【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202301122028-O1-qx6ZcFWJ】
2023年1月12日
長瀬産業株式会社
次世代のデザイナーが“現代”に寄り添うサステナブルな樹脂製品を開発！
～多摩美術大学×長瀬産業 共同研究プロジェクト成果発表会の様子をWEBにて公開～
長瀬産業株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：朝倉 研二、以下「長瀬産業」）は、多摩美術大学（東京都世田谷区、学長：建畠 晢）でプロダクトデザインを専攻する学生17名との産学共同研究の成果発表会を開催いたしました。長瀬産業のネットワークを通じて、株式会社イトーキ（東京都中央区、代表取締役社長：湊 宏司、以下「イトーキ」）、サムスン電子ジャパン株式会社（東京都千代田区、代表取締役：キム ヒョンジュ、以下「サムスン」）、ＴＯＴＯ株式会社（福岡県北九州市、代表取締役社長執行役員：清田 徳明、以下「ＴＯＴＯ」）の3社が監修企業として参加しました。学生たちは様々な特長を有する2つの樹脂の用途開発として、「サステナブルなモノ×コト・トキの開発」をテーマに研究に取り組みました。
今回は、イトーキ、サムスン、ＴＯＴＯの3社がそれぞれ掲げるテーマに沿って、コポリエステル樹脂「TRITAN™」（トライタン）と農業廃棄物由来バイオプラスチック「TEXa®」（テクサ）の２つの樹脂の特長を活かすだけでなく、サステナブルな使い方や楽しみ方まで、絶えず変容する時代のニーズに合ったプロダクトデザインの研究が実施されました。学生たちは、製品を使う場面を想定するために実際に参加企業のオフィスやショールームに訪問したり、市場調査を繰り返すなど、プロダクトデザインに必要なプロセスを踏みながら研究を進めました。
2022年11月8日の成果発表会では、持続可能な社会を目指す強い想いが込められた、オリジナリティあふれる研究成果のプレゼンテーションが行われました。Withコロナ環境下で大学生活を送る学生たちは、特にコミュニケーションと「お家時間」に焦点を当てた製品を開発しました。Z世代の彼らが描くニューノーマル時代における充実した暮らしに寄り添ったプロダクトが提案されました。
長瀬産業では大学との共同研究として、これまでの製品展開にとらわれない新しい樹脂の価値を探求する取り組みを2018年より続けており、多摩美術大学の研究は今回で5年目となります。今回は、Eastman Chemical社（本社：米国）のトライタンとTEXCHEM社（本社：マレーシア）のテクサを活用し、ワークツールやデジタルデバイス、トイレやキッチン、お風呂場といった水回り製品の用途および運用の開発に取り組みました。
【共同研究プロジェクト 研究テーマ】
■株式会社イトーキ 【コロナ禍を経て拡大した働く環境（場）へのワークツール提案】
■サムスン電子ジャパン株式会社 【人にやさしいデジタルデバイス“Digital Well-Being”】
■ＴＯＴＯ株式会社 【暮らしをより充実させるための新しい水まわりプロダクトの提案】
【成果発表 オンライン上での映像の公開について】
U R L：https://www.nagase.co.jp/pp/tritan/
視聴方法：無料／専用フォームにて申し込みが必要です。
【研究成果発表会 開催実績】
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105348/202301122028/_prw_PT1fl_8F63JcWV.png】
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202301122028-O2-2y0m5328】
■コポリエステル樹脂「TRITAN™」（トライタン）について
長瀬産業が代理店として取り扱うEastman Chemical社製のコポリエステル樹脂・TRITAN™は、ガラスのような透明性、割れにくく優れた耐久性や耐薬性を持つことから、食器や家電の生活用品から医療機器まで、幅広い用途で使用されています。長瀬産業では現在、トライタン製食器のリサイクルと、リサイクル材を使用した製品の製造・販売を通じ、サステナブルサイクル構築に向けた取り組みも進めています。
■農業廃棄物由来バイオプラスチック「TEXa®」（テクサ）について
TEXa®は、マレーシアのTEXCHEM社が展開するバイオマス材配合PPコンパウンドで、非可食農業廃棄物(51%)とプラスチック他原材料(49%)にて配合されております。社会課題となっている農業廃棄物の処理に貢献し、幅広い用途で採用が進んでいます。
◆本件に関するお問い合わせ先
長瀬産業株式会社 URL：https://www.nagase.co.jp/
＜イベント・プロジェクト、製品に関するお問い合わせ＞
カラー＆プロセシング事業部 ポリマープロダクツ部 TEL：03-3665-3866
＜報道に関するお問い合わせ＞
サステナビリティ推進本部 広報・ブランディング室 TEL：03-3665-3640
