2016年は来場者7,014人、商談件数3,823件


Manufacturing Expo 2017の併催イベント


事前マッチングで効率的に商談


ASEAN各国からも来場

Reed Tradex Co., Ltd.( http://www.reedtradex.com/ ) / Factory Network Asia (Thailand) Co., Ltd.( http://www.factorynetasia.com/ )は、日本の有力銀行と地方自治体を共催に迎え、「Mfair バンコク 2017 ものづくり商談会」を2017年6月21日(水)-23日(金)の3日間にわたり共同で開催いたします。

このイベントは、日タイ製造業のビジネス拡大と交流を目的としており、バンコクでは今回が第4回目の開催となります。





2017年は会場をBITEC Hall 105に移動。より多くの来場者が期待できます。

また、出展料金を改定し、より費用対効果の高いご出展がいただけるのに加え、出展社募集開始から1ヶ月の間、先着50社様を対象に早期割引価格でのお申込が可能です。

タイにおける製造業様および関連企業様を対象に、タイでの事業発展のきっかけや新たな出会いを求める絶好の場としてご利用いただけるものと期待いたしております。





1．名称

Mfair バンコク 2017 ものづくり商談会( http://www.mfairshow.com/ )



2．出展対象

＜製造業＞

タイでの部品調達、販路拡大を目的とする製造業企業

※ B to Bで部品・製品を製造・加工している企業

金属製品、自動車・鉄道・船舶製品、鉄鋼業、非鉄金属、一般機械器具、電気機械器具、情報通信機械器具、電子部品・デバイス、精密機械器具、繊維・繊維製品、化学工業、プラスチック・ゴム製品、石油・石炭製品など



＜ソリューション企業＞

製造業企業にサービス、製品を提供する非製造業企業

商社、IT(ソフト開発)、人材、物流など



3．出展対象外

工作機械メーカー → Manufacturing EXPOへの出展を推奨



4．日時

2017年6月21日(水)-23日(金)の3日間　10:00～18:00

全日程：出展企業同士、来場企業との事前予約商談＋来場者とのフリー商談



5．場所

BITEC Hall 105 Manufacturing Expo 2017の併催イベントとして開催



6．小間数

200小間(見込)



7．来場者

9,000名(見込)



8．商談会の特徴

(1) 出展各社が登録する調達・販売案件を基に、Web上で商談の事前申込とマッチングを行うことにより、会期中に計画的、効率的な商談を行うことが可能です。



(2) 豊富な自社媒体(WEBサイト・マガジン・メルマガ)を通してイベントと出展企業PRを行います。また、Manufacturing Expoとの併催により、タイはもとより、ASEAN各国から多くの来場企業が見込めます。



(3) バイヤーズビレッジの設置

調達目的のみでご参加いただく大手製造業と直接商談を行えるバイヤーズビレッジエリアを設置。大手企業に対して販売申込みができるチャンスを作ります。



(4) マッチングコーディネーターによるサポート

タイにおける製造業を熟知した専門家がニーズに合った調達先、販売先とのマッチングをサポートします。



(5) タイ企業とのマッチング

タイ主要工業会が公式にイベントをバックアップ。これにより、タイローカル企業とのマッチングをサポートいたします。



(6) 早期出展お申込割引の適用

11月11日(金)までにお申込みいただきました先着50社様には早期割引価格でご出展いただけます。



9．主催

Reed Tradex Company Limited. / Factory Network Asia (Thailand) Co., Ltd.



10．共催：

銀行および自治体、合計27団体(五十音順、「　」は連名共催)

愛知銀行、池田泉州銀行、大垣共立銀行、岐阜信用金庫、「九州フィナンシャルグループ(肥後銀行、鹿児島銀行)」、京都銀行、群馬銀行、山陰合同銀行、「滋賀銀行・滋賀県」、清水銀行、七十七銀行、十六銀行、「めぶきフィナンシャルグループ(常陽銀行、足利銀行)・茨城県・栃木県」、瀬戸信用金庫、中国銀行、東邦銀行、北陸銀行、名古屋銀行、南都銀行、百五銀行、百十四銀行、みなと銀行、「福井県・福井銀行」、三重銀行、山形銀行、山梨中央銀行、「りそな銀行・埼玉りそな銀行・近畿大阪銀行」(他数団体が共催予定)



11．協賛

カシコン銀行、バンコック銀行、NNA (THAILAND) CO., LTD.



12．後援

在タイ日本国大使館、泰日経済技術振興協会、泰日工業大学、独立行政法人中小企業基盤整備機構、日本貿易振興機構(JETRO) バンコク事務所、盤谷日本人商工会議所、Bureau of Supporting Industries Development(BSID)(タイ工業省内組織)、Thai German Institute(TGI)、THAI SUBCONTRACTING PROMOTION ASSOCIATION(他数団体が後援予定)



13．出展申込期間

2017年2月17日(金)まで
情報提供元： ＠Press