プロパスト Research Memo（8）：財務体質の強化を優先しつつ、安定配当を継続

■株主還元策

プロパスト<3236>では業績悪化に伴い2009年5月期以降無配を続けてきたが、配当を支払えるような状況にまで業績が回復したことにより、2017年5月期から1株当たり2円の配当を実施している。同社は、当面は財務体質の強化を優先し自己資本比率30%超を目指す一方で、配当性向10%を目安に安定配当の継続に注力する方針である。

2020年11月には第三者割当増資の実施により財務体質強化を図り、2021年5月期末の自己資本比率は25.5%に上昇した。一方、2021年5月期の配当については期初予想どおり年間2円の期末配当とし、配当性向は6.8%となった。2022年5月期の配当についても、年間2円の期末配当を予定し、配当性向は9.9%となる見通しである。引き続き強固な財務体質を維持する一方で、増配による株主還元の充実が長期的な課題と言えるだろう。

また、同社では経営環境の変化に対応し、機動的な資本政策の遂行を可能とする目的で、定期的に自己株式の取得を行っている。2020年7月には21万株（発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合0.79%）、2021年7月にも19万株（同0.55%）の自己株式を取得しており、今後も継続する考えである。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　国重 希）

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