キヤノンマーケティングジャパンは、このほど金属技研に米国3D Systems（スリーディー・システムズ）社製の金属3Dプリンター「ProX DMP 320」を納入した。これに伴い、キヤノンMJ は航空・宇宙・エネルギー産業などの重工業分野や自動車分野の部品量産用途向けに金属3D プリンター事業を強化していく。
欧米を中心とする海外のものづくりの現場では、金属3D プリンターの導入が本格化している。従来の製造方法とは異なる、金属3Dプリンターに適した設計・生産技術ノウハウが新たに確立され始め、それを背景として国内企業でも装置導入が進んでいる。ここ数年で、量産適用の目途を付けた企業が、より生産性の高い大型装置の導入に向けて動き出しており、今後も市場拡大が見込まれる。（キヤノンMJ 調べ）
キヤノンMJ はこのたび、米国3D Systems 社製の金属3D プリンター「ProX DMP 320」を金属技研の新設備として納入し、装置の技術サポートとフィールドサービスにより稼働開始を全面的に支援する。これに伴い、キヤノンMJは航空・宇宙・エネルギー産業などの重工業分野や自動車分野の部品量産用途向けに、米国3D Systems 社製の量産用中型機「ProX DMP 320」および量産用大型機「DMP Factory500 Solution」を中核に金属3D プリンター事業を強化していく。
量産用中型機「ProX DMP 320」および量産用大型機「DMP Factory 500 Solution」は、金属粉末をレーザーで溶融する金属3Dプリンター。アディティブマニュファクチュアリングという、従来の金属加工製造プロセスとは全く異なる付加製造手法により、材料の消費を最小限に抑えながら高性能、高精度、短時間に金属部品を製造できる。従来の金属加工製造プロセスでは困難だったラティス構造や微細かつ複雑な形状の金属部品を一体の造形物として製造することが可能だ。
金属技研は、米国3D Systems 社製のレーザー積層造形装置「ProX DMP 320」1台を神奈川県海老名市の神奈川工場内テクニカルセンターに新たに導入し、2018年8月1日より稼動を開始した。導入された造形装置は、金属技研がこれまで保有していたレーザー積層造形装置の約1.4 倍の造形エリアを有しており（最大造形エリア：273×273×390mm、 30mm 厚ビルドプレート使用時)、大型製品の造形や複数部品の同時造形によるコスト低減が可能となる。
今回の新設備導入により、金属技研の金属積層造形事業は、レーザー積層造形装置2 台および電子ビーム造形装置2台の合計4台体制となった。金属技研は、熱源方式の違いによるメリットやデメリットを把握した上での形状提案や、積層造形のメリットを生かした最適化形状提案を行うことにより、 顧客のニーズに沿った最終製品の提供や社内研究開発への適応を進めていく。
