日経平均は5日ぶり大幅反発、北朝鮮情勢への警戒感後退

日経平均は5日ぶり大幅反発。米政府高官の発言を受けて北朝鮮情勢を巡る地政学リスクへの警戒感がやや後退し、14日の米国市場でNYダウは135ドル高となり、為替市場では米債利回りの上昇にとともにドル買いが強まった。本日の日経平均は投資家心理の改善を背景に152円高からスタートすると、円相場が1ドル＝110円台まで下落したこともあり、前場に一時19824.12円（前日比287.02円高）まで上昇する場面があった。ただ、買い戻しの動きが一巡すると高値圏でのもみ合いが続いた。

大引けの日経平均は前日比216.21円高の19753.31円となった。東証1部の売買高は16億5080万株、売買代金は2兆2363億円だった。業種別では、海運業、化学、精密機器、銀行業が上昇率上位だった。一方、下落したのは石油・石炭製品、鉱業の2業種のみだった。

個別では、任天堂<7974>、三菱ＵＦＪ<8306>、トヨタ自<7203>、ソフトバンクＧ<9984>、三井住友<8316>など売買代金上位は全般堅調。ゲーム株のＫＬａｂ<3656>や目標株価引き上げが観測されたリクルートＨＤ<6098>は上げが目立った。第1四半期決算が市場予想を上回った富士フイルム<4901>は商いを伴って7％超高。また、ホシデン<6804>、ジャストシステ<4686>、Ｍｉｍａｋｉ<6638>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、コマツ<6301>が軟調で、信越化<4063>やＪＴ<2914>は小安い。原油相場の下落で日揮<1963>など関連銘柄の一角が売られた。三越伊勢丹<3099>など直近上昇していた内需・ディフェンシブ関連株も利益確定売り優勢。また、防衛関連の石川製<6208>が急反落し、リニカル<2183>やワイエイシイ<6298>などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