病院やクリニックのDX推進をサポートするスマートスキャン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：濱野斗百礼）は、従業員数300人以下の中小企業経営者1,106人を対象に「経営者としての健康管理」に関する調査を実施しました。その結果をお知らせいたします。
経営者にとって、企業の健全な経営は非常に大切です。特に中小企業の経営者は企業における存在感が大きく、経営のためには自身の健康を維持する必要があります。
また、企業は、「国民の健康寿命の延伸」に関する取り組みのひとつである“健康経営”を推進していくことが求められています。自身と従業員の健康に投資することは、企業の活力や生産性の向上に結びつき、結果的に業績向上や株価上昇などにつながると期待されています。
実際、経営者の方々は、自身と従業員の健康に関してどのように考え、どのような取り組みを行っているのでしょうか。そして、“健康経営”に向けてどのような健診・検診を取り入れたいと考えているのでしょうか。
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106923/202203148606/_prw_OT1fl_eUX3xnuq.png】
【経営者が恐れている疾患】自身の脳血管疾患を恐れている経営者は非常に多い
経営者は、その立場上どのような疾患を恐れているのでしょうか。
〈図1〉
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202203148606-O1-YJnNVqxu】
「経営者という立場上、どのような疾患にかかることがこわいと思いますか？（上位3つ迄）」と質問したところ、『脳血管疾患（脳卒中など）（63.7％）』が最多となり、以降『がん（52.7％）』『心疾患（狭心症など）（45.8％）』『認知症（22.5％）』『精神疾患（統合失調症など）（14.6％）』と続きました。〈図1〉
日本人の死因として最も多い『がん』を10ポイント以上上回り、『脳血管疾患』を恐れている経営者は非常に多いことがわかりました。
■こわいと答えた理由 ～経営者という立場上、この疾患にかかることはできない～
・【脳血管疾患・がん・心疾患】死亡率が高いと思う。自分が死んだら事業継続が困難（30代／男性／群馬県）
・【脳血管疾患・心疾患・精神疾患】心臓発作やクモ膜下などで突然亡くなるようなことがあると仕事の引き継ぎなどができないため（40代／女性／東京都）
・【脳血管疾患・がん・心疾患】この3つの疾患を患うと会社の生命線に影響を及ぼすため（50代／男性／鹿児島県）
・【脳血管疾患・がん・心疾患・糖尿病】脳と心臓の疾患は、かかった時の死亡率が高いこと。がんは闘病生活が長いこと。糖尿病は、全ての病気の引金になり得ることが経営に問題が生じる可能性がある（50代／男性／茨城県）
・【脳血管疾患・がん・認知症】完治（全治）が見込めない疾患であって、組織を発展・維持させなければならない立場としては、株主や従業員に対して万全の姿勢で臨めないと思われるので（60代／男性／大阪府）
脳血管疾患は、死亡率が高いだけでなく突然発症する可能性があり、事業の継続に大きな影響を及ぼすとみている経営者が多いことがわかりました。
■以降の結果
『高血圧症（13.8％）』『糖尿病（13.5％）』『動脈硬化（9.5％）』
【経営者の健診】脳ドックを受診したことがない経営者は多い
では、経営者は脳血管疾患の早期発見・早期治療につながる“脳ドック”を受診しているのでしょうか。
〈図2〉
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202203148606-O2-Zj8dT8Zw】
「脳ドックを受診したことはありますか？」と質問したところ、『受診したことはない（48.9％）』が最多でした。以降『1年に1回以上受診している（14.7％）』『受診したことはある（不定期・1回だけなど）（14.7％）』『2年に1回は受診している（9.8％）』『3年に1回は受診している（7.3％）』『4年に1回以下だが定期的に受診している（4.6％）』と続く結果となりました。〈図2〉
脳ドックを受診したことがない方が半数近くにのぼり、脳血管疾患を恐れているものの、その対策をしていない割合が高い実態が浮き彫りとなりました。
