次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発を行うAPBは、日産自動車および三洋化成工業と、両社が保有する全樹脂電池の要素技術に関する特許およびノウハウについて、実施許諾契約を締結した。
今回ライセンスを受ける全樹脂電池の要素技術は、APBの現代表取締役である堀江英明氏が1990年代より構想し、日産および三洋化成が2012年より共同で研究開発を行ってきた。全樹脂電池は、活物質に樹脂被覆を行い、樹脂集電体に塗布をすることで電極を形成している。このような独自の製造プロセスにより、従来のリチウムイオン電池よりも工程を短縮することで、製造コスト・リードタイムの削減を実現するとともに、これまでにない高い異常時信頼性とエネルギー密度を実現している。部品点数が少なくて済むバイポーラ積層型で、樹脂で構成しているため、電極の厚膜化が容易に行え、セルの大型化が可能で形状自由度が高いことも特長であり、リチウムイオン電池理想の構造ともいえる。
本契約締結により、APBは日本国内外における自動車用途を除く全樹脂電池の開発、製造及び販売の権利を取得する。APBは、全樹脂電池の製造及び販売を行う世界初のスタートアップとして、日産および三洋化成によって研究開発されてきた全樹脂電池技術の事業化を加速させていく。
【APB株式会社代表取締役・堀江英明氏によるコメント】
今回のライセンス契約の締結により、世界初の電池デザインである全樹脂電池の根幹となる革新的な技術群を得ることができ、いよいよ本格的な生産に向けた基盤が整うことを大変喜ばしく思います。本技術の社会実装に向け、一層身を引き締めて挑戦を続けていきたいと考えます。
