日経平均は大幅続落、中東危機の長期化や原油高を警戒

*12:05JST 日経平均は大幅続落、中東危機の長期化や原油高を警戒 　日経平均は大幅続落。2,188.94円安の54,090.11円（出来高概算16億8416万株）で前場の取引を終えている。

　前日3日の米国株式市場は下落。ダウ平均は403.51ドル安の48501.27ドル、ナスダックは232.17ポイント安の22516.69で取引を終了した。トランプ大統領が目標達成するまで何があっても対イラン攻撃を継続すると断固とした方針を示したため中東危機の長期化や原油高を警戒し寄り付き後、大幅安。プライベートクレジットを巡る懸念もさらなる重しとなり、続落した。終日、原油動向を睨む展開となったが、終盤にかけ、トランプ政権がホルムズ海峡のタンカー運航を巡り必要とあれば海軍が護衛すると発表し、原油価格の上昇が止まると、株式相場も回復。下げ幅を縮小した。

　米株市場を横目に、3月4日の日経平均は808.17円安の55,470.88円と3日続落して取引を開始した。その後もじりじりと下げ幅を広げると、軟調推移を継続した。昨日の米株式市場で主要指数が下落したほか、イスラエルと米国によるイラン攻撃が長期化するとの懸念が根強く、投資家心理を慎重にさせた。また、高市早苗政権の政策期待を受けて年初からの上昇が目立っていた日本株には、利益確定売りが膨らんでいる可能性もあろう。

　個別では、ベイカレント<6532>、バンナムＨＤ<7832>、任天堂<7974>、ソニーＧ<6758>、トレンド<4704>、野村総研<4307>、リクルート<6098>、ＯＬＣ<4661>、ＺＯＺＯ<3092>、エムスリー<2413>、ＴＤＫ<6762>、良品計画<7453>、セコム<9735>などの銘柄が上昇。

　一方、アドテスト<6857>、東エレク<8035>、イビデン<4062>、ディスコ<6146>、ソフトバンクＧ<9984>、ファナック<6954>、住友鉱<5713>、信越化<4063>、三菱商<8058>、三井物<8031>、豊田通商<8015>、トヨタ<7203>、ダイキン<6367>、京セラ<6971>、フジクラ<5803>などの銘柄が下落。

　業種別では、非鉄金属、石油・石炭製品、ガラス・土石製品を筆頭にすべての業種が下落した。

　後場の日経平均株価は、軟調推移を継続しそうだ。トランプ米大統領がホルムズ海峡を通過するタンカーを米海軍が護衛すると表明したことを受け、原油価格上昇に対する警戒感がやや和らいだ。また、日経平均が昨日までの続落で2,500円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかったが、積極的に買い進む動きには至っていない。短期間でイラン攻撃が終結するという投資家の期待は修正を迫られており、全業種が下落するなか、下値を模索する展開となりそうだ。
＜NH＞