日経平均は3日続落、半導体や銀行株中心に軟調な動き

7日の日経平均は3日続落となった。前日の米国株式相場は、経済協力開発機構（OECD）が世界経済見通しを再び下方修正したほか、地区連銀経済報告（ベージュブック）でも多くの地域で景気減速が指摘されたことから軟調な動きとなった。この流れから、シカゴ日経225先物清算値は大阪比45円安の21545円となり、東京市場では朝方から売りが先行した。半導体関連中心に軟調な動きとなるなか、中国をはじめとしたアジア市場の動向もさえなかったことから押し目買いの動きも限られた。明日の先物・オプション特別清算指数算出
（メジャーSQ）を控え、思惑的な売買が集中したことも相まって日経平均は21400円台でのこう着感の強い展開となった。

大引けの日経平均は前日比140.80円安の21456.01円。東証1部の売買高は12億5443万株、売買代金は2兆2475億円だった。個別では、国内外13工場で生産停止に踏み切ると報じられたルネサスエレクトロニクス<6723>がストップ安水準まで売り込まれたほか、米国市場において半導体関連株が軒並み安となった流れからSUMCO<3436>や東京エレクトロン<8035>などが売られた。そのほか、構造改革費用の一括計上で最終利益を大幅な下方修正を発表したみずほ<8411>も軟調な動きをみせ、三菱UFJ<8306>や三井住友FG<8316>などにも売りが波及した。一方で、ソフトバンクG<9984>やファーストリテ<9983>といった指数インパクトの大きい銘柄の一角は小幅高で大引けを迎えた。


＜SK＞