東海カーボン：デジタル化・脱炭素を追い風として成長する、カーボン素材のグローバルリーダー

*15:25JST 東海カーボン：デジタル化・脱炭素を追い風として成長する、カーボン素材のグローバルリーダー 東海カーボン<5301>は、1918年の創業以来100年以上にわたり、鉄鋼、自動車、半導体といった基幹産業に不可欠なカーボン素材を提供してきた世界有数の素材メーカーである。同社は、主に6つの事業セグメントでグローバルに事業を展開している。海外売上比率は約8割に達し、需要地で生産・供給する「地産地消」モデルを採用・構築している。最大の事業は、売上の約45%を占めるカーボンブラック事業だ。約8割はタイヤの補強材として、その他は工業用ゴム製品や顔料などに使用される。成長事業と位置付けられるファインカーボン事業では、半導体製造装置の部材などに使われる特殊炭素・黒鉛素材を扱う。スメルティング&ライニング（S&L）事業は、アルミ製錬用のカソードブロックや高炉用の耐火材などを製造、黒鉛電極事業では、CO2排出量が少ない電炉で使用される人造黒鉛電極を供給している。工業炉および関連製品事業では、積層セラミックコンデンサ（MLCC）向けの熱処理炉などをオーダーメードで製造し、高い世界シェアを誇る。また、その他事業として、摩擦材やリチウムイオン電池負極材なども手掛けている。

同社の競争優位性は、100年以上の歴史で培われた技術力と顧客との「信頼の絆」にある。世界最大級の黒鉛電極を製造する技術や、多様な原料から高品質なカーボンブラックを製造する技術など、同社の技術力は、特に大型・高品質な製品が求められる領域で強みを発揮する。また、主要市場である日米欧、アジアに生産拠点を配置し、地産地消型の安定供給体制を確立している点もグローバルな生産・販売網としての強みだ。さらに、大手タイヤメーカーや電炉メーカーと長期的な共創関係を築き、顧客ニーズに応える製品開発力を持つことも、同社の優位性となっている。主力のカーボンブラック事業における主要な競合企業としては、米国のキャボット、インドのビルラ、欧州のオライオンなどが挙げられる。また、同社が成長分野と位置付けるファインカーボン事業では、特殊黒鉛素材の生産能力において東洋炭素<5310>やフランスのメルセンが主要な競合相手である。

2025年12月期第2四半期連結決算は、売上高が158,076百万円（前年同期比7.5%減）、営業利益が13,956百万円（同65.7%増）となった。黒鉛電極事業およびS&L事業において、前期に実施した減損損失計上や構造改革の効果が現れ、両事業が黒字転換したことが大幅な増益に寄与した。2025年12月期通期の業績は、売上高341,000百万円（前期比2.6%減）、営業利益23,300百万円（同20.2%増）を見込んでいる。

同社は、2030年のありたい姿として長期ビジョン「Vision 2030」を掲げ、売上高5,000億円、EBITDA率20%、ROIC 12%という野心的な定量目標を定めている。この目標達成に向け、3つの取り組みを推進している。第一に「抜本的な構造改革」として、収益性が悪化している黒鉛電極事業とS&L事業の立て直しを最優先課題としている。黒鉛電極事業では国内生産拠点の集約やドイツ拠点の売却を完了し、今後は大型・高品質製品に注力することで技術優位性を活かす戦略である。S&L事業についても、2025年中に構造改革の方向性を決定し、2026年以降に実行する計画だ。第二の取り組みは「成長市場へのコミット」であり、安定収益源のカーボンブラック事業と成長ドライバーであるファインカーボン事業に経営資源を重点的に投下する。具体的には、カーボンブラック事業でのタイ新工場建設や、ファインカーボン事業での生産能力増強などを進めている。第三に「サステナブルな価値創出」として、使用済みタイヤからカーボンブラックを再生する「eCB（eco Carbon Black）」技術の開発など、循環型社会に貢献する新規事業の創出を掲げている。「Vision 2030」の財務目標としては、持続的な利益成長、特にEBITDA率を重視しており、効率的な経営資源の配分を通じて企業価値を向上させることを目指す。同社は過去10年にわたり、積極的なクロスボーダーM&Aを通じて事業基盤を急速に拡大し、短期間で事業構造を大きく変革することに成功した。次のステージである売上高5,000億円達成に向けては、自社の事業領域である「カーボングラファイト関連」でのオーガニックな成長に加え、大規模買収に伴う財務負担への対応と新たな成長領域への挑戦・M&A案件成就の両輪が当社のさらなる成長の鍵となる。

株主還元については、連結配当性向30%を目安とし、安定的・継続的に配当を行うことを基本方針としている。2024年度は当期純損失となったが、年間30円の配当を維持した。2025年度も1株当たり年間30円（中間15円、期末15円）の配当を予定しており、安定配当への強い意志が示されていると言えるだろう。

安定収益源であるカーボンブラック事業と成長ドライバーであるファインカーボン事業を軸に、同社のグローバル市場での存在感は高い。また、着実に進んでいる不採算事業の構造改革は、同社の経営資源の成長領域への戦略的配分を後押しするであろう。株主重視の姿勢を維持しつつ、「Vision 2030」で掲げる持続的成長シナリオの実現に真摯に取り組む同社の今後の展開には注目しておきたい。

＜HM＞