買い一巡後はこう着も想定以上に底堅い値動きに【クロージング】

25日の日経平均は小幅ながら9営業日続伸。39.45円高の28149.84円（出来高概算11億8000万株）で取引を終えた。前日の米国株高や円安進行を背景に買いが先行して始まったものの、急ピッチの上昇に対する過熱警戒感から利益確定の売りも入りやすく、寄り付きの28338.81円を高値にこう着感が強まるなか、後場開始直後には一時27946.79円まで水準を切り下げた。ただし、3月期末の権利付最終売買日を前にした権利取りの動きは続き、押し目を拾う動きも見られるなか、その後は28000円を上回って推移した。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄と値下がり銘柄はほぼ拮抗していた。セクター別では、海運、水産農林、その他製品、医薬品、非鉄金属など17業種が上昇。一方、保険、パルプ紙、情報通信、その他金融、銀行など16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、塩野義<4507>、TDK<6762>、第一三共<4568>、中外薬<4519>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、KDDI<9433>、ダイキン<6367>、ファーストリテ<9983>、NTTデータ<9613>が軟化した。

前日の米国市場は、半導体株やグロース株が買い戻されたほか、高騰していた原油市況が下落したことも支援材料となり、主要株価指数はそろって反発。この流れを引き継いで、東京市場も買いが先行して始まった。ただ、前日までの8日間で3000円近く急騰しただけに、過熱感を意識する向きも出始め、次第に利食い売りが増えた。しかし、急ピッチで上昇してきただけに、買い遅れている投資家も多く、株価水準が切り下がれば押し目を拾う動きも強く、前日の終値を挟んでもみ合い展開が続いた。

ウクライナ情勢に変化が見られないなど、外部環境に大きな改善はみられず、買い戻し以外に積極的に買う理由が見当たらなくなってきているとの見方もされている。日経平均は足元の連騰で、ウクライナ情勢が悪化する前の水準に戻ってきているだけに、支援材料が欲しいところ。来週は米国では雇用統計などの経済指標の発表が予定されている。インフレ高進がより鮮明になり、利上げを織り込む動きから円安が進むのであれば、東京市場にはフォローの風となろう。

＜FA＞