リスクオン継続の中でのこう着相場か

　11日の日本株市場はリスクオンが継続するものの、こう着感の強い相場展開が継続することになりそうだ。主要7カ国首脳会議（G7サミット）は9日、トランプ米大統領がいったん発表された合意文書への承認を撤回し、大混乱の内に終わった。世界経済のリスクへの対応力にも影響するとみられ、不安を残す格好であろう。

　また、今週は日米欧で金融政策の重要会合が集中する。12-13日のFOMC(米連邦公開市場委員会)で政策金利の誘導目標は「年1.50-1.75％」から「年1.75-2.00％」に3月以来3ヶ月ぶりに引き上げられることが市場関係者の間では確実視されている。むしろ、年内あと何回の利上げが見込まれるかに市場の関心はシフトしており、FOMC後の声明を見極めたいところであろう。

　その他、14日のECB理事会はテーパリング（量的緩和縮小）を推進中だが、落ち着いたとはいえイタリア、スペインの政局不安が台頭した後だけに、過度な金融政策に絡む発言は控えられることになろう。欧米の動きをにらんで日銀の金融政策にも大きな変化は見られないはずで、パウエルFRB議長、ドラギECB総裁、黒田日銀総裁の発言は相場にとって中立に働く可能性が高い。その他、12日の米朝首脳会談の成否を見極めたいとするムードも高まりそうだ。

　先週末の日経平均は5日ぶりに反落となったが、25日線はキープした。今週は重要イベントの結果を見極めつつ、同線を支持線としたリバウンドに向かうかが注目される。一段とリスクオンの流れが強まるようだと、23000円回復を意識し、売り込まれていたセクターや銘柄などへの押し目買いの動きが意識される。一方で、会談内容が失望されるようだと、SQ値の22825.20円が心理的な上値抵抗に変わり、支持線を割り込んでくることも警戒されそうだ。
（村瀬智一）


＜AK＞