本調査結果によると、回答企業の85%が、今後5年間において、戦略的人事機能が成功の鍵を握ると考えている一方で、89％は、変化するビジネスニーズに対応するためには人事部門を抜本的に変革する必要があると感じています。また、すでに人材優位性を確立し、ビジネスと人材面においてより高い成果を上げている企業は、わずか32%にとどまっています。人事部門を従来の管理中心の機能から戦略的パートナーとしてビジネスに貢献する機能へと早急に転換することが、CHROや人事リーダーにとって喫緊の課題であることを浮き彫りにしています。これからの人事は、変化に対応するだけでなく、新たな価値を創出する革新的な職場づくりを牽引する存在となることが求められます。
EY Japan ピープル・コンサルティングリーダー EYSC パートナー 鵜澤 慎一郎のコメント：
「世界の人事トップ層へのフォーカスインタビューを通じて、近未来の人事部門の在り方に関する課題と解決の方向性を整理したレポートとなります。日本からも全体の約10%の回答を得ており、日本市場においても示唆に富む内容と自負しております。人事部門はこれまで以上に経営戦略に直接的に関与し、AIなどの最新テクノロジーを活用し、HRBPのような課題解決型の役割に重点が移り、最終的にはカルチャー変革の推進者の役割へとシフトしていくはずです。我々は国内300名、海外8000名の組織・人事プロフェッショナルを擁する組織として、今後も各社の課題解決をご支援して参ります」
＜レポート抜粋＞
人事機能の進化
人事部門は今、重要な転換点を迎えており、新たな期待やニーズに応えるだけでなく、より高い価値と成果を創出する機能へと、迅速に進化することが求められています。
生成AIは、人事部門に、新たなビジネス価値の創出、財務上のコスト削減の促進、従業員エクスペリエンスの向上などを実現する機会をもたらします。
・2030年までに生成AIで管理可能になると予想される業務例
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また、HRBPの役割を根本的に変革する必要があります。
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CHROの役割の進化
CHROには、組織に新たな価値をもたらすことが求められています。そのための取り組みとしては、戦略アジェンダの的確な優先順位付け、即応性の高いテクノロジーの積極的な導入・活用、そして「仕事」と「人材」のあり方をビジネスの視点から再定義することなどが挙げられます。加えて、CHROは、変革を主導するだけでなく、ビジネス価値の創出に不可欠な、ビジネス、テクノロジー、人的側面における組織のケイパビリティを強化することも求められます。
労働力の進化
2030年までに、世界全体で8,500万人を超える人材不足が予想されており、企業は人材戦略や人材マネジメントのあり方を根本から見直す必要性に迫られています。しかし、こうした期待の変化に応えられる体制を整備している企業は少なく、また、ビジネス部門が必要とするスキルを持つ人材も限られています。労働力の転換点を乗り切るには、以下の4つの領域に重点的に取り組む必要があると考えられます。
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EY CHRO 2030 Market Insightsについては下記をご覧ください。
https://www.ey.com/ja_jp/chro-2030-market-insights
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