日経平均は反発、買い優勢も次第に上げ幅縮小

*12:21JST 日経平均は反発、買い優勢も次第に上げ幅縮小 　日経平均は反発。394.93円高の51910.42円（出来高概算10億8740万株）で前場の取引を終えている。

　前日23日の米国株式市場は反発。ダウ平均は631.00ドル高の46208.47ドル、ナスダックは299.15ポイント高の21946.76で取引を終了した。トランプ大統領が停戦に向けイランと協議しているとの発言で原油価格が下落し投資家心理の改善で、寄り付き後、上昇。終日、長期金利の低下を好感した買いに加え、成長悪化やインフレ上昇懸念の後退で、相場は上昇した。

　米株式市場の動向を横目に、24日の日経平均は865.11円高の52380.60円と反発して取引を開始した。ただ、積極的に買い進む動きは限定的で、次第に上げ幅を縮小する動きとなった。前日の米株高と米国の対イラン攻撃延期を受けた過度な警戒感の後退が支援材料となった。また、日経平均は昨日までの続落で3700円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。ただ、トランプ米大統領の発言が二転三転していることもあり、中東情勢や原油価格への警戒感が継続して株価の重しとなった。

　個別では、東エレク<8035>、フジクラ<5803>、アステラス薬<4503>、ダイキン<6367>、リクルートＨＤ<6098>、三井物<8031>、三菱商<8058>、中外薬<4519>、ＫＤＤＩ<9433>、ＨＯＹＡ<7741>、京セラ<6971>、日東電<6988>などの銘柄が上昇。

　一方、アドバンテ<6857>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクＧ<9984>、ＴＤＫ<6762>、コナミＧ<9766>、レーザーテック<6920>、任天堂<7974>、三菱重工業<7011>、日製鋼<5631>、信越化<4063>、ＩＨＩ<7013>、川崎重工業<7012>、ディスコ<6146>などの銘柄が下落。

　業種別では、保険業、石油・石炭製品、卸売業などを筆頭に多くの業種が上昇した一方で、その他製品の1業種のみが下落した。

　後場の日経平均株価は、上値の重い展開が意識されよう。東証プライム市場の値上がり銘柄数は9割を超えているが、積極的に買い進む動きにはなっていない。前場は寄り付き直後の買い戻しが先行したが、その後は米株先物の軟化と原油の持ち直しを受けて上げ幅を縮小しており、後場も中東情勢を巡る報道とエネルギー価格の変動に左右されやすい地合いが続く見通しである。ドル円が158円半ばで方向感を欠き、新発10年国債利回りは2.270％へ低下した一方、政府は石油の国家備蓄放出を26日に開始すると表明している。産油国の共同備蓄についても月内に放出が始まるとの見通しを示しており、今後の原油相場の動向に注目が集まろう。
＜AK＞