療・細胞療法センターの理事長を兼務しています。(参照： http://www.chandansen.org/ )。糖尿病患者における慢性創傷の問題は世界的な肥満の増加に伴い米国ではすでに社会的な問題となっており、機能性食品が医療費削減果たし得る役割への期待は大きく、メディカル・フードとしてのFPPの可能性に注目が高まっています。





【FPP(パパイヤ発酵食品)について】

FPPとは、パパイヤ発酵食品(Fermented Papaya Preparation)のことで、自然の恵みであるパパイヤを独自の技術で発酵させた食品です。FPPは抗酸化システムの機能向上、免疫調節機能、抗炎症作用をもつ食品として、数多くの臨床研究が報告されており、現在も世界の様々な大学や研究機関で研究が進められています。





＜原料からこだわった安全性＞

原料となるパパイヤは、ハワイの契約農場で栽培された自然の(遺伝子組み換えしていない：NonOGM)パパイヤ。しかも日本人スタッフが入念に状態をチェックした果実だけを使用しています。そのパパイヤを独自の発酵技術により12カ月間かけて作り上げたのが、FPP(パパイヤ発酵食品)です。添加物、保存料は一切使用していません。まさに自然の恵みを発酵し、凝縮させた、どなたでも安心してお召し上がりいただける発酵食品です。



FPPは、パパイヤを発酵させた食品ゆえ、食品としての安全を第一に考え、欧米でもっとも厳しいこの食品安全規格の取得に2010年からチャレンジしてきました。これにより、FPPの製造はISO 9001、ISO 14001、ISO 22000、そしてFSSC 22000※のシステムのもとに行われます。





※規格詳細

ISO 9001：製品やサービスの品質保証を通じて、顧客満足向上と品質マネジメントシステムの継続的な改善を実現する国際規格です。［日本品質保証機構(JQA)］



ISO 14001：サステナビリティ(持続可能性)の考えのもと、環境リスクの低減および環境への貢献と経営の両立を目指す環境マネジメントシステムの国際規格です。［日本品質保証機構(JQA)］



ISO 22000：HACCPの食品衛生管理手法をもとに、消費者への安全な食品提供を可能にする食品安全マネジメントシステム(FSMS)の国際規格です。［日本品質保証機構(JQA)］



FSSC 22000：食品安全マネジメントシステムの国際規格であるISO 22000と、それを発展させたISO／TS 22002-1(またはISO／TS 22002-4)を統合し、国際食品安全イニシアチブ(GFSI)が制定したベンチマーク承認規格です。［日本品質保証機構(JQA)］







【研究所概要】

名称　： 大里研究所 (Osato Research Institute、略称：ORI)

所在地： 〒501-0501　岐阜県揖斐郡大野町稲富1956

設立　： 1998年11月

代表　： 理事長　林 幸泰

URL　 ： http://www.ori-japan.com/

▼2005年、高齢化社会における医療費削減を目的に、スイスに財団設立。
情報提供元： ＠Press