長引く会議、ムダな業務…忖度が招く、「残業時間が長い職場」 “やみくもな働き方”を脱し、生産性を上げる3つのポイント

昨今、企業での健康経営や働き方改革の活動が注目される中、国内での睡眠課題は依然として大きく残されたままです。日本では、就労者の7割が睡眠に課題を抱えており、2018年OECD加盟国の中で睡眠時間の最短を記録しました。更には睡眠障害における経済損失額は年間15兆円（GDPの3パーセント）と推計されています。健康経営と働き方改革実現のためには、一人ひとりが適切な睡眠時間を確保できて、社会全体の睡眠リテラシーの広い普及が必要不可欠です。そこで本記事では、小室淑恵氏が「睡眠」と「企業業績」の関係性について、企業事例をもとに解説します。