フジプレアム、ミスミG、クロスキャットなど

<2432> ディーエヌエー 　4025 　+491急伸。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に、フェアバリューは2100円から6800円にまで引き上げた。「ポケポケ」の貢献が顕著に立ち上がり、当面の安定貢献が見込まれることを踏まえて、25年3月期以降の業績予想を引き上げているもよう。25年3月期営業利益は従来予想の70億円から415億円に引き上げ、26年3月期も従来の170億円から前期比2.2倍の901億円にまで引き上げている。

<9962> ミスミG 　2882 　+416急騰。目立った材料は観測されないものの、前日にはアリババが10-12月期決算を発表し、売上高は市場コンセンサスを上回っている。また、数十年に一度しかない業界変革の機会だとし、AIとクラウドコンピューティングの分野にこれまでよりも多くの投資を振り向けるとしており、思惑材料につながっているとの見方も。同社の第3四半期決算で、中国データセンター関連の拡大で市場想定を上回る状況となっていた。

<4540> ツムラ 　4316 　-39続落。241万8400株の株式売出、並びに、36万2700株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表。売出人はスズケンや主要銀行、TOPPAN、大日本印刷など。売出価格決定期間は3月3日から5日までの間。短期的な需給悪化を警戒する動きが先行も、発行済み株式数の1.91％に当たる146万5000株、50億円を上限とする自社株買いの実施も発表し、一定の下支えにはつながったようだ。

<4337> ぴあ 　2990 　-180大幅反落。136万3900株の株式売出、並びに、20万4500株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表。主要売出人はKDDIとなる。売出価格は3月3日から6日までの間に決定する。株式売出は株主からの売却意向に対応するため。当面の需給悪化につながるとの見方が優勢に。KDDI及びKDDIパートナーズの保有比率はこれまで合算で10.07％であったが、1.31％に低下することになる。

<6093> エスクローAJ 　160 　+11大幅反発。28年2月期を最終年度とする新中期経営計画を発表している。3年後の業績目標として、売上高は62億円（25年2月期見込47.86億円）、営業利益10億円（同4.04億円）などを掲げている。金融や不動産ソリューションを中心に、各セグメントでの利益成長を見込んでいる。今後高い利益成長が続いていくとの見方から、期待材料視する動きが強まっているもよう。

<4634> artien 　3150 　+159大幅反発。中期経営計画における資本政策の一部見直しを前日に発表。26年12月期に向け、当初ROE7％以上としていた目標を8％以上の達成を目指していくとしている。また、市場成長鈍化のLiB関連に関して投資予定金額を減額し、一方で、新たに100億円の戦略投資枠を設定するほか、株主還元に関しても、当初の200億円以上という目標から400億円以上に引き上げ、追加の自己株式取得などを検討するとしている。

<4237> フジプレアム 　397 　+61急騰。世界初のペロブスカイト太陽電池セル専用製造ラインを完成させたサウレ社、及び、サウレ社の株主で日本・アジアにおける独占販売権を持つHISとの協業に着手すると発表している。サウレ社と同社のコア技術を用いたペロブスカイト太陽電池の製品開発を行うとともに、製造についても相互に支援を行っていくもよう。
また、成果次第では3社で生産能力を増強するための広範な協力関係に進む可能性をあるとしている。

<9003> 相鉄HD 　2280 　-127.5大幅続落。847万9900株の株式売出、並びに、127万1900株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表。小田急電鉄や大林組、主要金融機関などが売出人となる。売出価格は3月3日から6日までの間に決定。短期的な需給悪化を警戒する動きに。一方、発行済み株式数の2.04％に当たる200万株、50億円を上限とする自社株買いの実施を発表、売出による短期的な需給悪化を緩和することが目的。

<5698> エンビプロHD 　415 　+31大幅反発。発行済み株式数の6.60％に当たる200万株、10億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は3月7日から8月7日まで。資本効率の向上を図り、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することを取得目的としている。当面の需給面での下支えにつながるものとして評価、安値圏にある株価の見直し材料へとつながっている。

<2307> クロスキャット 　1208 　+163急騰。前日に業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来の15.8億円から17.5億円、前期比15.6％増に引き上げ。コア事業である金融、官公庁・自治体・公共企業向けの案件が好調に推移しているもようだ。年間配当金も従来予想、並びに前期実績である28円から31円に引き上げ。第3四半期までの推移から上振れ期待はあったとみられるが、足元の株価調整もあってポジティブな反応が優勢に。

＜ST＞