注目銘柄ダイジェスト（前場）：JFE、鳥貴族、ソレイジアなど

ダイニック<3551>：284円（+80円）
ストップ高。有機EL関連の材料株として関心が高まる展開になっている。米アップルの新製品発表会では、ディスプレーに初めて有機ELを採用した「iPhoneX」に注目が集まった。11月3日に発売開始とされ、今後の有機EL市場拡大のきっかけにつながっていくとの期待感が先行する形に。同社は有機EL向け高性能水分除去シートを手掛け、関連銘柄の一角と位置づけられており、値頃感の強さも妙味に値幅取りの動きが活発化へ。


ベクトル<6058>：1534円（+124円）
大幅反発。東海東京証券では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価は2000円と設定している。株価の調整一巡感が強まりつつあった中、リバウンド本格化に向けた評価材料と捉えられている。過去5年間の年平均成長率は、売上高で28％、営業利益で35％であるが、同証券では今後5年間の年平均成長率を売上高で30％、営業利益で32％と予想している。


シーアールイー<3458>：1359円（-224円）
大幅続落で下落率トップ、一気に年初来安値を更新している。前日に前7月期の決算を発表している。営業利益は51.9億円で前期比18％増と好決算であったが、今期は17億円で同67％減と大幅減益の見通しに。物流投資事業が大幅な減収減益になると見込んでいる。上限60万株の自社株買いの実施も発表しているが、想定以上の大幅減益見通しに対する失望感が優勢となっている。


鳥貴族<3193>：3160円（+483円）
大幅反発、6月8日以来の年初来高値更新。前日に前7月期の決算を発表している。営業利益は14.6億円で前期比8.7％減益となった。一方、今期は23.6億円で同62.2％増益の見通しとしている。前期の業績悪化は織り込み済みであり、今期の大幅増益回復見通しをストレートに評価する動きとなっている。値上げに踏み切った効果が顕在化してくるとの見方につながる形へ。


チタン工<4098>：362円（-56円）
4日ぶりに大幅反落。リチウムイオン電池関連の材料株として人気化、ここ3営業日での上昇率は一時2.1倍の水準にまで高まったが、短期的な過熱警戒感が強まる中で、本日は利食い売りが優勢になっている。独VWの急激なEVシフトの報道など、本日も電気自動車関連にはポジティブな材料が散見されるが、過熱感を意識する動きが優勢。同社のほか、安永<7271>や戸田工業<4100>など、人気化していたリチウムイオン電池関連が総じて安い。


JFE<5411>：2300円（+42.5円）
続伸。JPモルガン証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も2200円から2700円に引き上げている。現水準からの調整リスクを踏まえた上でも下期以降の日本高炉各社の業績拡大がもたらす株価上値は魅力的と判断のもよう。JPモルガン証券では新日鐵住金も買い推奨に格上げしているが、輸出スポットに対するエクスポージャーが相対的に高いことから同社をトップピックと位置づけ。


ソレイジア<4597>：353円（+42円）
大幅反発。主要株主の伊藤忠<8001>と同社製品の中国販売に係る代理店契約を締結したと発表している。対象となる同社製品は「SP-0」（グラニセトロン経皮吸収型製剤、適応症は抗悪性腫瘍薬投与に伴う悪心・嘔吐）と、「SP-03」（口腔用医療機器、効能効果はがん化学療法・放射線療法による口内炎に伴う疼痛緩和）の2つ。中国国内販売への安定的な流通を図ることを目的としている。


メディアシーク<4824>：491円（+80円）
ストップ高。BrainTech（脳神経科学）を活用した新たなソリューションサービスの開発・提供を開始したと発表している。スマートフォン連動型のセンサーデバイス等を活用し、日本市場向けに各種アプリケーションを提供していく。BrainTechは現在、AI（人工知能）とともに最先端の研究開発分野としてイスラエルほか世界中で活発な取り組みがなされているという。


ウチダエスコ<4699>：1220円（+59円）
急伸。日本マイクロソフト（MS）とSurface認定サービスプロバイダー（ASP）第1号契約を締結したと発表している。これにより、同社顧客は修理対応に関して従来のセンドバック方式（引取修理）に加え、オンサイト方式（訪問修理）を選択できるという。「Microsoft Surface」は米MSのタブレットパソコン。


Fringe81<6550>：4025円（+375円）
大幅反発。従業員同士が成果給を送りあえるHR Techサービス「Unipos」の導入サポート強化を目的に、社会保険労務士法人ミナジンとの業務提携契約を8月31日に締結したと発表している。この提携に伴い、成長中のベンチャー企業経営者に対し、Uniposを通した生産性向上の取り組みにおける人事・労務面のサポート強化を開始する。株価の下落基調が続いていたため、見直しの動きも広がっているようだ。



＜DM＞