日経平均は393円安でスタート、ソフトバンクGや古河電工などが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;68648.50;-393.61TOPIX;4093.18;+1.72


[寄り付き概況]
　9日の日経平均は393.61円安の68648.50円と3日続落して取引を開始した。前日8日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は51.77ドル高の51231.64ドル、ナスダックは345.35ポイント安の27193.34で取引を終了した。早期の対イラン攻撃再開懸念に原油高が嫌気され、寄り付き後、下落。人工知能（AI）開発スタートアップ、オープンAIの売上高が一部推計を下回るとの報道でハイテクが重しとなり、相場は下落した。トランプ大統領が対イランとの対話が順調で、中間選挙前の攻撃を否定したため長期金利が低下に転じ、相場は下げ幅を縮小。ダウはプラス圏を回復し、主要指数は高安まちまちで終了した。

　今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場でダウ平均は小幅に上昇したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.25％下落、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3.39％下落しており、東京市場で人工知能（AI）関連株や半導体関連株の株価の重しとなった。また、中東情勢を巡る不透明感が払しょくできない中、東京市場は明日から3連休となることから、積極的な買いを見送る向きもあった。一方、昨日の米株式市場で一時240ドルあまり下落したダウ平均が下げ渋り、小幅ながら反発に転じて取引を終えたことが東京市場の株価の支えとなった。また、昨日の海外市場で一時上昇した原油先物価格や米長期金利が、その後伸び悩んだことも東京市場で一定の安心感となった。さらに、日経平均は昨日までの続落で1600円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いも入りやすかった。加えて、国内企業の四半期決算発表が増えており、好決算・好業績銘柄への物色意欲が高まりやすく、株価下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された8月の家計調査は2人以上世帯の実質消費支出が前年同月比3.1％減少した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は同3.6％減だった。今日は株価指数先物オプション10月物の特別清算指数（SQ）算出日。SQ値はQUICK試算で68,465.23円だった。

　セクター別では、非鉄金属、ガラス土石製品、電気機器、機械、化学などが値下がり率上位、鉱業、海運業、サービス業、石油石炭製品、空運業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、ソフトバンクG<9984>、古河電工<5801>、ルネサス<6723>、キオクシアHD<285A>、テルモ<4543>、SUMCO<3436>、村田製<6981>、太陽誘電<6976>、フジクラ<5803>、住友電工<5802>、TDK<6762>、レゾナック<4004>、中外薬<4519>、京セラ<6971>などが下落。他方、ローツェ<6323>、JT<2914>、任天堂<7974>、リクルートHD<6098>、ソニーG<6758>、伊藤忠<8001>、東京海上<8766>、NEC<6701>、三菱商<8058>、NTT<9432>、ダイキン<6367>、三井住友<8316>、ホンダ<7267>などが上昇している。



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