東エレク、アンドST、さいか屋など

<8035>東エレク 60900 +7190急伸。米国市場ではSOX指数が5.9％の大幅上昇となっており、同社をはじめ国内半導体株にも買いが波及している。米国市場ではマーベルが32％超高、エヌビディアCEOが「次の1兆ドル企業」と発言したことが材料視された。また、決算発表が接近しているブロードコムも強い動き。HSBCによる目標株価の引き上げ、アルファベットのAI投資計画などが買い材料視されている。


<3697>SHIFT 694.7 -96.6急落。大和証券では投資判断を「1」から「3」に2段階格下げ、目標株価も1700円から780円に引き下げている。生成AIのソフト開発・テスト能力向上などで、同社業務の代替懸念が増大していることを背景としているもよう。同分野の受託事業を大量採用で拡大した同社は、新たな成長モデルの構築に踏み出しており、28年8月期以降の業績は、モデルの転換内容・成否次第で大きく変動する余地があるとしている。


<3626>TIS 3334 -275大幅反落。岡三証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価も4200円から4000円に引き下げている。中計の数値目標は、特別利益計上などでEPS目標も概ね達成される見込みとなったが、当面の株価カタリストはこれで出尽くしたと判断。また、今期前半は、投資負担等によって利益モメンタムが弱い状況が続くと予想している。相対的に投資妙味が低下していると考えているもよう。


<7013>IHI 2486.5 -102大幅続落。グループ会社のIHIエアロスペースがJAXAから5カ月間の競争参加資格停止処分となったことを公表している。宇宙関連機器製造時に必要な機材装置の保全や調達契約において、完了していない一部業務で「完了した」と報告を行い、費用を請求していたもよう。技術的な代替などは難しいとみられているが、信用力の低下などを警戒視する動きが先行のようだ。


<2685>アンドST 3425 +195大幅高で高値更新。前日にアダストリアの5月月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比6.1％増となり、5カ月連続のプラス成長となった。客数が同5.6％増加し、客単価も同0.5％上昇した。好天が続き、気温も高く推移したことで、夏物商品の販売が好調だった。会員向け20％ポイント還元キャンペーン、TV CMなども売上伸長に寄与。なお、休日が2日多かったことで3.3ptのプラス影響があったと試算。


<9843>ニトリHD 2648.5 +61大幅続伸。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比7.0％
増となり、9カ月ぶりのプラス成長に転換している。客単価が同0.4％低下したものの、客数が同7.5％増加している。TVCM効果、「GW模様替え応援キャンペーン」実施、高気温などを背景に、家具、キッチン用品、家電・照明など売上が好調に推移したもよう。為替相場で円安が進行する中だが、ポジティブな反応が優勢に。


<3443>川田TECH 1213 +37大幅続伸。発行済み株式数の2.93％に当たる150万株、15億円を上限とする自社株買いの実施を発表している。取得期間は6月5日から8月31日まで。資本効率の向上および機動的かつ柔軟な資本政策の実施を取得目的としている。5月にかけて上限15億円の自社株買いを終えたばかりであったこと、株価が安値圏で推移していること、比較的短期間での取得であることなどから、ポジティブな反応が強まっている。


<5332>TOTO 7926 +642大幅反発。一部で役員インタビュー報道が伝わっており、今後半導体関連製品を扱う新領域事業への設備投資額が、全体の5割超になる見通しなどが示されている。米国や中国でのトイレ関連の大型投資が一巡し、住設事業と新領域事業の設備投資比率がひっくり返る形になるなどとされている。半導体関連への投資額は26年3月期で全体の11％にとどまっていたもよう。あらためて半導体関連分野の成長期待が高まる方向に。


<5201>AGC 8221 +578大幅続伸。前日に半導体関連事業の説明会が開催されているもよう。同事業の売上高は20年12月期の500億円程度から、25年12月期には1000億円程度まで拡大、30年12月期に向けてさらに倍増を目指すとしているようだ。EUVマスクブランクスやCCLの売上拡大に期待しているほか、フッ素製品では、既存の半導体製造装置材料に加え、半導体プロセス材料製品の拡販を目指すともしている。


<8254>さいか屋 290 +80ストップ高。保有不動産の潜在価値の顕在化と資本効率向上に向けた取組を前日に公表している。約14億円の不動産含み益反映後の実質1株当たり純資産は約415円と試算、5月末の株価は実質純資産に対して約51％の水準としている。資産価値を顕在化させる「攻めの成長戦略」と「再開発への参画」など保有資産に対して最適な資産運用を実行することにより、成長投資や株主還元充実などへの充当を検討するとしている。



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