2025年7月29日
株式会社 電 通
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、過去視聴率やAIを活用したテレビ視聴率予測システム「SHAREST※」の予測視聴率を用いて、テレビスポット広告のリーチやフリークエンシー分布を算出し、より効率的なリーチ獲得を可能にするシステム「SHAREST Reach Planner（シェアレスト リーチ プランナー）」（以下「SRP」）を開発しました。７月29日（火）から、関東エリアの放送局での線引き（具体的な放送枠プラン）に基づくリーチの改善シミュレーションと、最適枠のプランニングが可能になります。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202507282793-O2-HUNUQR1O】
近年、データ活用の多様化・高度化が進み、テレビ広告とデジタル広告などを組み合わせた統合的なリーチマネジメントや適切な予算配分に基づく広告運用が求められるようになってきています。従来は、過去実績や確率論に基づくシミュレーションを中心に統合的なリーチを算出していました。しかし、デジタル広告を中心に詳細なターゲティングやリーチマネジメントが可能になったことを受け、テレビ広告においても、いかにリーチを予測し詳細に管理していけるかが課題の一つになっています。
今回開発したSRPでは、テレビ広告の総予算や出稿量ではなく、各放送局のどの枠に広告を流すかの具体的な放送枠プランに基づくリーチのシミュレーションを可能にしました。これにより、「Ａ局のa番組、B局のb番組のどちらがよりリーチに貢献するのか」「より効率的にリーチを伸ばすためにはどの放送局のどの枠が適しているか」といったことが推定できるようになりました。SRPの活用にあたり、各局各枠の視聴率に基づくリーチやフリークエンシー分布を高度に推計するロジックや、どの枠がリーチに効率的に貢献するのかについての評価手法などの特許を出願しています。今後、対象エリアを関東以外にも拡大していく予定です。
当社は今後も、広告・マーケティング手法の高度化を推進していくことで、クライアントの最適な広告出稿の実現と事業成長に貢献していきます。
※ 2017年に各種データ（過去の視聴率データ、番組ジャンル、出演者情報、インターネット上のコンテンツ閲覧傾向など）を活用したテレビ視聴率予測システム「SHAREST（β版）」をデータアーティスト（現電通デジタル）と共同開発。独自の技術・システムで複数の特許を取得。
2018年10月26日発表：AIテレビ視聴率予測システムの新バージョン「SHAREST_RT」
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/1026-009630.html
2022年9月30日発表：120日先の長期（LT: Long-term）視聴率も高精度で予測可能な「SHAREST_LT」
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/0930-010554.html
以上
