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《社員の声を基に選出!女性の働きがいが高い企業は?》2025年版「働きがいのある会社」女性ランキング発表


Great Place To Work® Institute Japanが発表した「2025年版日本版 働きがいのある会社 女性ランキング」において、ディスコ(大規模)、フロンティアホールディングス(中規模)、Mahalo(小規模)がそれぞれ1位に輝きました。このランキングは、企業の女性従業員に対する働きがいを調査し、その結果をもとに選出されています。調査対象は657社で、女性の働きがいに特に優れた企業が選ばれました。ランキング選出企業は、公平な職場環境や、経営陣に対する「納得感」が高いことが特徴とされています。また、管理職に占める女性比率も高く、女性が活躍できる職場環境が整えられています。女性ランキング選出企業は、ジェンダー平等や女性のキャリア支援に積極的に取り組んでいることが評価されています。

各規模1位はディスコ(大規模)、フロンティアホールディングス(中規模)、Mahalo(小規模)

2025年3月6日
Great Place To Work® Institute Japan
(株式会社働きがいのある会社研究所)

「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan(本社:東京都港区、代表取締役社長:荒川陽子、以下GPTW Japan)は、2025年版 日本における「働きがいのある会社」女性ランキングを3月6日に発表し、アンケート調査の結果から女性の働きがいに関する傾向の分析を行いました。

 

女性ランキングは「働きがい認定企業」(2023年7月~2024年9月調査実施)の中から、特に女性の働きがいに優れた企業を規模別に上位5社選出したものです。女性ランキングは2017年より発表を始め、今年(2025年)で9回目となります。

 

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【サマリ】

●2025年版女性ランキング第1位は、ディスコ(大規模部門)、 フロンティアホールディングス (中規模部門)、 Mahalo (小規模部門)であった。

 

●女性ランキング選出企業を分析したところ、選出企業には良好な人間関係があり、全体的に立場に関係なく公平に扱われる職場環境であることがうかがえた。また、組織の方針や経営層のふるまいに対して、女性従業員からの納得感が得られていることも特徴となっている。

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2025年版 日本における「働きがいのある会社」 女性ランキング

人的資本に関する情報開示が義務化された2年目、上場企業は勿論、開示義務がない非上場上企業においても、その動きは加速しています。開示指標として、女性管理職比率や男女の賃金格差などの記載が求められていることから、ジェンダー格差の解消に取り組んだ企業も少なくはないでしょう。

 

一時的に女性管理職比率等の数値が改善したとしても、実際働いている従業員が働きがいを感じながらいきいきと働いていなければ意味がありません。そこでGPTW Japanでは、従業員へのアンケート結果を踏まえ特に女性の働きがいに優れた企業を「女性ランキング」として選出しました。2025年版では、GPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加した657社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」の中から特に女性の働きがいに優れた企業を、各企業規模部門別に上位5社選出しました。

 

調査期間:2023年7月~2024年9月(2025年版調査)

参加社数:657社

評価観点:働く人へのアンケートの結果が一定水準を超える「働きがい認定企業」を対象に、1)「女性の従業員アンケートの結果」、2)「女性従業員比率などの基本会社データ」の2つの観点から評価

 

各部門(従業員規模別)の順位は以下の通りです。

※順位横()内は昨年の順位

https://hatarakigai.info/ranking/woman/2025.html

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503055226-O1-YFVb8j1g

 

大規模部門 (1,000人以上)

1位(1位) ディスコ (製造業)

2位(2位) アメリカン・エキスプレス (金融業,保険業)

3位(-)  Hilton (宿泊業,飲食サービス業)

4位(-)  SmartHR (サービス業(他に分類されないもの))

5位(4位) ラクス (情報通信業)

 

中規模部門 (100-999人)

1位(1位) フロンティアホールディングス (不動産業,物品賃貸業)

2位(3位) アチーブメント (学術研究,専門・技術サービス業)

3位(-)  アトラエ (情報通信業)

4位(4位) ユニオンシステム (情報通信業)