【従業員の健康のための取り組み】4割以上が有給休暇の取得奨励と回答
近年、社会や経済構造、労働環境の変化により、働く人の健康に大きな影響が及ぶようになりました。これからの人生100年時代、企業には健康経営が求められています。従業員の健康管理者は経営者であり、健康増進のための取り組みが大変重要です。
では、従業員の健康のために、企業として取り組んでいることはあるのでしょうか。
〈図3〉
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202203148606-O3-RjeFQbGW】
「貴社の従業員の健康のために取り組んでいることを教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『有給休暇の取得奨励（43.1％）』が最多。以降『長時間労働の削減（40.0％）』『人間ドックの受診奨励（33.1％）』『年2回以上の健康診断の実施（27.8％）』『ストレスチェックの実施（26.9％）』と続きました。〈図3〉
『有給休暇の取得奨励』『長時間労働の削減』がともに4割を超え、労働環境の改善を図っている経営者が多いことがわかりました。
また、『人間ドックの受診奨励』『年2回以上の健康診断の実施』といった、“身体の健診”に力を入れている方も多い様子がうかがえます。
■以降の結果
『産業医の設置（22.6％）』『年間休日の増加（20.3％）』『特別休暇（リフレッシュ休暇など）の付与（19.6％）』『健康相談（食生活、メンタルサポートなど）（15.7％）』『がん検診の受診奨励（14.7％）』『特に取り組んでいることはない（10.0％）』『脳ドックの受診奨励（8.2％）』『肺・心血管ドックの受診奨励（5.7％）』
【従業員について恐れている疾患】従業員の脳血管疾患を恐れている経営者は約半数
はじめの質問（図1）では、自身が脳血管疾患にかかることを恐れている経営者が6割以上にのぼりましたが、従業員については、どのような疾患で仕事ができなくなることを不安視しているのでしょうか。
〈図4〉
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202203148606-O4-mwC50vdQ】
「従業員について、どのような理由（疾患・症状）で仕事ができなくなることが不安ですか？（複数回答可）」と質問したところ、『脳血管疾患（脳卒中など）（55.3％）』が最多となり、次いで『がん（52.6％）』『心疾患（狭心症など）（44.1％）』と続き、経営者自身が恐れている疾患と同様の順位でした。以降、『精神疾患（統合失調症など）（38.2％）』『認知症（22.2％）』と続きました。〈図4〉
従業員についても『脳血管疾患』が『がん』を上回り、脳血管疾患によって仕事ができなくなることを不安視している方が多いことがわかりました。
■以降の結果
『糖尿病（19.2％）』『高血圧症（19.1％）』『動脈硬化（16.1％）』
【“健康経営”に向けて】約半数が人間ドックを導入したいと回答。一方、脳ドックを取り入れたい経営者は2割
では、従業員の健康のために、今後どのような健診（主に将来の疾患のリスクを確認する検査群）あるいは検診（主に現在の疾患自体を確認する検査群）を取り入れたいと考えているのでしょうか。
〈図5〉
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202203148606-O5-Uvu9tKEs】
「従業員の健康のために、今後社内に取り入れたい健診・検診を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『人間ドック（48.6％）』が最多。以降『がん検診（胃がん検診、大腸がん検診、子宮頸がん検診など）（29.2％）』『取り入れたい健診・検診はない（従業員個々に任せたい）（22.4％）』『脳ドック（21.4％）』『内視鏡検査（胃カメラ、大腸カメラなど）（16.4％）』と続きました。〈図5〉
先程の質問（図3）でも、従業員の健康のために取り組んでいることとして『人間ドックの受診奨励』と回答した方が3割を超え、『人間ドック』を健診として社内に取り入れたい経営者はやはり多い様子がうかがえます。
