日経平均は3日ぶりに反発、半導体株がけん引し40000円台回復

*12:05JST 日経平均は3日ぶりに反発、半導体株がけん引し40000円台回復 　日経平均は3日ぶりに反発。前日比957.45円高（＋2.44％）の40264.50円（出来高概算9億9000万株）で前場の取引を終えている。

　6日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は25.57ドル安の42706.56ドル、ナスダックは243.30ポイント高の19864.98で取引を終了した。トランプ次期政権の一律関税を巡り範囲限定案が浮上したとの報道を受け、安心感から買われ、寄り付き後は大幅高。半導体セクターも買われ、相場を一段と押し上げた。ただ、その後、トランプ氏が関税の限定案報道を否定したため、警戒感が再燃し、上げ幅を縮小。ダウは下落に転じた。ナスダックはハイテクが引き続きけん引しプラス圏を維持し、まちまちで終了。

　米ハイテク株の上昇を材料に、東京市場は買い優勢で取引を開始。値がさ半導体株の上げが目立ったことから日経平均はじりじりと上げ幅を拡大し、40000円台を回復した。大納会と大発会の下落分をほぼ埋める大幅高となったが、プライム市場の4割ほどが下落するなど全面高の展開とはならなかったことから、TOPIXの上値が重くなった。

　日経平均採用銘柄では、米ハイテク株高を受けて、東京エレクトロン<8035>、ディスコ<6146>、ルネサスエレクトロニクス<6723>、レーザーテック<6920>、アドバンテスト<6857>、ソシオネクスト<6526>など半導体株が総じて上昇したほか、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>などメガバンクも買われた。このほか、京セラ<6971>、リクルートHD<6098>、荏原製作所<6361>、ソフトバンクグループ<9984>などが上昇。

　一方、前日買われた川崎汽船<9107>、日本郵船<9101>、商船三井<9104>など海運株が弱かったほか、INPEX<1605>、出光興産<5019>、ENEOSホールディング<5020>など資源関連株も下落。このほか、花王<4452>、日本製鉄<5401>、大林組<1802>、豊田通商<8015>などがさえない。

　業種別では、サービス、電気機器、銀行、証券・商品先物、精密機器などが上昇した一方、海運、鉱業、鉄鋼、電気・ガス、石油・石炭などが下落した。

　先物市場で買戻しが入っているとの声も聞かれ、日経平均は40000円台を回復したが、全業種が上昇するような強い地合いではない。昨年12月戻り高値40398.23円を上回ると後場一段高の可能性はあるが、半導体株頼みの地合いのため勢いは弱いか。後場の日経平均は、40000円台で大引けを迎えられるかに注目したい。

＜AK＞