5位(-)  ナハト (学術研究,専門・技術サービス業)

 

小規模部門 (25-99人)

1位(-)  Mahalo (分類不能の産業)

2位(1位) イベント21 (サービス業(他に分類されないもの))

3位(-)  Legaseed (学術研究,専門・技術サービス業)

4位(-)  ミギナナメウエ (サービス業(他に分類されないもの))

5位(-)  Reaktor Japan (情報通信業)

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503055226-O2-vuY46sWh

 

各規模1位企業の評価ポイントご紹介

ディスコ (大規模部門)

企業理念としての「DISCO VALUES」では、性別等の特定の属性による差別や評価をしないことを明記しています。基本姿勢はダイバーシティ研修を通じて多くの従業員に届けられており、職場における実践度合いについても定期的にきちんとモニターされています。

 

フロンティアホールディングス(中規模部門)

すべての従業員の幸福度を重視する価値観のもと、性別問わず多様なキャリアパスを実現できる環境が整備されています。全従業員が公平かつ意欲的に活躍できる職場風土が一層深化しています。

 

Mahalo(小規模部門)

「女性の人生を輝かせ明るい未来を創る」というパーパスのもと、リーダーシップの発揮を促す制度や教育が充実しています。内発的動機づけを重視しながら、ライフプランや価値観にあわせたキャリア支援が存在します。

 

2025年版 日本における「働きがいのある会社」女性ランキング傾向解説

厚生労働省が、管理職に占める女性比率の公表を義務化する方針を固めるなど、女性の活躍を推進する取り組みはこれからも加速すると見られます。「働きがいのある会社」女性ランキングに選出された企業の傾向から、女性が活躍する職場の特徴に迫ります。

 

○女性ランキング選出企業における女性従業員比率

女性ランキング選出企業の従業員数 (一般従業員相当~役員・経営幹部)における女性比率は、選出企業平均で約45%であり、従業員規模別に見ると、大規模(1,000人以上)で約41%、中規模(100~999人)で37%、小規模(25~99人)で約56%となっている。

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503055226-O3-266Ut7k5

 

○スコアから見る女性ランキング選出企業の特徴

女性ランキング選出企業(15 社)の各調査設問(60問)に対する平均スコアを算出し、スコアが高い5項目を抽出すると、下表(表1)の通りとなった。

 

「入社した人を歓迎する雰囲気がある」、「人種に関係なく正当に扱われている」、「経営・管理者層は、誠実で倫理的」、「裏工作や誹謗中傷しない」といった項目のスコアが高く出ていることから、女性ランキング選出企業は、良好な人間関係があり、全体的に立場に関係なく公平に扱われる職場環境であることがうかがえる。

 

表1:女性ランキング選出企業(15 社)の平均スコアが高い項目(TOP5)

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101256/202503055226/_prw_PT1fl_FjNAH9Bn.png

 

また、「働きがい認定企業」の中でも、女性ランキング選出企業に見られる顕著な特徴を示すべく、「働きがい認定企業(全体)」と比較して平均スコア差が大きい項目を抽出すると下表(表2)となった。

 

「仕事の割り当てや人の配置を適切に行っている」、「この会社に合った人を採用している」、「言うこととやることが一致している」といった「信用」に関連する項目での差が大きく、女性ランキング選出企業では、組織の方針やふるまいに対して、女性従業員からの「納得感」が得られている様子がうかがえる。

 

表2:「働きがい認定企業」平均スコアと比べて差が大きい項目(TOP5)

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101256/202503055226/_prw_PT2fl_0yzK7Uuj.png

 

○管理職(係長相当~役員)に占める女性比率(※参考値扱い)

管理職に占める女性比率を、女性ランキング選出企業と「令和5年度 雇用均等基本調査(厚生労働省)」の調査結果と比較した。

ただし、女性ランキングには「女性従業員比率が一定の基準以上」という選出条件を設けていることや各調査結果において従業員数セグメントが異なることから、この結果については参考値扱いとする。