また、『がん検診』『脳ドック』がともに2割を超え、日本人の死因の上位を占める脳血管疾患、がんの早期発見・早期治療につながる健診・検診を取り入れたいという方も一定数いることがわかりました。
■以降の結果
『肺・心血管ドック（12.0％）』『PET検査（9.9％）』『歯科検診（7.3％）』『肝炎ウイルス検査（5.6％）』
脳ドック・人間ドックなど、脳や身体の検査を受診することが、未来の健やかな人生につながる
今回の調査で、経営者は、ご自身と従業員が脳血管疾患にかかり仕事ができなくなることを恐れていることがわかりました。その一方で、脳血管疾患の早期発見・早期治療につながる“脳ドック”を受診したことがない方が半数近くにのぼるほか、従業員向けに取り入れたいという意向はまだ少ないことが明らかになりました。
健康経営の視点から考えると、経営者は、自身をはじめ従業員とその家族の健康、そして、健やかな人生を守る必要があります。特に、脳や身体の健診・検診を定期的に受診することは、健康寿命の延伸、企業経営の健全化とさらなる発展につながる大切な取り組みです。
脳血管疾患は、介護が必要になった理由第2位（*1）、日本人の死因第4位（*2）です。発症すると、何らかの後遺症が残る可能性が高く、罹患者本人だけでなくその家族の生活が一変することになりかねません。企業としても、貢献してくれる従業員が突然の疾患に倒れることは、大きな損失です。
脳血管疾患のリスクを早期に発見するためには、定期的に「脳ドック」を受診し、脳の状態を確認することが重要です。ライフスタイルの改善や生活習慣病の治療などを通して病変の進行を止めることが、脳疾患の発症予防やクオリティオブライフの向上につながります。
*1：2019年 国民生活基礎調査の概況 IV 介護の状況
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/05.pdf
*2：令和2年（2020）人口動態統計月報年計（概数）の概況《結果の概要》
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai20/dl/kekka.pdf
■企業の「スマート脳ドック」活用事例について
「スマート脳ドック」は、企業の負担も少なく継続しやすい価格で提供しています。検査も受付からお帰りまで30分で、業務時間への影響を軽減するほか、予約可能な医療施設と日程を多数掲載しています。
【事例はこちら】 https://smartdock.jp/sales-support/form
■“受付からお帰りまで30分”の「スマート脳ドック」について
「スマート脳ドック」は、脳動脈瘤や脳梗塞、脳腫瘍などの自覚症状のない脳の異常を早期発見できる頭部MRIおよび頭部・頸部MRAの検査です。
Webでの予約と問診票の事前登録、受診結果をパソコンやスマートフォンで確認できるため、クリニック滞在時間を短縮し受付からお帰りまで30分。撮像されたデータは2名の専門医師がチェックしています。万が一異常が確認された際も、結果に応じ専門の医療機関をご紹介。スピーディーな検査と継続しやすい価格で、これまでにのべ約6万8千件の検査を実施しています（2018年1月～2022年2月実績）。
・「スマート脳ドック」サイト https://smartdock.jp/
■スマートスキャン株式会社について
「病気にならない世界」の実現に向け、誰もが気軽に受診できる画像診断の環境づくりをすすめています。「スマート脳ドック」サービスをはじめとする事業を通じ、多くの人が健康に暮らせる時間の創出に貢献していきます。
【スマートスキャン株式会社概要】
・社名：スマートスキャン株式会社
・設立：2017年2月
・所在地：東京都中央区日本橋人形町2-14-6 セルバ人形町2階
・代表取締役：濱野斗百礼
・事業概要：医療プラットフォームサービス「スマート脳ドック」運営、MRIシェアリングエコノミーサービス参加医療施設の「スマート脳ドック」導入と運営サポート事業、クリニックプロデュース事業、パーソナルヘルスケアレコード（PHR）の収集・解析による新規事業
・URL：https://smartscan.co.jp/
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202203148606-O6-IOGfuB5q】
