航空業界のシンクタンクであるCentre for Aviation（CAPA）は、日本航空（JAL）を2018年の「Asia Pacific Airline of the Year」に選出した。2011年に続き、2回目の受賞となる。11月8日にシンガポールで発表した。
CAPAは1990年にオーストラリアで設立され、アジア・オセアニア、欧州、米州、インド、香港などに拠点を持ち、世界規模で航空およびその周辺業界に関する広範な情報収集や分析を実施している、航空業界に関する独立系のシンクタンク。毎年11のカテゴリーに分け、グローバルとアジアパシフィックのそれぞれ2部門に分けて表彰を行っており、グルーバル部門の受賞者はベルリンで11月27日に発表される。
「Asia Pacific Airline of the Year」は、過去1年間を含めて継続して航空業界全体を牽引し、他の模範となるような極めて優れた業績を残した航空会社に対して贈られる。アライアンスを超えた提携の拡大、中長距離格安航空会社（LCC）の設立に加え、過去7年間に渡って毎年1,000億円以上の営業利益を生み出すなど、大きな成長を遂げていることが受賞の理由だという。
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