 

「令和5年度 雇用均等基本調査」の結果では、従業員規模が100人以上(女性ランキングの中規模/大規模相当)になると係長相当職以上における女性比率は12%~13%台、30~99人規模(女性ランキングの小規模相当)では約17%となっているが、女性ランキング選出企業を見ると、1000人以上(大規模)で約20%、100~999人(中規模)で約17%、25~99人(小規模)で約40%となっており、女性活躍が推進されている様子がうかがええる。

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503055226-O4-JyqHg2iO

※出典:厚生労働省(2024)「令和5年度 雇用均等基本調査」



【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503055226-O5-Hm3wuW41

 

Great Place To Work® Institute Japan コンサルタント 岩佐 真裕子 コメント

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503055226-O6-Iax8boCL

今年の女性ランキング選出企業においては、特にスコアが高い項目から、良好な人間関係があり、全体的に立場に関係なく扱われる職場環境があると評価されており、トップ5問中2問が「公正」に関する設問でした。また、女性ランキング選出企業は、一定の働きがいを達成している「働きがい認定企業」と比べると、経営・管理者層に対する「信用」に関連する項目での差が大きく、組織の方針や経営層のふるまいに対して、女性従業員からの納得感が得られていることがわかりました。上記のような環境があることで、参考値ではありますが世の中の傾向よりも女性ランキング選出企業における女性の管理職比率は高い結果となりました。

 

女性の活躍推進においては、最初の段階では労働環境や労働時間など働きやすさの改善に注目が集まりがちです。それでは働きやすさは改善されますが、やりがいを持って働けるかはまた別の問題となります。女性が本当に高い働きがいをもって働ける環境を作るには、労働環境整備に留まらず、誰もが公正に扱われていると感じられる環境づくりを行うことで、自分らしく、自身の能力が発揮できていると女性が感じられることや、経営・管理者層が信用されるふるまい(仕事の割り当て、人の配置、言行一致など)を行うことで、このリーダーの元で働きたいと女性が思えることが重要です。

 

なお、誰もが公正に扱われる、経営・管理者層が信用される組織づくりは、決して女性にとってのみ大切というわけではありません。そのような組織づくりを推進することは、女性だけでなく、最終的にはあらゆる方が働きがいを感じられる組織づくりに繋がります。

 

「働きがいのある会社」ランキング及び女性ランキングについて

GPTWでは、ランキング参加企業にアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として世界約150ヶ国で発表しています。アンケート項目と評価基準はグローバル共通です。

 

日本では従業員規模により、大規模部門(1,000人以上)、中規模部門(100-999人)、小規模部門(25-99人)の3カテゴリーに分けて発表しています。

 

「働きがいのある会社」女性ランキングは、 「働きがい認定企業」(2023年7月~2024年9月調査実施)の中から 、「女性の従業員のアンケート結果」、「女性従業員比率などの基本会社データ」の2つの評価観点において特に優れた企業を選出したものです。

 

<調査内容>

「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する’’全員型「働きがいのある会社」モデル’’に基づく2種類のアンケートで構成されます。

 

働く人へのアンケート

選択式設問(60問)・自由記述式設問(2問)・属性・認識を問う設問(8問)に、働く人が無記名で回答

会社へのアンケート

企業文化や会社方針、人事施策(採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など)の具体的な取り組み内容を会社として回答

 

<集計方法>

・働く人へのアンケートの選択式設問の肯定回答率をスコアとして算出し、60設問の平均スコアが一定水準を超えた企業を、「働きがい認定企業」として発表しています。

・さらに、働きがい認定企業を対象に、両アンケート結果を総合的に判断し、特に働きがいの水準が高い上位100社を「働きがいのある会社」ランキングとして発表しています。

 

Great Place To Work® Instituteについて

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202503055226-O7-rh0VzlLx

Great Place To Work® Institute は、約150ヶ国で年間10,000社以上の働きがい(エンゲージメント)を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan(GPTW Japan)を運営しています。

 

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