プロＨＤ Research Memo（3）：下期偏重の業績構造を踏まえ、2026年12月期は通期予想の達成を見込む

*11:33JST プロＨＤ Research Memo（3）：下期偏重の業績構造を踏まえ、2026年12月期は通期予想の達成を見込む
■今後の見通し

● 2026年12月期の業績見通し
プロジェクトホールディングス<9246>の2026年12月期の連結業績は、期初の予想を維持し、売上高6,600百万円（前期比20.3%増）、営業利益500百万円（同221.2%増）、経常利益490百万円（同238.2%増）、親会社株主に帰属する当期純利益340百万円（同168.5%増）の見通しである。2026年12月期はグループ会社離脱の影響がなくなり、再成長フェーズに入ることから大幅な増収増益を予想している。事業別売上高は、デジタルトランスフォーメーション事業で4,840百万円（同21.4%増）、DX×テクノロジー事業で1,520百万円（同18.3%増）、DX×HR事業で240百万円（同12.3%増）と、増収を見込む。また、売上総利益も、デジタルトランスフォーメーション事業で2,440百万円（同36.4%増）、DX×テクノロジー事業で400百万円（同19.1%増）、DX×HR事業で230百万円（同18.8%増）、全社合計で3,070百万円（同32.4%増）と、増益を見込んでいる。

主力のデジタルトランスフォーメーション事業では、人員増加による売上成長に加え、低位な外注比率の維持と単価向上により収益性向上を図ることで、売上総利益率は50%超を目指す。また、2026年12月期中間期実績の通期予想に対する進捗率は売上高48.2%、営業利益15.6%にとどまるが、前期と同様に、上期には採用費や新卒社員の人件費などのコストが集中する一方、単価向上などの収益性向上効果が下期に強まるため、営業利益は下期に大きく偏重する見通しである。

2025年12月期には業績予想を上方修正しているように、期初予想は実現可能性の高い保守的な予想である。また、2025年12月期以降は採用数の増加と離職率の低位安定が続いている。新たな従業員が順調に稼働すれば、2026年12月期決算も予想を上振れて着地する可能性があると弊社では見ている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　国重 希）



＜HN＞