住石HD、日農薬、アエリアなど

<8515> アイフル 　333 　+8大幅続伸。野村證券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を450円に設定した。
中計に対する期待剥落などで株価は過去1年間低迷したが、今後は、新規顧客獲得による債権残高の拡大、貸倒費用など営業費用の抑制、子会社の収益改善などが顕在化することで、収益拡大期を迎えるとみているようだ。27年.3月期に向けては、総還元性向が会社目標の20％程度まで引き上がるなど、株主還元強化の蓋然性も向上すると分析。

<5713> 住友鉱 　2944 　+146.5大幅反発。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「アンダーウェイト」から「イコールウェイト」に格上げ、目標株価は2950円としている。米中貿易摩擦激化によりグローバルの景況感見通しに不透明感、コモディティ市況は軟調推移を予想するとしているが、同社に関しては歴史的な低バリュエーションにあり、さらなるダウンサイドリスクは少ないと指摘。金事業はセーフヘイブンとしても優位性を持つとしている。

<6920> レーザーテック 　12395 　+495大幅反発。蘭ASMLが発表した決算を受けて、前日は一時急速に伸び悩んだが、本日は地合いの改善も加わって反発した。ASMLは受注高が市場予想を下回って売り先行、一時は8％下落したが、事前に警戒感も高まっていたことから、安寄り後は下げ渋って5.1％安で取引を終了。同社など国内半導体関連株にとっても過度な警戒感は後退の方向のようだ。なお、本日はTSMCの決算発表も予定されている。

<3758> アエリア 　251 　+24急伸。発行済み株式数の2.4％に当たる50万株、1.5億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。取得期間は5月16日から9月30日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することを取得目的としている。株価が安値圏にある中、需給面での下支え材料として評価が先行。また、発行済み株式数の10.15％に当たる240万株の消却を5月1日に行うことも発表している。

<1514> 住石HD 　760　+100ストップ高。前日に業績・配当予想の修正を発表している。25年3月期営業利益は従来予想の34億円から46億円、前期比42.6％減に上方修正。石炭販売減少で売上高は下振れも、豪州ワンボ炭鉱からの配当金が想定を上回る状況となったもよう。これに伴って、配当性向40％目安を踏まえ、年間配当金も25円から30円（前期は60円）
に引き上げている。

<4751> サイバー 　1173.5 　+99大幅反発。グループ会社のアプリポットとバンナムHDによる共同開発のスマホゲーム「SDガンダム ジージェネレーション エターナル」が前日から配信開始となっている。現在、アップルストアのセールスランキングでトップとなっており、好材料視される展開になっているようだ。同タイトルは、ゲームシステムを通して、自分だけの部隊を編成し、ガンダムの世界を追体験するシミュレーションゲームとなっている。

<3994> マネーフォワード 　4139 　+279大幅反発。三井住友FGと三井住友銀行との間で、BaaS/デジタルバンク提供の検討に向けた準備会社設立に関する基本合意書を締結と発表。準備会社では、関連当局の許認可等を前提に、新銀行の設立・開業を目指して検討を進めていく。準備会社では、新たなデジタルバンクサービスの開発を目指すとともに、事業会社や金融機関向けのBaaSの提供も検討する。出資比率は同社が50％、SMBCグループが50％となる。

<4997> 日農薬 　790 　+74急伸。シティインデックスイレブンスより、株主提案権を行使する旨の書面を受領したと発表している。提案された議題は、少数株主を保護し、株主価値向上策について検討するための特別委員会の設置に係る定款変更の件、並びに、取締役の過半数を社外取締役とする定款変更の件とされている。株主価値向上策への期待につながっているもよう。なお、24年9月末の段階で、野村絢氏が第10位の株主となっていた。

<9843> ニトリHD 　16875 　-305大幅反落。前日のNY為替市場ではドル・円相場が一時141円台にまで上昇し、24年9月以来の円高水準となっていた。日米協議において円安が議題になるとの見方が強まったことが背景。ただ、赤沢再生相はトランプ大統領との会談後の会見で、協議において為替についての話は出なかったと発言しており、その後はドル高・円安の動きに反転している。同社やパルグループなど、円高メリット銘柄が本日は下落率上位となっている。

<4506> 住友ファーマ 　608 　+100ストップ高比例配分。京都大学iPS細胞研究所などが、iPS細胞を使ったパーキンソン病の臨床試験で安全性と有効性を示唆する結果を得たと伝わった。世界に約1000万人の患者がいるとされる中、これまで有効な治療法がなく対症療法が中心だったが、症状を改善して根本的な治療が実現する可能性があるとされる。協力企業である同社がiPS細胞由来の医薬品として目指すもよう。中期的な業績インパクトへの期待も先行。





＜ST＞