米国株式市場見通し：エヌビディアの決算発表が最大の関心事に

*15:19JST 米国株式市場見通し：エヌビディアの決算発表が最大の関心事に 来週は19日に予定されているエヌビディアの8-10月期決算発表が最注目のイベントとなる。5-7月期と同様に、50％以上の売上成長、EPS成長が見込まれているもよう。今回の決算では、11-1月期の会社見通しとともに、対中販売に対する見方なども焦点となってきそうだ。大手IT会社の積極的な設備投資拡大、それに伴うGPUの成長期待は十分に織り込まれている中、一段の株高につながる材料が表面化するかがポイントとなるが、ややハードルは高い印象が残る。10月高値からは10％程度調整した株価水準にはあるものの、IT大手の一角が、出尽くし感台頭も含めて決算発表後に大きく下落しており、同社も決算発表後に再度売り圧力が強まるような展開になれば、他のIT関連株へのさらなる影響の波及が警戒されるところ。少なくとも決算発表前は、大手IT関連株はポジションの調整売りが優勢となろう。

政府機関の閉鎖が解除され、今後は経済指標の発表も徐々に正常化してくる。景気やインフレ動向への見方が変化する可能性も意識したい。ちなみに、足下では、セントルイス連銀のムサレム総裁、クリーブランド連銀のハマック総裁、サンフランシスコ連銀のデイリー総裁などが相次ぎタカ派発言をしており、12月利下げの可能性は低下している印象ではある。なお、20日に9月雇用統計が発表予定だが、1カ月半遅れの発表であるため、手掛かり材料視される可能性は低いとみられる。

また、年末商戦の行方も注目される局面だが、今年は関税前の駆け込み需要増などで、大きな期待は高まっていないだろう。ただ、来週はホーム・デポ、ウォルマート、ギャップ、ターゲットなど、個人消費関連企業の決算が相次ぐ。先行き見通し次第では期待感の盛り上がりにつながる公算も残る。

経済指標は、17日に11月NY連銀製造業景気指数、18日に10月輸出入物価指数、11月NY連銀ビジネスリーダーズサーベイ、10月鉱工業生産・設備稼働率、11月住宅市場指数、9月対米証券投資、19日に10月住宅着工件数、10月28-29日開催のFOMC議事録、20日に11月フィラデルフィア連銀製造業景気指数、10月中古住宅販売件数、新規失業保険申請件数、9月雇用統計、21日に11月S&Pグローバル製造業・サービス業PMIなどが発表予定。

主要企業の決算発表は、18日にホーム・デポ、メドトロニック、19日にロウズ・カンパニーズ、バロアルト・ネットワークス、ターゲット、TJX、エヌビディア、20日にインテュイト・ヴィーヴァ・システムズ、ウォルマート、ギャップ、ワーナーミュージックなどが予定されている。


＜FA＞