薄商いの中でインデックス売買に振らされやすい需給状況【クロージング】

20日の日経平均は大幅反落。238.04円安の21583.12円（出来高概算14億3000万株）で取引を終えた。19日の米国市場でアップルが3％を超える下落となり、他のハイテク株への売りに波及。また、エヌビディアは決算が引き続き嫌気され12％の下落となっていることも嫌気される中、大阪比250円安となったシカゴ日経225先物清算値にサヤ寄せする格好から、ギャップダウンでのスタートとなった。ただし、寄り付き直後に21526.95円まで下げ幅を広げた後は下げ渋る格好となり、上海株の弱い動きなども懸念されていたが、心理的な支持線とされる21500円はキープした。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1200を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは陸運、電力ガス、卸売、ゴム製品、倉庫運輸、建設、銀行がしっかり。一方で、その他製品、石油石炭、鉱業、サービス、電気機器、情報通信が軟調。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>が1社で約50円日経平均を下押ししたほか、リクルートHD<6098>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、東エレク<8035>が重石となっている。

出来高は前日の12億株台からは増えているが、ゴーン会長逮捕を受けた日産自<7201>の出来高が1億4000万株に膨れた影響であり、依然として薄商いの中をインデックスに絡んだ商いを中心とした値動きにとどまっていると考えられる。週末の米感謝祭が近づくに連れて商いは細ると考えられるため、引き続きインデックスに絡んだ商いに振らされやすい需給状況が続くとみられる。

また、マザーズ指数は2.7％の下げとなったが、25日線レベルでの底堅さは意識されていた。時価総額上位のサンバイオ<4592>が利益確定の流れに押された影響もあるとみられる。ただし、材料性のある銘柄などは短期筋の値幅取り狙いの売買が活発化している。依然として外部環境の不透明感は根強く、海外勢のフローも限られるなか、日経平均の底堅さが意識される局面においては、中小型株の一角に短期資金が向かいやすいと考えられる。




＜CN＞