消費行動は縮小するものの、食費のみは上昇傾向!?日本人の“今”を映す最新生活データが明らかに！

最近の調査結果から、日本の消費行動が縮小していることが明らかになりました。株式会社クロス・マーケティングが実施した「消費動向に関する定点調査」によると、20～69歳の男女1,200人を対象に、生活実態や消費動向の変化が分析されました。特に注目すべきは、全体の消費支出が減少している一方で、食品に関する支出のみが増加している点です。調査は2025年5月9日から10日にかけて行われ、物価の高騰やコメ価格の上昇といった経済的要因が影響を与えています。調査の目的は、消費者の暮らしの状況を把握し、景気動向の判断材料を得ることにあります。今後の景気に対する見通しも厳しい傾向が見受けられ、多くの人々が「悪化する」と回答しています。

調査によると、生活実態DI値では「睡眠時間」が減少し、「給与所得」は上昇から低下に転じています。これに伴い、預貯金も減っている状況が見て取れます。一方で、「食費」は4pt上昇していることが特徴的です。これは、物価が上昇し、消費者が価格の高騰に対応するために食材への支出が増えていることを示しています。食材の価格高騰は、外食頻度やテイクアウト回数にも影響を与えています。外食やテイクアウトの利用が減少しているのは、消費者が以前よりも慎重に支出を行っているからです。このような傾向は、今後も続くことが予想されます。今後1年間の景気に関する見通しでは、59％の人々が「悪くなると思う」と回答しました。この数字は、コロナ禍の初期と同様に高いものです。自分自身の消費についても、「減ると思う」という回答が増加しており、消費行動の縮小は今後も続くでしょう。

詳しくは「株式会社クロス・マーケティング」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部小松